読むに堪えない罵詈雑言がはびこるインターネットの世界。意見や表現をめぐり「炎上」という言葉が目立つようになって久しい。自由にものを言えるはずのネット上では、SNSなどを通した過激な意見同士の殴り合いが日常茶飯事で、人々の分断は深まるばかり。安倍政権の対韓輸出管理や、日本赤十字社がポスターで採用した女性のアニメキャラクターの是非をめぐるネット論争は、最近の顕著な例だろう。しかし、驚くべきことに、ネットの世界ではむしろ穏健な人が増えている。１０万人の調査で分かったのは、意外な結果だった。どういうことなのか。『ネットは社会を分断しない』（角川新書）の著者の一人、慶応大経済学部の田中辰雄教授（計量経済学）に、解説してもらった。
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■「ネトウヨ」「パヨク」過激な意見の応酬
ネット草創期の人々は、ネットは人々の相互理解を促進し、社会を良くするだろうと期待していた。しかし、現実に私たちが手にしたのは罵倒と中傷の飛び交う荒れ果てた世界である。ネットで目にするのは、政治的に極端な意見の人たちが「ネトウヨ」（ネット右翼）や「パヨク」（左翼のネットスラング）とお互いにレッテルを貼り、攻撃を繰り返す風景ばかりで、相互理解が深まるようには見えない。ネットのなかで社会は二つの勢力に分断されてしまったかのようである。
そもそも、ネットでは自分の好きな情報だけを見ることができるので、意見が偏りやすいと言われる。新聞やテレビでは情報はセットで提供され、ある話題について賛成意見にも反対意見にも触れることができる。しかし、ネットでは自分と同じ意見の人をフォローし、同じ意見の人とSNSで友人となり、気にいったブログだけ読むことで、自分と同じ意見にだけに接するようにすることができる。人が自分と似た意見の相手を選ぶことを「選択的接触」と呼ぶが、ネットではこの選択的接触がこれまでよりはるかに簡単にできるのである。自分と異なる意見に触れることなく、同じ意見にばかり接していると視野が狭くなり、意見は極端化しやすい。
したがって、人がネットで情報収集や意見形成をはじめると、視野の狭い極端な意見が増え、社会は分断されていくことになるとされる。分断された個人は意見が異なり過ぎ、過激になっているために相互理解が困難であり、罵倒と中傷の応酬を引き起こす。これは民主主義にとって望ましいことではない。この分断の懸念は最近、陰に陽に指摘されるようになってきた。ネットは社会を分断し、民主主義を危うくするのではないか、と。
しかしながら、事実を詳細に分析すると、そうとも言えないということが分かってきた。ネットは社会を分断しないというのである。
■「ネットが社会分断」説が説明できぬ大きな事実
「ネットは社会を分断しない」と聞くと、驚く人もいることだろう。私たちは、１０万人への大規模なアンケート調査をして、データで明らかにした。以下、３点にわたってその内容を要約してみよう。
第一に、ネットが原因だとすると説明できない大きな事実がある。それは年齢別の違いである。もし、ネットの利用で分断がおこるのなら、ネットをより活用している若い人ほど意見の分断が進んでいるはずである。しかし、事実は全く逆であり、分断が進んでいるのは中高年である。
このことを示すために、まず分断の程度を測定する指標をつくる。１０万人に対し「憲法９条改正に賛成か」「夫婦別姓に賛成か」「原発は即時停止すべき」かなど、保守とリベラルで政治的に意見の分かれそうな１０の争点について賛成か反対かを尋ねた。賛否は「強く賛成」「賛成」「やや賛成」「どちらでもない」「反対」「やや反対」「強く反対」までの７段階で答えてもらった。
「分断」とは、保守とリベラルの意見の差が大きくなることであるため、分断が進めば強く賛成する人や、強く反対する人が増える。そこで、強く賛成あるいは強く反対の人を３点、賛成あるいは反対の人は２点、やや賛成あるいはやや反対の人は1点として点数をつけ、１０個の問いの平均値をとる。保守にせよリベラルにせよ、この値がその人の政治的な過激さをあらわしており、分断が進むほど値が大きくなる。これを分断度合いの指標としよう。
この分断の指標の値を年齢別に示したのが図１である。左から６本のバーは、２０代から７０代までの分断度合いを示したもので、値は年齢とともに上昇している。政治的に強く意見が分かれているのは中高年であり、分断は若い人よりも中高年の方が進んでいることになる。
若い人と中高年とでは、分断の度合いの差も大きい。男女で比較した場合の分断度合い（０・６９－０・５２）は、２０代と７０代の差（０・６９－０・５４）とほぼ等しい。２０代と７０代では、政治的過激度の点で平均的な男女の差なみの差があることになる。
一方、総務省の通信利用動向調査によると、２０１８年は２０代～５０代のネット利用率はいずれも９０％を超えているが、６０代で７６・６％、７０代では５１％まで低下する。SNSの利用状況は、２０代～４０代はいずれも７０％超だが、５０代、６０代、７０代と年齢層が高くなるにつれ、それぞれ５９・８％、３８・６％、２３・６％と低下していく。ネット利用率、SNS利用状況ともに、２０代が一番高い利用率である。
