こんにちは、ITプロマガジンです。
新しい働き方が広がるなか、将来独立しようかと検討する人が増えています。しかし、フリーランスと自営業、個人事業主の違いについてイマイチ理解できてない方も多いのではないでしょうか。
本記事では、独立後どのように働くのか明確なイメージを持てるよう、フリーランスと自営業の違いや、フリーランスになるメリット・デメリットを紹介します。会社を辞めてフリーランスや自営業になった時に必要な手続きについても、併せてて解説します。
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フリーランス市場は売り手市場であるものの、いまだに正しいノウハウが確立されておらず、多くの方が案件探しに苦労されています。
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目次
フリーランスと自営業の違いとは？それぞれの定義も紹介
フリーランスとは、特定の組織に属さず、自分のスキルを対価にクライアントから報酬を受け取る「働き方」を指します。一方で、自営業（者）は自ら事業を営むことの「総称（人物）」を指します。
フリーランスは働き方の形態の1つであるのに対して、自営業は自ら事業を営む総称である、という点で違いがあるように見えますが、そもそもフリーランスと自営業は二項対立ではなく、自営業という総称にフリーランスという働き方も含まれるという概念が一般的です。
自営業としての働き方はさまざまで、店や会社を経営する働き方をする人もいれば、組織に所属せずにスキルや知識を提供してフリーランスで働く人もいます。
ここからは、フリーランス・自営業・個人事業主の定義をより詳しく確認しながら、それぞれの概念について解説していきましょう。
フリーランスの定義
フリーランス協会では、フリーランスについて以下のように定義しています。
“特定の企業や団体、組織に専従しない独立した形態で、自身の専門知識やスキルを提供して対価を得る人”
引用元：一般社団法人プロフェッショナル＆パラレルキャリア・フリーランス協会「フリーランス白書 2020」
具体的には、企業などの組織に所属せず、企業や個人などのクライアントから仕事を請け負って成果物を納めて報酬を得る働き方を指します。フリーランスとは、「働き方」を示す言葉であることを覚えておきましょう。
主な職種としては、ITエンジニア、プログラマー、WEBデザイナーなど、スキルや知識、経験を活かせる仕事があげられます。あくまでも成果物が報酬の対象になるので、働く場所や時間に制限はなく、自由に働くことが可能です。
自営業の定義
前述の通り、自営業（者）は自ら事業を営むことの「総称（人物）」であり、店舗の経営者や士業を職業とする人など、自ら事業を展開している人を指します。自分一人で事業を営む人もいれば、従業員を雇ったり家族経営したりする人もおり、事業の規模はさまざまです。
厚生労働省は、自営業について以下のように定義しています。
“個人経営の商店主・工場主・農業主等の事業主や開業医・弁護士・著述家・行商従事者等をいう。
なお、法人組織（株式・合資・合名の各会社）になっている商店の経営者の場合は、「会社・団体等の役員」としている。“
引用元：厚生労働省「用語の定義」
このように自ら事業をする人を指すため、知識やスキルを提供して対価を得るフリーランスや、企業の経営者も、自営業者に含まれることを覚えておきましょう。
フリーターや個人事業主との違いは？
フリーターとは、アルバイトやパートで働いている人のことです。自営業のように自ら事業を営んでいるわけではなく、非正規雇用として企業に雇われています。
税務署に開業届を提出し、法人を設立せずに「個人」で事業を営む人は、個人事業主と呼ばれます。前述の通りフリーランスは働き方を指しますが、個人事業主は税法上の区分を意味します（働き方ではありません）。
つまり、フリーランスという働き方の中で、税務署に個人事業の「開業届」を出している人が個人事業主となります。
「フリーランスと自営業」どちらで表現すべき？
個人で仕事をしていると、「フリーランス」と「自営業」のどちらで表現するか迷うこともあるかと思います。前述の通り、そもそも両者は比較対象ではないので、「どちらで表現すべき」という決まりはありません。
