鍋山人車鉄道

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鍋山人車鉄道（なべやまじんしゃてつどう）は、栃木県下都賀郡栃木町（現・栃木市）にあった日本国有鉄道（国鉄）両毛線栃木駅と石灰産地の同郡寺尾村鍋山を結んでいた人車鉄道、およびその運営会社である。後に路線変更し社名を鍋山軌道に改称、その後機関車を導入している。営業は1900年（明治33年）から1960年（昭和35年）まで。1937年（昭和12年）社名を鍋山軌道に改称している。トラック輸送に台頭され廃止に至った。

路線データ

※運行停止時点

路線距離：栃木駅 - 鍋山 15.9 km
軌間：610 mm
駅数：?駅（起終点含む）
電化区間：なし（全線非電化）

運行形態

客車8両、貨車30両で営業開始。鍋山から栃木まで石灰、乗客の運搬・輸送を行い、帰り便で石灰焼成に必要な石炭、鍋山及びその周辺地区への生活物資等の運搬を行った。しかしながら、栃木町内の大通りを通過したため石灰による公害、人身事故などが発生し、後に路線変更を余儀なくされる。ただ、他の人車鉄道に比較して終戦後のトラック輸送が本格化するまで長年にわたり活躍した。

昭和30年度の統計資料に貨物列車が運行されていた記録がある^[1]^[2]^[3]^[4]が、昭和31年度^[5]^[6]以降、貨物輸送実績がないため休止していたものと推測される。

歴史

1896年（明治29年）7月29日 - 軌道特許状下付^[7]。
1898年（明治31年）6月14日 - 鍋山人車鉄道株式会社設立^[7]^[8]。
1900年（明治33年）10月16日 - 門沢 - 栃木間開業^[7]（7月5日説あり^[9]）。
1902年（明治35年）12月18日 - 栃木 - 両毛間開業^[7]。
1933年（昭和8年）栃木町民から不評であった市街地路線から、郊外路線に変更^[10]。
1937年（昭和12年）11月1日鍋山軌道に社名変更^[11]。
1939年（昭和14年）3月15日 - ガソリン動力併用認可^[7]。
1941年（昭和16年）ディーゼル機関車3台導入。貨車50両、客車無し。
1947年（昭和22年）5月30日 - 古河鉱業所有の株式1310株を持株整理委員会へ譲渡^[12]
1960年（昭和35年）7月15日 - 廃止^[9]。

駅一覧

※運行停止時点

栃木駅（とちぎ）‐不明‐鍋山（なべやま）

接続路線

栃木駅：両毛線

輸送・収支実績

年度	輸送人員（人）	貨物量（トン）	営業収入（円）	営業費（円）	営業益金（円）	その他益金（円）	その他損金（円）	客車	貨車
1908	20,800	900	8,865	8,196	669		1,579	5	65
1909	20,340	1,619	10,274	8,425	1,849		420	5	65
1910	16,557	4,416	21,564	20,200	1,364			9	70
1911	25,143	4,766	27,243	23,151	4,092	568	利子262	9	65
1912	20,020	423,161	29,519	23,233	6,286		利子299	8	65
1913	20,140	4,877	31,637	28,112	3,525			8	65
1914	15,886	41,664	29,302	28,500	802			8	110
1915	18,092	52,954	30,535	24,394	6,141	630		10	110
1916	17,747	62,961	36,862	30,383	6,479			7	121
1917	21,565	62,845	40,067	34,717	5,350			6	123
1918	23,032	64,049	52,519	45,766	6,753			6	123
1919	21,127	61,641	63,686	58,320	5,366			6	123
1920	24,881	49,427	60,284	57,150	3,134			6	123
1921	26,408	42,108	52,188	49,749	2,439			7	111
1922	24,594	55,492	67,115	62,928	4,187			7	111
1923	26,356	59,851	74,453	70,396	4,057			8	116
1924	23,343	65,037	80,609	75,642	4,967			8	116
1925	18,084	64,505	80,031	74,038	5,993			8	116
1926	16,170	64,249	79,364	79,464	▲ 100			8	116
1927	13,876	71,463	88,588	73,996	14,592		償却金3,432雑損797	8	116
1928	8,021	75,564	90,843	73,240	17,603		償却金7,500	8	116
1929	7,396	67,888	80,958	66,262	14,696		雑損償却金4,555	8	116
1930	3,963	63,314	63,315	53,137	10,178		雑損償却金3,023	8	116
1931	2,452	68,008	60,048	51,877	8,171		雑損償却金2,831	8	116
1932	1,656	57,362	50,581	47,604	2,977			4	116
1933	585	62,403	54,878	48,787	6,091		償却金1,000	1	120
1934		37,335	32,491	28,302	4,189		償却金2,000	1	120
1935		50,239	42,665	39,025	3,640		償却金400	1	110
1936		54,288	41,797	37,568	4,229		償却金1,000	1	110
1937		48,417	37,036	33,724	3,312		償却金180	1	105
1948		16,085
1949		15,784

鉄道院年報、鉄道院鉄道統計資料、鉄道省鉄道統計資料、鉄道統計資料、鉄道統計、鉄道統計年報、地方鉄道軌道統計年報各年度版

脚注

^ 「基礎資料篇 2.運輸運輸成績表」『私鉄統計年報昭和30年度』日本法制資料出版社、1957年、16-17頁。doi:10.11501/2473338。貨物小口扱7トン/車扱13690トン/計13697トン
^ 「基礎資料篇 3.作業量営業キロ及び走行キロ」『私鉄統計年報昭和30年度』日本法制資料出版社、1957年、34-35頁。doi:10.11501/2473338。営業キロ15.4キロ/動力内機/列車キロ貨物 24952キロ/客車キロなし/貨車キロ貨物列車連結 222635キロ
^ 「基礎資料篇 5.施設車両車両」『私鉄統計年報昭和30年度』日本法制資料出版社、1957年、128-129頁。doi:10.11501/2473338。機関車内燃3両/客車電動車8両/貨車無がい 50両
^ 「基礎資料篇 7.資材運転用電力及び燃料消費高」『私鉄統計年報昭和30年度』日本法制資料出版社、1957年、142頁。doi:10.11501/2473338。ガソリン 1900リットル/63万1千円
^ 「II.民営鉄道篇 3)都市交通表8 昭和31年度事業者別成績表」『交通年鑑昭和33年版』交通協力会、1958年、310-311頁。doi:10.11501/2522232。
^ 「II.民営鉄道篇 2)各社概況表7 昭和33年度事業者別成績表」『交通年鑑昭和35年版』交通協力会、1960年、320-321頁。doi:10.11501/2522234。営業休止中と明記
^ ^a ^b ^c ^d ^e 『地方鉄道及軌道一覧,昭和18年4月1日』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 『日本全国諸会社役員録. 明治35年』（国立国会図書館デジタルコレクション）では明治33年12月としている
^ ^a ^b 『私鉄史ハンドブック』55頁
^ 『鉄道廃線跡を歩くX』92頁
^ 『鉄道統計. 昭和12年度第3編監督』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「持株会社整理委員会等文書・管理有価証券処分回議書（２）・鍋山軌道株式会社」アジア歴史資料センター Ref.A04030261400

参考文献

宮脇俊三『鉄道廃線跡を歩くX』（JTBキャンブックス、2003年） ISBN 4533049087 p90 - p92