日本メディアが文在寅（ムン・ジェイン）大統領の東京五輪出席シナリオをしきりに伝えている。韓日関係改善の突破口がなかなか見られない中で五輪がそれなりに現実的な関係改善の機会にできるという期待もあるが、ハードルも少なくない。

読売新聞は１５日、「文在寅大統領が、７月２３日開幕の東京五輪に合わせて来日する方向で日韓両政府が調整していることがわかった」と伝えた。２０１８年の平昌（ピョンチャン）冬季五輪に当時の安倍晋三首相が訪韓して開会式に参加しており、韓国側が外交ルートを通じて「平昌のお礼として訪れたい」との意向を打診したという。

両国政府はひとまずこの報道を否定した。加藤勝信官房長官は１５日午前の定例会見で読売新聞の報道に対し「そうした事実はない。仮定の質問にはコメントを差し控える」と話した。

韓国もまた、この報道はいまさらという反応だ。「文大統領の東京五輪出席の可能性はいつでも開いているが、最近になって外交ルートを通じて公式に訪日の意志を打診したことはない」というのが韓国政府の説明だ。外交部の崔泳杉（チェ・ヨンサム）報道官はこの日午後の定例会見で「五輪不参加まで検討したりはしないという立場に変わることはない」と原則的な答弁だけした。

このように韓日政府がともに否定しているにもかかわらず、日本メディアは繰り返し文大統領の訪日を取り上げ伝えている。これに先立ち９日には日本テレビも韓国政府が東京五輪に合わせて文大統領の日本訪問を打診していると報道した。

実際に五輪を両国関係改善の好材料にできるという観測もある。文大統領が五輪出席を決断する場合、両国首脳間の初の会談も自然に開けるためだ。

この場合のメリットは、文大統領と菅首相とも政治的負担を減らせることだ。外国首脳クラスの五輪開幕式出席は興行を望む主催国の日本としては歓迎したいところだ。韓国もやはり２０１８年の安倍前首相の平昌五輪出席に対する答礼訪問という名分ができる。

もちろんだからと歴史問題での対立という懸案が消えるものではないが、「韓国が先に徴用工と慰安婦被害問題に対する解決策を持ってきてこそ首脳会談ができる」としてきた日本もやはり例外的な状況として受け入れる余地が生まれる。日本メディアでたびたび文大統領の訪日が取り上げられるのも、原則的可能性は開いている上に韓国が差し出す手を日本が拒む構図が繰り返されることが結局日本に不利に作用しかねないという現実的な認識も作用したとみられる。

だが両国首脳が向かい合って座るには不信の壁があまりに高い。１１～１３日の先進７カ国（Ｇ７）首脳会議（サミット）での韓日首脳会談が不発に終わってから韓国外交部当局者が「暫定合意した会談を日本が一方的に取り消した」と明らかにし、日本はこれを否定して韓国政府に公式抗議した。

特に日本国内では韓国が関係改善に向けた実質的案を置いてしっかりと協議するのではなく具体的な代案提示もなくひとまず首脳同士で会おうというようなトップダウン式の解決方式を推進しているとして不満を示す人が多い。

北朝鮮の東京五輪不参加も変数として作用しそうだ。東京五輪を通じて南北と米朝の対話を再開したいとする文在寅政権の「平昌アゲイン」構想の狙いがはずれたためだ。文大統領の五輪出席のモチベーションはさらに下がるほかない。

その上東京五輪公式ホームページ地図に独島（ドクト、日本名・竹島）を日本領土と表記したことが大きな現実的ハードルだ。政界を中心に五輪ボイコットの声が高まった中で日本側の地図修正なく文大統領が訪日する場合、国内的に世論の逆風を浴びかねない。

これに対し一部では日本が先に独島が表記された地図を修正して文大統領が日本を訪れる案も議論される。２０１８年の平昌冬季五輪の事例に照らした相互主義に従おうということだ。３年前には安倍首相が土壇場で五輪開幕式参加を決め、それより前に韓国が韓半島（朝鮮半島）が描かれた統一旗から独島を削除している。

ただ領土問題と首脳次元の五輪参加問題は等価性が合わないという指摘もある。世宗（セジョン）研究所のチン・チャンス日本研究センター長は「日本としては今回の東京五輪に各国首脳を招いて興行を企てるよりは、新型コロナウイルス防疫など状況管理に焦点を合わせている。文大統領の訪日に向け日本が韓日間の懸案で何かを譲歩する可能性は低い」とみた。