従って、結論としては自身が好きなように表現すれば良いでしょう。
強いて言えば、もし「働き方」について問われた際は、「フリーランスとして会社に所属せずに働いている」という回答をする方が、相手がイメージしやすいと言えます。
なお、フリーランスの仕事一覧についてはこちらの記事で、自営業の職種における年収ランキングについてはこちらの記事で紹介しているので、合わせて参考にして下さい。
フリーランスや自営業者が増えている背景
フリーランスや自営業者は増加傾向にあります。ランサーズの新・フリーランス実態調査 2021-2022年版によれば、2019年に1,118万人だった日本のフリーランス人口は、2021年で1,577万人に増加しました。フリーランスや自営業者は、なぜ増えているのでしょうか。ここでは、その背景について解説します。
働き方改革による副業・兼業の促進
フリーランスや自営業が増加している背景には、政府が推進する働き方改革があります。働き方改革の一環として、会社員の副業が認められるようになりました。副業がしやすい環境が整い、本業以外の時間を活用して自ら事業に取り組む人が増えています。
また、本業と副業の区別がなく、複数の仕事に取り組む兼業も増加しています。副業の事業が軌道に乗り、会社員を辞めて自分の事業を本業にするケースも珍しくなくなりました。
働く人の価値観の変化
従来は1つの勤め先に定年まで在籍するのが一般的でしたが、近年は転職も当たり前になりつつあります。働く人の価値観が多様化しており、人によってさまざまな働き方を選択する時代になっています。すでに触れたとおり、副業に取り組む人も増えました。そして、働き方の選択肢の1つとしてフリーランスや自営業を選択する人も多くなっています。
フリーランス向けサービスの増加
働き方の多様化によりフリーランスに注目が集まるようになり、フリーランス向けのサービスも増加しています。たとえば、フリーランスに特化したエージェント、コワーキングスペース、福利厚生サービスなどがあります。フリーランスとしての活動をサポートするサービスが増えており、より働きやすい環境が整ってきました。そのため、思い切って会社員を辞め、フリーランスとして事業に取り組む人も増えています。
フリーランスや自営業者のメリット
それでは、現在雇用されている人がフリーランスや自営者になった場合、どのようなメリットを得られるのでしょうか。
- 収入を増やすチャンスがある
- 自由な働き方ができる
- 人間関係のストレスが減る
- 時間を有効活用できる
- 定年がなく自分次第で長く働ける
それぞれについて、詳しくみていきましょう。
収入を増やすチャンスがある
フリーランス・自営業者の大きなメリットとして、企業に雇用されるよりも収入を増やせる可能性があることが挙げられます。
企業に雇用される場合、各企業の評価に沿って基本給やインセンティブなどが決められます。成果を出したからといって、その成果がそのまま自分の給与となるわけではありません。
しかし、フリーランス・自営業者の場合は、自分の上げた成果は全て自分の取り分となります。フリーランス・自営業者になれば、得られる収入は青天井となるのです。
自由な働き方ができる
フリーランス・自営業者は、携わる業務や報酬の条件、勤務日・勤務時間、勤務場所を自分で選べます。職種や業務内容によっては、カフェや旅行先でも業務を進められるでしょう。
通常、企業では、働く場所と時間、業務内容が決められており、自分で自由に選ぶことはできません。自分が思った通りに仕事を進められなかったり、平日は欠かさず出社しなければならなかったりと、さまざまな決まりがあります。自由に働き方を決めたいという人にとって、フリーランス・自営業者になるメリットは非常に大きいといえるでしょう。
人間関係のストレスが減る
フリーランス・自営業者は、企業で働くよりも人間関係でのストレスを減らせる可能性があります。企業では上司や一緒に働く人間を選べないので、自分が合わない環境ではストレスを感じるケースも少なくありません。
フリーランス・自営業者なら、一緒に仕事をする人間をある程度は自分で選べます。フリーランスの場合は、1人で集中して作業する環境もつくれるので、人間関係によるストレスは大きく減らせるでしょう。
時間を有効活用できる
