デンマークのソフトウェア企業、Siteimproveが日本市場攻略に乗り出している。既に在コペンハーゲンでリージョナルマーケティングスペシャリスト日本担当を務める瀬川直矢氏によると、今年8、9月にカントリーマネージャーを迎え、5、6人の体制でスタートする予定だという。
提供する「Siteimprove Content Suite」「Siteimprove Analytics」「Siteimprove GDPR」の各シリーズは、世界で6000以上の導入実績がある。日本ではセイコーエプソンが、 Content Suiteを全世界のコーポレートサイトに導入している。（掲載当初、導入範囲に事実と異なる記述をしておりました。お詫びして訂正します。）
コペンハーゲンでリージョナルマーケティングスペシャリスト日本担当を務める瀬川直矢氏
ウェブサイトの品質管理ツールと言った場合、主要な選択肢として浮かぶのは「Google Analytics」だ。瀬川氏は「使いやすいユーザーインターフェースに定評があり、Google Analyticsを上回っている」と話す。
「数多くの企業がGoogle Analyticsの無料アカウントを利用しているが、情報量があまりに膨大なため、ログインしてデータをみることはほとんどないのが実情だ」（Siteimprove）
Siteimproveでは、リンク切れの有無、スペルミス、読み込みの速度、1Mバイトなど重たい画像がページに含まれていないかなど、ウェブサイトをさまざまな観点から分析し、100点満点のスコアで評価する。その上で、ウェブサイト全体のパフォーマンス改善について、優先順位を付けた具体的な施策を提案する。
例えば「これらの問題を修正するとスコアが上がります」として、「SSLのないページ○○件」「コンテンツワードが少ないページ○○件」「ホームページのリンク切れ○件」といったような項目を重要なものから提示する。
Siteimproveが実施した日米各企業への調査で、特にモバイルページの検索エンジン最適化（SEO）対策において、日本企業が米国企業よりも10ポイント以上も下回ったとの結果が出たという。具体的には、画像サイズの調整、コンテンツデリバリネットワーク（CDN）や基準フォントサイズの見直し、ビューポートの設定などを実施する必要性が見えてきたとしている。
2005年に40万ドルほどだった年間の経常利益は、2016年に3700万ドルと大きく成長している同社。上述したような細かい観点でのサイト品質分析をしっかり実施している企業はまだ多くはないと考えられることから、日本市場に広がる可能性もありそうだ。
