タッカルビ
タッカルビは韓国の焼肉料理の一種で、鶏肉と野菜を使ったものであり、ダッカルビとも表記される[1]。
タッカルビ | |
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各種表記 | |
ハングル: | 닭갈비 |
漢字: | - |
発音: | タクカルビ |
2000年式: MR式: |
Dak galbi Tak kalpi |
概要
編集「タッ」(닭)は鶏、「カルビ」(갈비)は「あばら骨」の意で「鶏のバラ肉料理」の意味である。鶏肉、大きく切ったキャベツやタマネギ、さつまいも、ニンジンなどの野菜を甘辛いコチュジャン(唐辛子みそ)で炒める[2]。食べ方はさまざまで、ご飯を混ぜたり、インスタント麺、うどん、春雨といった麺類を入れたり、チーズをトッピングすることもある[3]。
名所
編集タッカルビは江原特別自治道春川市の郷土料理として知られており、本場・春川の市内中心部の繁華街の一角には約100メートル続く「春川明洞タッカルビ通り」がある。「元祖」「本家」と看板を掲げる専門店が約30軒以上も連ね、国内外の観光客に人気のグルメスポットである[4]。タッカルビで名が知られているのは春川市だが、発祥は南隣の洪川郡といわれており、もともとは炒め料理ではなく鍋料理であったとされる。
日本におけるタッカルビ
編集これまで日本の焼肉屋で一般的に食べられてきた牛肉のカルビ、ロースなどのメニューに加えて、プルコギや豚肉のカルビ、サムギョプサル、そしてタッカルビなどの、韓国で一般的に食べられているメニューが日本にも取り入れられるようになった。これはBSE(狂牛病)の発生とも関連していると言われているが、日本の外食産業が韓国の流行に注目し、ほぼ同時期にいち早く日本にも取り入れようとしたためでもある。プルコギやタッカルビなどが導入されると、新たにそれらをモチーフにしたピザやパンなどが開発された[5]。
「冬のソナタ」ブーム
編集春川市は、2000年代前半に日本で放送され大人気となった朝鮮ドラマ「冬のソナタ」の舞台として知られている[6]。冬のソナタブームの当時から、冬のソナタ気分を味わおうと春川の名物料理であるタッカルビを注文する日本人女性が急増した。
近年の韓流ブーム
編集2017年、「JC・JK流行語大賞」のモノ部門で1位を獲得し、「インスタ映え」するとして注目度が急上昇、女子高生ら若者を中心に「チーズタッカルビ」が大ヒットした[7][8]。
日本の「韓流の街」と言われる東京・新大久保には至る所に「チーズタッカルビ」の看板が掲げられ、休日には行列ができるほど繁盛している。タッカルビにチーズを追加して食べることが韓国に逆輸入され流行になったと見る見方もあったが、新大久保のどの店も元祖だと謳っているが証拠がなく[9]、それ以前から韓国ではチーズと一緒にダッカルビを食べていたという記録が少なからずあり信憑性が低いと思われる[10]。
また、韓国ではチーズをトッピングとしてタッカルビに混ぜ込む使い方であり、新大久保の多くの店では大量のチーズを別に溶かして食べる時に絡めることから別物ともいえるとの主張もあるが、韓国のチーズダッカルビは2010年頃には既に様々な形式があり、チーズを別に溶かして食べる時に絡めるものもあったことが確認されている[11]。
2016年の暮れには、韓国で人気のオーブン焼きチキンのチェーン店「グッネチキン」の日本1号店が開業した[12]。冬のソナタブームの後、一時は閑古鳥が鳴いた新大久保だったが、タッカルビ専門店をはじめとする朝鮮料理店に行列ができるなどして客足は戻りつつある[8]。
脚注
編集- ^ 爆発的人気!ダッカルビとは?人気定番レシピからアレンジまで♪ macaroni
- ^ “鶏カルビ(タッカルビ) | 韓国食辞典 | モランボン”. 2018年5月9日閲覧。
- ^ “ベストフード「タッカルビ」 | ソウルナビ”. 2018年5月9日閲覧。
- ^ 「韓国・春川:3 12:00 元祖と本家、味対決(アジアの街角)」『朝日新聞』(2004年12月1日付)
- ^ 朝倉敏夫 (2005年9月26日). 世界の食文化 韓国. 農山漁村文化協会
- ^ 「宮殿カルビ 夏乗り切る朝鮮料理 古沢宏(店味さんぽ)【名古屋】『朝日新聞』(2004年8月11日付)
- ^ “タッカルビ - 韓国旅行「コネスト」”. 2018年5月9日閲覧。
- ^ a b 「(02→18 韓国への視線は:下)友好の新大久保「もう一度」」『朝日新聞』(2018年1月18日付)
- ^ 「「誰が大統領でも」日韓交流深める 新名物、若い女性魅了 新大久保」『朝日新聞』(2017年5月8日付)
- ^ “치즈에 빠진 외식업계|”. 2018年11月1日閲覧。
- ^ “2014/09/23|”. 2019年10月31日閲覧。
- ^ 「(訪ねる)1月、異文化タウン 新大久保 東京都新宿区」『朝日新聞』(2017年1月5日付)