フリーランス・自営業者は、決まった場所に出社する必要がないため、自分の時間をより有効に活用できます。出社が義務付けられていると、どうしても通勤時間がかかってしまいます。しかし、フリーランス・自営業者であれば、出社するための準備時間や通勤時間を毎日の生活から省くことが可能です。その分、家事や育児をしたり、仕事の前にスポーツを楽しんだりと自分の時間を上手にカスタマイズして生活できるでしょう。
また、柔軟な働き方ができるフリーランスや自営業者なら、ライフステージの変化にも対応しやすいです。たとえば、子供が小さいうちは子育てを優先し、大きくなって手がかからなくなってきたら仕事に割く時間を自分のペースで増やせます。
定年がなく自分次第で長く働ける
会社員の場合、勤め先が定年を定めており、一定の年齢までしか働けません。延長雇用の制度が設けられている企業もありますが、定年後にまったく同じ条件で働けるわけではないため、注意が必要です。
しかし、フリーランス・自営業者には定年がありません。自分が働きたいと思っている間はずっと事業を続けられます。事業を長く続けるには努力が必要ですが、自分次第で生涯現役を貫くことも可能です。
フリーランスや自営業が知っておくべきデメリット
フリーランスや自営業になる場合、以下のことを意識しましょう。
- 会社員と比べて収入が安定しにくい
- 確定申告・社会保険などの手続きが必要
- 開業当初は社会的信用が低い
- 会社員と比べて各種保障が手薄になる
- 孤独を感じるときがある
- 有給休暇がない
企業に雇用される就職とは違い、上記を想定した準備が必要です。
会社員と比べて収入が安定しにくい
フリーランスや自営業者が特に意識しなければならないのは、収入面です。
従業員と比べると、収入を安定させることが非常に難しくなります。
仕事をすれば収入は入りますが、その金額は一定のものではありません。
受注する案件によって金額は違いますし、仕事が途切れると収入も途絶えます。
毎月決まった固定費が発生するにもかかわらず、一定の収入が得られないことも想定されるので、資金に備えが必要です。
確定申告・社会保険などの手続きが必要
一般的に企業に雇用された場合、毎年の税申告、社会保険料の手続き、その他税金の支払いは企業側が行ってくれます。しかし、個人事業主・自営業者の場合、税申告、各種手続き、税金の支払いまで、自分のことは全て自分で行う必要があります。
一方で、個人事業主として活動するのであれば、確定申告に必要な準備や手続きは法人のものよりずっと簡単です。今は支出と収入を入力するだけで確定申告するための資料を簡単につくれるソフトが販売されているので、上手に活用するとよいでしょう。
開業当初は社会的信用が低い
フリーランスや自営業になった場合、開業当初の社会的信用は低いです。
一方、企業の従業員は「安定した収入がある」と判断されるため、フリーランスや自営業よりも社会的信用は上です。
社会的信用が必要な手続きは、従業員のうちに必要な審査を全て済ませておくことをおすすめします。
代表的なものは、以下が想定されます。
- 個人のクレジットカードの審査
- 自動車ローンの審査
- 住宅ローンの審査
特に、クレジットカードは開業前後に必要なシーンも出てきますので、意識しておきましょう。
会社員と比べて各種保障が手薄になる
会社員よりも各種保障が手薄になるのもデメリットです。雇用保険や労災保険などがないので、自分のことは自分で守る必要があります。
会社員は病気やケガで働けなくなったときの傷病手当金や失業時の失業手当などさまざまな保障を受けられますが、フリーランスにはそれらがありません。年金に関しても国民年金なので、会社員が加入する厚生年金に比べると受給額は少なくなります。年金をできるだけ多く受け取りたいなら、フリーランス支援サービスを積極的に活用するのも一つの方法です。
孤独を感じるときがある
フリーランスや自営業者の場合、孤独を感じる可能性があります。特に従業員を雇っておらず自分1人で事業に取り組んでいるなら、孤独を感じやすいです。仕事がうまくいっているときは、それほど気にならないかもしれません。しかし、事業について不安が生じると、気軽に相談できる相手がいなくて辛いと感じる恐れもあります。フリーランスや自営業者としての孤独感を和らげるには、普段から気軽に相談できる仲間や専門家などを確保しておくとよいでしょう。
