常盤 (江東区)

東京都江東区の町名
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常盤(ときわ)は、東京都江東区の地名で、旧深川区に当たる深川地域内である。現行行政地名は常盤一丁目および常盤二丁目。住居表示実施済区域。

常盤
町丁
江東区芭蕉記念館
地図北緯35度41分07秒 東経139度47分45秒 / 北緯35.685239度 東経139.795831度 / 35.685239; 139.795831
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 江東区
地域 深川地域
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 2,233 人
 世帯数 1,454 世帯
面積[2]
  0.136145044 km²
人口密度 16401.63 人/km²
郵便番号 135-0006[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 江東
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概要

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住宅町工場が混在するエリアで、松尾芭蕉がこの地に庵を結んだことでも知られている。歴史ある深川の名を冠称し、深川常盤として長く親しまれている町である。

カレーパン発祥とされる店舗が存在したことから、深川常盤はカレーパン発祥の地とされている(現在店舗は、隣接した森下に移転している)。

地理

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深川地域の北西に位置する。

河川

歴史

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深川村の分郷松代町が四の橋南側に移った際に南松代町と名を変えた[5]。この南松代町が火災で焼失した際に、現在の常盤、高橋際と二の橋通りに替地が与えられた[5]。この際に付けられた新町名を付けるにあたり、南松代町の「」に取材し、松が常緑樹として縁起が良いことから「常盤町」と名付けられた[5]。後に「深川常盤町」から住居表示時に現町名「常盤」へ変更した。

世帯数と人口

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2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
常盤一丁目 634世帯 995人
常盤二丁目 820世帯 1,238人
1,454世帯 2,233人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
1,982
2000年(平成12年)[7]
1,831
2005年(平成17年)[8]
1,823
2010年(平成22年)[9]
1,902
2015年(平成27年)[10]
1,936
2020年(令和2年)[11]
2,074

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
836
2000年(平成12年)[7]
819
2005年(平成17年)[8]
947
2010年(平成22年)[9]
1,047
2015年(平成27年)[10]
1,159
2020年(令和2年)[11]
1,288

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[12][13]

丁目 番地 小学校 中学校
常盤一丁目 全域 江東区立八名川小学校 江東区立深川第二中学校
常盤二丁目 全域

交通

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東辺を通る清澄通り地下に都営地下鉄大江戸線が通るが、駅は設置されていない。都営地下鉄新宿線・大江戸線森下駅および東京メトロ半蔵門線・都営大江戸線清澄白河駅が最寄り駅となる。

事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]

丁目 事業所数 従業員数
常盤一丁目 46事業所 624人
常盤二丁目 89事業所 730人
135事業所 1,354人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[15]
132
2021年(令和3年)[14]
135

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[15]
1,193
2021年(令和3年)[14]
1,354

施設

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  • 江東区芭蕉記念館
  • 江東区芭蕉記念館分館

観光

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名所史跡
  • 芭蕉庵史跡展望庭園 - 江東区芭蕉記念館分館内

行政

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その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 常盤の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b c 江東区の地名由来
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  13. ^ 区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  14. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  15. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  16. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

関連項目

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外部リンク

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