動画全般の掲示板

家はアマプラを契約していて、そのAmazonのデバイスの中にTVerを入れてますが、今ではもっぱら母が使ってますね。「いや～、もうこんなアプリ？とか分からんわ〜」とか言ってたのにすっかり使いこなしてます（笑）
「TV使って無いんか?」と聞いてみたら
「TVerの方が良い」との事。
因みに、TVerで無い物はアマプラで視聴してバラエティ等はTVerと上手い事（?）使っているようです。
TVerはともかく、テレビ局はyoutubeの何処が自分達と違うのか、そして優れてるのかを研究しないとゆくゆくはテレビ局自体が衰退するでしょうね。

画像の添付を忘れました

これはひどい…。。
あくどいダークパターンの典型みたいな手法ですね。
　

> 記事の最後、「NHKは、基本的にテレビと同じ契約スキームをネット契約に持ち込みたい考えのようだ。しかし半世紀以上前のテレビ黎明期につくられた手法を、現代のネット契約に持ち込むのは多分に無理がある」「すでに2割を超える国民がテレビとはあまり縁のない生活をしている。にも関わらず、まるで視聴者を確保するためにネット上に“罠”を張ろうとしているかのようだ」
> 全くその通りだと思います。
　
たしかにその通りで、ダークパターンになっているのは大きな問題ですが、それとは別に実質的にはNHKは国や放送法に縛られているので、そこの部分を多くの国民が納得できる形に変えていく必要があります。

NHKとしては組織として、有料放送のようにスクランブルをかけて見たい人だけ契約するという形になれば、契約者は激減してあっという間に立ち行かなくなるのは明白ですので、それに全力で反対するのは当たり前です。

自分の会社が倒産するような政策に賛成する人なんて誰もいないのと同じです。
　
既得権益であるNHKだけを一方的に批判するのは簡単ですが、その制度や公共放送の仕組みを作り上げているのは放送法や法律であり、その法律を立法する国会議員や内閣を選んでいるのは国民自身です。

ネットでのNHK批判の際に欠けていると思うのは、どのような公共放送の仕組みや枠組みが理想で、それを実際にどのように実現させていくのかという考えであったり、対案です。

批判をしている人は、選挙の際にも政策として自分の理想とする公共放送のあり方について検討して、きちんと意見を持った上で考慮する材料の1つとして候補者を選んだり、政党を決めて投票をしているのか。

それを多くの国民が行わない限り、NHKが変わることもないと思います。
　

国民自信に関心がなければ各政党や候補者もそれに焦点を当てることもないし、政策として訴えても需要がなければ当選できませんので、積極的に持ち出すこともしません。

多くの国民に関心がなくて、問題として取り上げてほしい、「こういう形に変えてほしい」と無関心ではなくてちゃんと問題として関心を持っている国民の数が少ないので、各政党や候補者も政策として訴えが乏しく、同じように動きがないので、NHK党のような政党がうまくそこを突くような形で議席を獲得する事態になっているのだと思います。

NHK自体に大いに問題あって批判されるのは当然ですが、その問題に対してきちんと問題意識を持たず、日頃からちゃんと関心を持たずにきた国民の責任もかなり大きいと私は考えます。
　

「受信料の問題」や受信料に関連する事柄については、目に見えて非常にわかりやすい問題なのでよく槍玉に挙げられますが、その問題を議論する際には、必ず「公共放送のあり方」についてセットで議論をする必要があります。

しかし、ネットではよく受信料の問題は頻繁に話題になるのに、それと必ずセットで必要な「公共放送のあり方」については国民的な議論に全然なっていません。

制度については一部の人たちが議論をして進めているだけで、国民の多くがきちんと将来の公共放送のあり方や制度について、しっかり考えて広く議論がされているような状況にはありません。
　
女性,女系天皇や女性皇族問題と同じように、世論調査では8割が賛成しているのに、政府や自民党の政権側では全然議論が進まなかったり、世論とはかけ離れた議論になっているのと似ています。

世論調査では聞かれれば「賛成」とする人が多いでしょうけど、実際には日頃からきちんと関心をもって「皇位継承問題」や「今後の皇位継承のあり方」について考えて、しっかり調べて考えた上で自らの意見をもって議論をしたり、ひとりの国民として考えないといけない問題で、それを投票行動の判断材料の1つとしてしっかり自らの「今後の皇位継承のあり方」の考えをもって投票を行っている人は割合としてはかなり少数派だと思います。
　
ほとんどの国民が「公共放送のあり方」について日頃から無関心で、どのような形の公共放送が理想で、その自らの考え方に近い政策や意見を持っている政党や候補者はどこなのか、どのような候補者がその自らの理想とする公共放送のあり方をより体現しているのか、1度も考えたことも、調べたこともない人が圧倒的多数だと思います。

そのように国民が「公共放送のあり方」について無関心で、1度も考えたことも、調べたこともない人が圧倒的多数なことが今の状況を招いています。

権力は必ず腐敗するので、国民は常に関心を持ち続けないといけませんが、それができないと既得権益側は当然自然と徐々に自らに有利な方へと誘導したがるようになります。

それは過去の歴史からも明らかですが、日本はそのような「無関心」が生む弊害についてはきちんと理解せず、その弊害や無関心でいることを容認する風潮が強いです。
　

批判やバッシングするのは簡単ですが、では実際に「公共放送のあり方」について日頃から真剣に考えて、選挙での投票行動に1つの考慮する材料や判断材料として、きちんと調べて考えた上で自らの理想とする公共放送のあり方の考えを持って投票を行っている人ははたしてどれくらいいるのか？

世間で「受信料の問題」について批判やバッシングしている人の中で、真剣に実際に「公共放送のあり方」について考えて、きちんと調べて考えた上で自らの理想とする「公共放送のあり方」の考えを持っている人はそれほど多くないように感じます。

そうしたことがより、若者世代でテレビをほとんど見ないのに受信料を取られることに対する不満に対して、他の政党が魅力ある政策や納得できる訴えがないなかで、NHK党が一定の支持を得られている要因になっているのだと思います。
　

スクランブル化すること＝「今のNHKとしての公共放送の終了」を意味します。

今の潤沢な予算により実現する番組制作は一切できなくなります。

「公共放送に民放のような番組制作を求めるのか？」「では、そうならないためにはどのような受信料制度や公共放送のあり方がよいのか？」、ということまでしっかり考えた上で自信を持って自らの「公共放送のあり方」に基づいて批判をしたり、投票行動をしている人はかなり少数派なんではないかという気がします。

普通なら、HDMI繋いで〜という事ですが何故かこういう記事見ると感動します。
自分はゲームもするんで、「ブラウン管テレビがあればなあ」と思う事があります。
例えば、PS2でHDMI変換を使い今の現行のテレビでは使えます。（でも480p）
しかし、「そのPS2でPS1は出来ない」という問題があります。
一応メーカー毎にコンポジットの変換は有りますが非常に見づらい…というか見えない。最後の手段で「D端子」がありますが昨今のテレビはそれが無い（ゲームに詳しい人に聞いたら、法改正等が有りメーカーが付ける必要が無くなった為らしいです）
自分はシャープのAQUOSを地デジ改正から使ってましたが2022年からTCLのテレビに変えたのですが「D端子」無かったんですよね…