名電山中駅
愛知県岡崎市にある名古屋鉄道の駅
名電山中駅(めいでんやまなかえき)は、愛知県岡崎市舞木町山中にある名古屋鉄道名古屋本線の駅である。駅番号はNH09。
名電山中駅* | |
---|---|
名古屋方面駅舎 | |
めいでんやまなか MEIDEN YAMANAKA | |
◄NH08 本宿 (1.7 km) (2.7 km) 藤川 NH10► | |
所在地 | 愛知県岡崎市舞木町山中町62-4 |
駅番号 | NH 09 |
所属事業者 | 名古屋鉄道 |
所属路線 | 名古屋本線 |
キロ程 | 20.4 km(豊橋起点) |
駅構造 | 地上駅 |
ホーム | 2面2線 |
乗降人員 -統計年度- |
776人/日 -2022年[1]- |
開業年月日 | 1926年(大正15年)4月1日 |
備考 |
無人駅 *1938年(昭和13年) 愛電山中駅より改称。 |
歴史
編集- 1926年(大正15年)4月1日 - 愛知電気鉄道の愛電山中駅として開業[2]。
- 1938年(昭和13年)12月1日 - 名電山中駅に改称[2][3]。
- 1948年(昭和23年)11月1日以前 - 無人化[4]。
- 2005年(平成17年)12月14日 - 駅集中管理システム開始及びトランパス導入。
- 2011年(平成23年)2月11日 - ICカード乗車券「manaca」の供用を開始する。
- 2012年(平成24年)2月29日 - 「トランパス」の供用を終了する。
-
愛電山中駅時代
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駅集中管理システム導入前の名電山中駅
駅構造
編集4両編成対応の相対式ホーム2面2線を有する地上駅。無人駅であり、駅集中管理システム(管理駅は東岡崎駅[5])が導入されている。改札口は上下線で別々になっており、改札内に互いのホームを結ぶ連絡通路はない。
駅舎は駅集中管理システム導入に伴い新設されたもので、それまでは駅舎を設けていなかった。線路は当駅の前後でカーブが連続している。
当駅は普通列車しか停車しないため、豊橋駅へ行くには最低1回乗り換えが必要となる。
番線 | 路線 | 方向 | 行先 |
---|---|---|---|
1 | NH 名古屋本線 | 下り | 東岡崎・金山・名鉄名古屋方面[6] |
2 | 上り | 豊橋・豊川稲荷方面[6] |
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豊橋方面駅舎
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ホーム
-
駅名標
配線図
編集 ← 豊橋方面 |
→ 東岡崎・ 名古屋方面 |
|
凡例 出典:[7] |
利用状況
編集現在、技術上の問題で一時的にグラフが表示されなくなっています。 |
- 『名鉄120年:近20年のあゆみ』によると2013年(平成25年)度当時の1日平均乗降人員は940人であり、この値は名鉄全駅(275駅)中231位、 名古屋本線(60駅)中51位であった[8]。
- 『名古屋鉄道百年史』によると1992年(平成4年)度当時の1日平均乗降人員は1,023人であり、この値は岐阜市内線均一運賃区間内各駅(岐阜市内線・田神線・美濃町線徹明町駅 - 琴塚駅間)を除く名鉄全駅(342駅)中217位、 名古屋本線(61駅)中50位であった[9]。
『愛知県統計年鑑』『岡崎市統計書』等によると、年間および一日平均の乗車人員、乗降人員の推移は以下の通りである。
年 | 年間統計 | 一日平均 | 備考 | |||
---|---|---|---|---|---|---|
乗車人員 | 乗降人員 | 乗車人員 | 乗降人員 | |||
総数 | 定期 | |||||
1949(昭和24)年度 | 168,000 | 109,000 | 338,000 | *460 | *926 | 期間は1949年5月 - 1950年4月末[10] |
1950(昭和25)年度 | 161,000 | 111,000 | 322,000 | *441 | *882 | 期間は1949年11月 - 1950年10月末[11] |
1951(昭和26)年度 | 210,000 | 145,000 | 424,000 | *574 | *1,158 | [12] |
1952(昭和27)年度 | 170,224 | 101,000 | 332,647 | 466 | 911 | [13][14] |
1953(昭和28)年度 | 186,000 | 110,000 | 371,000 | 511 | 1,017 | [15] |
1954(昭和29)年度 | 202,000 | 117,000 | 404,000 | 553 | 1,106 | [16] |
1955(昭和30)年度 | 209,498 | 119,000 | 419,848 | 572 | 1,147 | [17][14] |
1956(昭和31)年度 | 213,000 | 124,000 | 426,000 | 583 | 1,166 | [18] |
1957(昭和32)年度 | 195,000 | 106,000 | 391,000 | 534 | 1,071 | [19] |
1958(昭和33)年度 | ||||||
1959(昭和34)年度 | ||||||
1960(昭和35)年度 | 236,446 | 473,602 | [14] | |||
1961(昭和36)年度 | ||||||
1962(昭和37)年度 | ||||||
1963(昭和38)年度 | ||||||
1964(昭和39)年度 | ||||||
1965(昭和40)年度 | 250,796 | 500,768 | [14] | |||
1966(昭和41)年度 | ||||||
1967(昭和42)年度 | ||||||
1968(昭和43)年度 | ||||||
1969(昭和44)年度 | ||||||