したがって、ネットの利用により視野が狭くなり、分断がすすむなら、日常的にネットを利用している若い人ほど過激化し、分断されているはずである。しかし、全く逆の結果が出ている。この事実は「ネット原因説」に疑問を投げかける。
■SNSの利用開始、意見の変化はあるのか
そもそも「ネットを利用すると意見が過激化し、分断が進む」という現象は、本当にあるのだろうか。これを確かめるため、回答者１０万人に対し、６カ月後に再度同じ調査を行った。６カ月の間にSNSやブログ等のネットメディアの利用を開始した人がわずかながらいるので、その人たちの意見の変化を見れば、ネットのせいで分断が進むかどうかが調べられる。
１０万人のうち、再度調査ができたのは５万人で、そのうち、フェイスブックを始めたのは２５１人、ツイッターを始めた人が５３６人、ブログを読み始めた人が１６５９人いた。その人たちの分断度合いがネットを利用していない人に比べて上がったかどうかを見たのが、図２である。見てわかる通り、いずれもマイナスである。ネットメディアの利用開始とともに過激になるのではなく、逆に穏健になったことになる。
■荒れるネットの世界で、驚きの「４割」という数字
なぜだろうか。考えてみると不思議である。あんなに荒れて極端な意見の飛び交うネットの利用を開始しながら、そしてネットでは自分の意見にあった情報ばかり選択しているなら、ネットを利用する人の意見は偏って過激化しそうなものである。しかし、そうはなっていない。
その理由は、意外なことに、人が自分と似た意見の相手を選ぶ「選択的接触」がネットではむしろ少ないからなのである。回答者がツイッターやフェイスブックでどんな人に接しているかを見てみると、そのことが分かる。図３は、ツイッターでフォロワーの多い論客を２７人集めたものである。バーの値は、アンケートを基にしたフォロワーの政治傾向を表しており、値が大きいほど保守、リベラルいずれも傾向が強まる。ここで上半分の正の値の論客を保守、下半分のマイナスの値の論客をリベラルとしても、違和感はないだろう。
アンケート回答者の政治傾向は、１回目の調査で聞いた１０個の問いで分かっているので、その人がツイッターやフェイスブックで接する論客のうち、自分と異なる政治傾向の人の割合が計算できる。たとえばその人が保守だとして、図３の論客のうち、接する保守論客が４人、リベラル論客が２人だとすると、総人数６人の中で自分と政治傾向の異なる論客は2人なので、比率は０・３３３となる。これを１０万人の回答者について計算してみると、その平均値は０・３８９だった。つまり、回答者が接する論客の４割は、自分と政治傾向の異なる人である。
この４割という値は、驚くほど高い。まったく公平に選べば５割であり、それよりわずかに低いだけである。自分と同じ政治傾向の論客ばかりに固める人は、わずかしかいない。たとえば、接する論客の９割が自分と同じ政治傾向であるというような偏った人は、１割以下である。大半の人は自分と政治傾向の異なる人の意見にも十分耳を傾けている。
考えてみると、選択的接触はリアルの世界でこそ強い。例えば、朝日新聞を購読し「報道ステーション」を見て、週刊金曜日を読めばリベラル寄りの情報が多くなる。一方で、産経新聞をとって「そこまで言って委員会」を見て、月刊Hanadaを読めば保守寄りの情報が多くなる。リアルの場合、情報取得にはコストがかるため、わざわざ自分の意見と異なる情報源に接する人は少ないだろう。これに対しネットでは、コストをかけず簡単に反対意見に接することができ、それゆえネットでは選択的接触の低下が起きたと考えられる。選択的接触が少ないなら、ネットを利用し始めて穏健化が起こり、若い層が分断化されていないのもうなずける。すなわち、ネットは社会を分断しない。
■「最強硬派」が目立つ理由と、死なない希望
ネットの議論が分断されているように見えるのは、極端な意見ばかりが目につくネットの特性のためである。たとえば、憲法９条改正についてのネット上の書き込みのうち半分は、年に６０回以上も書き込むヘビーライターがしている。ヘビーライターは全体のわずか０・２３％しかいないのだが、年６０回以上書き込むくらいであるから、政治的に強い意見の持ち主であり、かくしてネット上に見えるのは最強硬派の意見だけとなる。最強硬派ばかりであれば、罵倒と中傷ばかりになるのは至極当然の結果である。
しかし、これは書き込む人が限られているからであり、ネットの利用者の意見全体が過激化し、分断されているわけではない。大半の人は自分と反対の意見に接し、むしろ穏健化している。ネットを使う若い人ほどこの傾向は顕著であり、時間がたつにつれてこの傾向は次第に広がっていくだろう。ネットによって自分と異なる意見と接し、相互に理解が深まっているとすれば、これはネット草創期の人々が期待していた姿である。ネット草創期の人々の希望はまだ死んでいない。（慶応大経済学部教授＝田中辰雄）
【調査概要：メディアや世相・政治に関するアンケート】
調査日：２０１７年８月（回答者１０万人）
２０１８年２月（同５万人）
２０１９年５月（同２万人）
調査方法：インターネットでの任意回答
調査対象：２０～７０代、調査会社のモニターに登録している男女
