1月13日~1月19日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のApple一気読み」。
AppleがリリースしたiOS 8.2ベータ4において、Apple Watchの管理を行うアプリ「Companion」が搭載されていたことがリークされた。これにより、Apple WatchをiPhoneからどのように利用するのかについてより詳しい情報が明らかになってきた。
Companionアプリでは、Apple Watchの本体やアプリの動作に関する設定や、通知などの機能、仮想画面からアプリの配置をカスタマイズする機能、「モノグラム」と呼ばれる文字段に表示するアルファベットの設定などを行うことができる点が確認されている。
Apple Watchはすべてが専用アプリで動作するわけではなく、iPhoneのアプリがWatchKitに対応していれば、通知などの拡張機能をすぐに利用できる仕組みだ。おそらく購入したiPhoneユーザーは、すぐにApple Watchの恩恵に授かることができるだろう。
「Apple Watch」の仕様、詳細が明らかに–管理アプリ「Companion」の内容リークで(1/14)少し気が早いが、先週のCNETには「iPhone 7を考える」と題する、次期iPhoneが搭載する機能に対する期待についての記事が掲載された。
iPhoneに限らず、スマートフォンで求められる機能は、より大きなディスプレイとコンパクトなボディの両立、カメラ機能の向上、バッテリ持続時間、防水や割れにくいガラスなどの性能が中心だ。裏を返せば、残りの部分の多くはOSやアプリなどのソフトウェアが占める。
指摘の中では、赤外線リモコン機能について触れられていた。テレビや家電などを操作することができるアプリの利用が見込まれており、SamsungなどのAndroidスマートフォンでは既に実現している機能でもある。
ただ、筆者はおそらく、赤外線という古いテクノロジに戻ることはなく、Wi-FiかBluetoothで家のテレビや家電を操作する、という方法とるのではないかと考えている。
「iPhone 7」を考える–期待する12の機能と実現度(1/19)Appleにとって中国市場は非常に重要なポジションになってきた。これまでハイエンドユーザーのみを狙えばよかったが、だんだん中層にもiPhoneのニーズが高まっている。中国で成功することは、業績に影響を与えるには十分な市場規模だ。
AppleのCEO、Tim Cook氏は、2014年中の中国訪問時に、Apple Storeを25店舗に増やす計画があると話していた。小売り・オンラインの店舗を統括する上級副社長Angela Ahrendts氏は、旧正月である2月19日までに新たに5店舗を開店する計画だと話した。うち4店舗はAppleにとって初めて進出する都市だという。
アップル、中国で5店舗を新たに開店へ(1/19)Appleは指紋データをクラウドで同期する特許を出願した。このアイデアにより将来、Touch IDで認証している指紋データを、複数の端末の間で共有できるようになるはずだ。
現在のTouch ID指紋データは端末ごとに保存されており、これを取り出すことはできなかった。Appleの新しい特許は、端末に依存していたデータを、ユーザーが利用する端末へと拡大させようとしている。
ユーザーが目の前にある端末で照合できるようになれば、自分のセキュアなデータを扱う際、必ずしも自分の端末である必要がなくなる。あるいは店舗にあるTouch ID搭載デバイスで決済を行う際に、自分の指紋を利用する、といったこともできるようになるはずだ。
アップル、クラウドを介して指紋データを同期する特許を出願(1/16)Appleは、LTE技術の特許を使用している相手であるEricssonに対して訴訟を起こし、逆にEricssonも裁判での結論を求めて提訴した。Appleは高速通信技術に関して、Ericssonに対するロイヤリティの支払いには同意しているが、その金額に対して納得しておらず、2年前の更新から交渉が進んでいない。
Appleによると、Ericssonのロイヤリティは端末価格に対するパーセンテージで支払う方式だそうだが、Appleはこれに納得しておらず、通信チップの価格に対して支払うべきだ、という考えだ。
例えばより高額なデバイスになれば、Ericssonへの支払いも大きくなることが考えられる。例えばiPhone 6、iPhone 6 Plusでは16Gバイトモデルよりも100ドル高い64Gバイトモデル、あるいは200ドル高い128Gバイトモデルの方に人気が集まるとすれば、端末価格は上昇しており、Ericssonへのロイヤリティも大きくなる。
しかし端末価格の上昇は、EricssonのLTE通信技術によるものではない、という論理であると考えられる。
アップルとエリクソン、特許使用料の算出方法をめぐり互いを提訴(1/15)CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
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