有給休暇がない
会社員は、一定の条件を満たしていれば有給休暇の取得が可能です。有給休暇を取得すると、その日に仕事を休んでも給与が支払われます。収入を減らさずに仕事を休んでリフレッシュしたり用事を済ませたりできます。
一方、フリーランスや自営業者には、基本的に有給休暇という概念がありません。企業に雇用されておらず、働く時間に対して給与が支払われているわけでもないからです。フリーランスや自営業者は休日を自分で自由に設定できるものの、働かなければ収入は発生しません。
フリーランスや自営業者になる際の仕事の選び方
フリーランスや自営業者になる場合、仕事はどのように選べばよいのでしょうか。ここでは、自分にとって最適な仕事を選択するために押さえておきたいことを紹介します。
現状のスキルや実績を活かせるか
フリーランスや自営業者になってなるべくスムーズに事業を成功させるには、現場のスキルや実績を活かせる仕事を選ぶのがおすすめです。たとえば、何らかのスキルを活かして会社員として働いている人は、同じ職種でフリーランスや自営業者として独立すると事業がすぐに軌道に乗る可能性があります。過去の実績も示してアピールすれば独立したばかりのうちでも信頼を得やすく、早期の案件獲得を期待できます。
初心者・未経験ならスキル習得が比較的容易か
フリーランスや自営業者になるにあたって新しい仕事にチャレンジしたい場合は、スキルの習得がなるべく容易な職種を選択肢として考えましょう。フリーランスや自営業者は専門性の高い職種が多いものの、初心者や未経験者でも始めやすい仕事はあります。たとえば、ライターやコーダーなどは比較的スキルを習得しやすいです。独学でもスキルを身につけられるため、必要なスキルを一通り学んだうえで仕事に挑戦してみてください。
希望とする報酬を稼げるか
職種によって稼げる金額の目安はそれぞれ異なります。専門性が高い職種は、案件の単価も高めです。また、高いスキルや実績があれば、より高単価な案件を獲得できる可能性もあります。フリーランスや自営業になるなら、自分が選ぼうとしている職種で希望する報酬を得られそうかについても確認しましょう。場合によっては、より高いスキルを身につけてから独立したほうがよい可能性もあります。
フリーランスになるために必要な手続き・準備
フリーランスになるためには、さまざまな手続きや準備が必要です。それぞれ着実に対応しましょう。ここでは、フリーランスになるために必要な手続き・準備を解説します。
事業計画の立案や資金を貯める
フリーランスになると決めたら、具体的な事業計画を立てましょう。どの職種でどのように働くのか詳しく考える必要があります。無計画で独立しても失敗する可能性が高いため、実際に事業を始める前に細かい部分までイメージしておくことが大切です。独立のリスクも考慮し、対策も考えておかなければなりません。
職種や事業の規模によっては、独立のために資金が必要になる場合もあります。リスク対策も含めて必要な資金の額を計算して貯金しましょう。
開業届を提出する
フリーランスは「開業届」を提出することで、個人事業主としての開業を宣言できます。
気持ちの面でも、独立したことを明確に意識できるでしょう。
また、開業届を提出することは、青色申告の承認申請ができるというメリットもあります。
青色申告承認申請書を提出する
開業届と同時に「青色申告認証申請書」を提出しましょう。これで確定申告を青色申告で申告できます。
青色申告の大きなメリットは、高い控除額で節税できることです。複式簿記による会計を行わなければなりませんが、控除額が最大65万円になります。
白色申告で確定申告するよりも、所得額を低く抑えられるということです。フリーランスにとって、開業届と青色申告承認申請書の提出は、大きなメリットを生みます。
確定申告を行う
フリーランスとして仕事に取り組み始めたら、確定申告が必要です。確定申告とは、所得に対する税額を計算することです。納税が必要な場合、確定申告とともに対応しなければなりません。
フリーランスが支払う税金の種類としては以下のものがあげられます。
- 所得税
- 住民税
- 消費税
- 個人事業税
ただし、フリーランスになったからといって、これらの税金の納付が必ず必要になるとは限りません。所得や状況によって発生する税金の種類や額が異なるため、よく確認しましょう。