1970(昭和45)年度 | 235,532 | 469,002 | [14] | |||
1971(昭和46)年度 | ||||||
1972(昭和47)年度 | ||||||
1973(昭和48)年度 | ||||||
1974(昭和49)年度 | ||||||
1975(昭和50)年度 | 217,771 | 435,854 | [14] | |||
1976(昭和51)年度 | 217,754 | 435,744 | [20] | |||
1977(昭和52)年度 | 204,452 | 409,077 | [20] | |||
1978(昭和53)年度 | 191,852 | 128,940 | 384,260 | 531 | 1,063 | [21][22] |
1979(昭和54)年度 | 178,009 | 131,670 | 356,295 | 492 | 985 | [23][22] |
1980(昭和55)年度 | 190,942 | 140,910 | 382,181 | 528 | 1,058 | [24][22] |
1981(昭和56)年度 | 178,394 | 128,820 | 357,268 | 494 | 989 | [25][26] |
1982(昭和57)年度 | 174,402 | 125,280 | 349,328 | 483 | 967 | [27][26] |
1983(昭和58)年度 | 176,974 | 117,480 | 354,637 | 489 | 980 | [28][26] |
1984(昭和59)年度 | 170,887 | 107,730 | 342,136 | 472 | 946 | [29][26] |
1985(昭和60)年度 | 179,802 | 111,780 | 362,590 | 497 | 1,002 | [30][26] |
1986(昭和61)年度 | 174,879 | 101,820 | 353,259 | 483 | 976 | [31][32] |
1987(昭和62)年度 | 180,222 | 105,870 | 364,213 | 497 | 1,005 | [33][32] |
1988(昭和63)年度 | 182,504 | 106,740 | 368,943 | 504 | 1,019 | [34][32] |
1989(平成元)年度 | 183,774 | 109,110 | 371,047 | 508 | 1,025 | [35][32] |
1990(平成 | 2)年度185,960 | 115,830 | 375,094 | 514 | 1,036 | [36][32] |
1991(平成 | 3)年度183,927 | 112,470 | 371,319 | 508 | 1,025 | [37][38] |
1992(平成 | 4)年度182,947 | 111,450 | 369,778 | 505 | 1,023 | [39][38][9] |
1993(平成 | 5)年度180,985 | 109,680 | 365,614 | 500 | 1,010 | [40][38] |
1994(平成 | 6)年度176,454 | 110,940 | 356,896 | 488 | 986 | [41][38] |
1995(平成 | 7)年度174,826 | 111,360 | 353,760 | 483 | 977 | [42][38] |
1996(平成 | 8)年度167,784 | 111,300 | 338,547 | 464 | 936 | [43][44] |
1997(平成 | 9)年度156,404 | 106,680 | 315,187 | 433 | 872 | [45][44] |
1998(平成10)年度 | 147,596 | 102,990 | 296,997 | 408 | 822 | [46][44] |
1999(平成11)年度 | 146,081 | 101,760 | 293,811 | 404 | 812 | [47][44] |
2000(平成12)年度 | 145,106 | 101,910 | 291,815 | 401 | 807 | [48][44] |
2001(平成13)年度 | 150,225 | 104,760 | 302,245 | 416 | 836 | [49][50] |
2002(平成14)年度 | 151,773 | 104,490 | 305,552 | 420 | 845 | [51][50] |
2003(平成15)年度 | 152,783 | 103,230 | 307,569 | 422 | 850 | [52][50] |
2004(平成16)年度 | 146,517 | 99,630 | 294,970 | 405 | 816 | [53][50] |
2005(平成17)年度 | 151,129 | 100,410 | 304,537 | 418 | 842 | [54][55] |
2006(平成18)年度 | 172,093 | 109,170 | 345,020 | 476 | 954 | [56][57] |
2007(平成19)年度 | 174,301 | 109,080 | 348,445 | 481 | 962 | [58][57] |
2008(平成20)年度 | 183,390 | 116,340 | 366,722 | 507 | 1,014 | [59][57] |
2009(平成21)年度 | 177,599 | 114,900 | 355,577 | 491 | 983 | [60][57] |
2010(平成22)年度 | 180,951 | 119,310 | 364,251 | 500 | 1,007 | [61][57] |
2011(平成23)年度 | 175,688 | 349,397 | [62] | |||
2012(平成24)年度 | 169,163 | 336,636 | [62] | |||
