NTTコムウェアは2月9日、不適切コンテンツの自動フィルタリングシステムの開発に成功し、データセクションと共同で商用化に向けたトライアルを開始すると発表した。
同フィルタリングシステムは、人間の感性に近い基準で画像を判別する機械学習技術「Deep Learning」を採用する。Deep Learningは、人間の脳の構造(ニューロンのシナプス結合)を模倣したニューラルネットワークを使う学習手法。これまで有人による目視監視が必要だった不適切なコンテンツの判定を自動で行える。
一般的に機械学習は、ある程度の認識精度を達成するために大量の学習用データとシステムのパラメータチューニングが必要になる。同システムは独自の学習方法により、少ない学習データでも短期間で精度の高いエンジンに仕上げ、早期にサービスを利用できるという。
同システムは対象の画像をスコアで評価する。これにより、「適切」「不適切」の単純な判定ではなく、映画倫理委員会が管理する映倫規定で用いられる制限区分「G」、「PG12」、「R15+」、「R18+」などの段階に応じた分類を行うことが可能。分類の基準値はサービス運営者が自由に設定できるため、判定水準を柔軟に変更できるとしている。
NTTコムウェアは今回のトライアルを通じて、フィルタリングサービスの商用化に向けたニーズの把握、適切な提供形態などの検証を行い、2015年度上期にサービスの本格的な提供開始を目指すとしている。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」
地味ながら負荷の高い議事録作成作業に衝撃
使って納得「自動議事録作成マシン」の実力