年金・健康保険を切り替える
特定の企業に雇用されない場合、基本的に国民年金や国民健康保険に加入することになります。国民年金・国民健康保険に切り替え可能な期間は、退職日から14日以内と定められています。仕事を辞めたあとは、早めに居住地の市町村役場に手続きに行きましょう。
ただし、企業を退職したあと最長2年間は、これまで加入していた健康保険の任意継続を選択できます。全額自己負担にはなるものの、場合によっては国民健康保険よりも保険料が安くなる可能性があるため、一度検討してみてもよいでしょう。
フリーランスや自営業者として活躍するためのポイント
フリーランスや自営業者として活躍したいなら、以下のポイントを意識しましょう。
- 案件紹介サービスを利用する
- スキルアップ・実績を積み重ねる
- 営業力を身に付ける
- 人脈を広げる
それぞれのポイントについて以下で詳しく解説します。
案件紹介サービスを利用する
フリーランスとして働くうえでは、仕事の獲得が大きな課題になります。スムーズに仕事を獲得する方法を見つけられると、より長く安定的に活躍しやすくなります。初心者や未経験者がフリーランスになるなら、クラウドソーシングを活用するとスムーズに仕事を獲得できるでしょう。
また、ある程度以上のスキルや実績があるなら、フリーランスエージェントがおすすめです。フリーランスエージェントに相談すると、自分のスキルや実績に応じた案件を紹介してくれます。
たとえば、弊社ITプロパートナーズでは、フリーランス向けに週2～3日から働ける案件を豊富に扱っています。専属のエージェントがおり、スキルや希望に応じた案件の紹介が可能です。リモート案件が7割となっており、柔軟な働き方を目指している人に合う案件も多く紹介できます。
スキルアップ・実績を積み重ねる
クライアントから選ばれるためには、スキルや実績が必要です。スキルや実績を増やしつつポートフォリオにまとめれば、クライアントから評価を受けやすくなります。
また、フリーランスは自分で仕事を獲得しなければならないので、交渉力も必要です。ただし、交渉により案件を得るためには、競合との差別化も意識する必要があります。具体的には、新しい技術やツールを使えるように準備しておいたりするとよいです。高単価案件では、応募条件として経験やスキルを求められるケースがほとんどなので、自分にしかない強みを持つことを意識しましょう。
営業力を身に付ける
フリーランスは自分で仕事を獲得しなければならないので、営業力や交渉力も身につけておきましょう。仕事を受けるための営業はもちろん、クライアントとの折衝も必要です。ただ、営業は苦手という人もいるでしょう。
営業に自信がない場合は、フリーランスエージェントなどの案件紹介サービスの活用がおすすめです。営業しなくてもミスマッチの少ない案件紹介をはじめ、クライアントとの折衝も任せられるので、メインの仕事だけに集中できる環境をつくれます。
人脈を広げる
人脈を広げるのもポイントです。人脈を広げれば取引先を増やせるので、案件獲得の幅が広がります。また、同じ業界内の情報を入手しやすくなり、案件を受けるための準備も進めやすくなります。
人脈があれば、仕事の相談ができるのもメリットです。フリーランスは基本的に誰にも相談できない環境で仕事をするので、慣れないうちは不安を感じる可能性もあります。相談相手がいれば気持ちにゆとりも生まれるでしょう。
まとめ：フリーランスと自営業は働き方で区別できる
今回は、フリーランスや自営業という働き方について、詳しく説明しました。フリーランスや自営業、個人事業主は似ているものではあるものの、完全にイコールなものではないため、独立する予定のある人はよく違いを理解しておきたいものです。
フリーランスになっても、すぐには生活を安定させるだけの仕事が獲得できない可能性があります。その場合は、フリーランス専門エージェントの弊社「ITプロパートナーズ」にご相談ください。これまでの職歴、経歴、実績、そして今後の希望に合わせて、最適な案件をご紹介させていただきます。
- 高額案件を定期的に紹介してもらいたい
- 週2日、リモートワークなど自由な働き方をしてみたい
- 面倒な契約周りはまかせて仕事に集中したい
そのような方はぜひ、ITプロパートナーズをご利用ください！
まずは会員登録をして案件をチェック！