2013(平成25)年度 | 171,233 | 340,036 | 940 | [62][8] | ||
2014(平成26)年度 | 165,269 | 328,282 | [62] | |||
2015(平成27)年度 | 160,867 | 316,961 | [62] | |||
2016(平成28)年度 | 162,338 | 321,821 | [63] | |||
2017(平成29)年度 | 164,888 | 327,786 | [63] | |||
2018(平成30)年度 | 164,557 | 326,805 | [63] | |||
2019(令和元)年度 | 166,466 | 330,594 | 914 | [63][64] | ||
2020(令和 | 2)年度136,275 | 271,620 | 753 | [63][65] | ||
2021(令和 | 3)年度743 | [66] |
斜体の値は千人単位(千人未満四捨五入)
* 千人単位からの概算値
駅周辺
編集当駅周辺は名鉄線としては急勾配となっている。
隣の駅
編集脚注
編集- ^ “令和4年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2023年7月1日閲覧。
- ^ a b 今尾恵介(監修)『日本鉄道旅行地図帳』 7号、新潮社、2008年、42頁。ISBN 978-4107900258。
- ^ 鉄道省監督局「地方鉄道、軌道事業の現況並に異動」『電気協会雑誌』第205号、日本電気協会、1939年1月、附録2頁。(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 名古屋鉄道広報宣伝部(編)『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、866頁。
- ^ 共通SFカードシステム「トランパス」を名古屋本線未導入駅10駅と豊川線3駅に導入します - 名古屋鉄道、2005年11月15日
- ^ a b “名電山中(NH09)(めいでんやまなか) 路線一覧”. 名古屋鉄道. 2021年10月3日閲覧。
- ^ 電気車研究会、『鉄道ピクトリアル』通巻第816号 2009年3月 臨時増刊号 「特集 - 名古屋鉄道」、巻末折込「名古屋鉄道 配線略図」
- ^ a b 名鉄120年史編纂委員会事務局(編)『名鉄120年:近20年のあゆみ』名古屋鉄道、2014年、160-162頁。
- ^ a b 名古屋鉄道広報宣伝部(編)『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、651-653頁。
- ^ 『愛知県統計書. 昭和24年』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和27年刊行』、愛知県、1952年、328頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和28年刊行』、愛知県、1953年、312頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和29年刊行』、愛知県、1954年、331頁
- ^ a b c d e f 新編岡崎市史編集委員会(編)『新編岡崎市史 11 史料現代』、岡崎市、1983年、725頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和30年刊行』、愛知県、1955年、307頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和31年刊行』、愛知県、1956年、305頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和32年刊行』、愛知県、1957年、321頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和33年刊行』、愛知県、1958年、337頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和34年刊行』、愛知県、1959年、381頁
- ^ a b 岡崎市市長公室企画課(編) 『岡崎市統計書 1979年版』、岡崎市、1979年、85頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和55年刊』、愛知県、1980年、222頁
- ^ a b c 岡崎市市長公室企画課(編) 『岡崎市統計書 1982年版』、岡崎市、1982年、85頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和56年刊』、愛知県、1981年、228頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和57年刊』、愛知県、1982年、240頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和58年刊』、愛知県、1983年、224頁
- ^ a b c d e 岡崎市企画調整部企画課(編) 『岡崎市統計書 昭和61年版』、岡崎市、1986年、85頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和59年刊』、愛知県、1984年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和60年刊』、愛知県、1985年、242頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和61年刊』、愛知県、1986年、236頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和62年刊』、愛知県、1987年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和63年刊』、愛知県、1988年、224頁
- ^ a b c d e 岡崎市企画調整部企画課(編) 『岡崎市統計書 平成3年版』、岡崎市、1991年、79頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成元年刊』、愛知県、1989年、226頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成2年刊』、愛知県、1990年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成3年刊』、愛知県、1991年、226頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成4年刊』、愛知県、1992年、230頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成5年刊』、愛知県、1993年、222頁
- ^ a b c d e 岡崎市企画部企画課(編) 『岡崎市統計書 平成8年版』、岡崎市、1996年、79頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成6年度刊』、愛知県、1995年、222頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成7年度刊』、愛知県、1996年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成8年度刊』、愛知県、1997年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成9年度刊』、愛知県、1998年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成10年度刊』、愛知県、1999年、第10章 運輸・通信
- ^ a b c d e 岡崎市企画部企画課(編) 『岡崎市統計書 平成13年版』、岡崎市、2002年、85頁
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成11年度刊』、愛知県、2000年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成12年度刊』、愛知県、2001年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成13年度刊』、愛知県、2002年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成14年度刊』、愛知県、2003年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成15年度刊』、愛知県、2004年、第10章 運輸・通信
- ^ a b c d 岡崎市企画政策部企画課(編) 『岡崎市統計書 平成17年版』、岡崎市、2006年、89頁
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成16年度刊』、愛知県、2005年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成17年度刊』、愛知県、2006年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成18年度刊』、愛知県、2007年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成19年度刊』、愛知県、2008年、第10章 運輸・通信
- ^ 岡崎市企画政策部企画課(編) 『岡崎市統計書 平成18年版』、岡崎市、2007年、運輸・通信-3頁
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成20年度刊』、愛知県、2009年、第10章 運輸・通信
- ^ a b c d e 岡崎市(編) 『岡崎市統計書 平成23年版』、岡崎市、2012年、111頁
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成21年度刊』、愛知県、2010年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成22年度刊』、愛知県、2011年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成23年度刊』、愛知県、2012年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成24年度刊』、愛知県、2013年、第10章 運輸・情報通信
- ^ a b c d e 岡崎市企画財政部企画課統計班(編) 『岡崎市統計書 2016年版』、岡崎市、2017年、99頁
- ^ a b c d e 岡崎市(編) 『岡崎市統計書 2021年版』、岡崎市、2022年、99頁
- ^ “令和元年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2020年12月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。
- ^ “令和2年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2021年10月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。
- ^ “令和3年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2022年7月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。
関連項目
編集外部リンク
編集- 名電山中駅 - 名古屋鉄道