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iDeCoの運用中に気になる商品でてきたら、運用商品を変更していいの?
コラム
iDeCoで運用をスタートすると、それぞれの運用商品の実績、さらには今後の経済動向に自然と興味が出てくる方もいらっしゃるのではないでしょうか。そうすると、現在運用中の商品とは別の商品が気になり、投資してみたいと思うかもしれません。そこで今回は、iDeCoで運用商品を変更するための2つの方法についてご紹介します。
iDeCoは単なる積み立てとは異なり、資産のふやし方を自分で判断して運用する制度です。毎月の掛金の範囲内でご自身の積み立てたい商品を決めて、自由に商品の組み合わせを考えて運用することができます。これによって、「元本割れを防ぎたい」「多少のリスクはとれるので、運用効果を高めたい」など、オリジナルの運用方針に合わせて老後の資金を準備することができるようになります。
なお、運用できる商品は大きく2種類に分類できます。定期預金や保険などの元本確保型(原則元本が確保されている商品)と、元本変動型(元本が変動して資産が増えたり減ったりする商品)の「投資信託」があります。ちなみに、元本確保型でも満期前に解約をする場合は、必ずしも元本が保証されるわけではありません。
掛金の中で、どの商品にどれくらいの割合で投資をするのか、その投資割合を決めることを掛金の「配分割合の指定」といいます。これはiDeCoの口座開設をして、実際に運用をはじめるときに行う作業です。
たとえば、4つの異なる商品で積み立てたい場合、「配分の割合を25%ずつにして掛金を均等する」、「重点的に運用したい一つ商品の割合を40%にして残りの3つの商品の割合は20%にする」などです。特にiDeCoを投資信託で運用する方にとっては、毎月拠出する掛金をどれに何%ずつ配分するかが、運用のリスク・リターンを決めることにもなります。
興味のある商品が変わった!そんなときは「配分変更」をiDeCoでの運用を開始するときに、そのときのご自身にとってベストな配分指定をしたとしても、時間の経過とともにライフプランやご自身の投資方針の変更によって興味のある商品が変わる可能性があります。そんなときにはまずは「配分変更」を検討するのが良いでしょう。配分変更をすることによって、毎月の掛金の配分割合や運用商品の種類を変更することができます。
図1の例を見てみましょう。変更前の運用では、A・B・C・Dの4商品に、それぞれ50%・20%・20%・10%の割合で毎月の掛金を配分していました。配分変更を行うことで、AとBの割合を10%ずつ減らし、同時にCの割合を10%ふやし、またEという新たな商品を10%組み込むことができました。これで次に拠出する掛金からは、変更後の運用商品に毎月投資していくことになります。
変更する割合は最初の配分指定の時と同じく1%単位で指定でき、手数料もかかりません。ただしiDeCoの基本はあくまで長期投資なので、必要なときにだけ変更するのが良いでしょう。
投資信託を切り替え!「スイッチング」で利益を確定配分変更はこれから拠出する掛金で投資する商品の変更ですが、すでに保有している商品の一部もしくは全部(残高分)をいったん売却し、その売却金で別の商品を購入することもできます。これを「スイッチング」といいます。
図2を見てみましょう。現在、A~Dの4商品を運用中で、そのなかでも投資信託であるC・Dの運用によって利益が出ていたとします。今のままC・Dを保有し続けていたとして、もし今後市場環境が悪化し、投資信託の基準価額が下落した場合には利益が減ってしまう可能性もあります。そこでスイッチングの手続きによって、Cの全額である15万円分、Dの利益相当額である20万円分を売却し、新たに比較的安定的な運用商品のEを35万円分購入しました。
このようにスイッチングは、今までの運用で得られた評価益が減ってしまうことを回避するために、資産残高ごと変更したいときに有効な方法といえます。手続きの際には、「売却したい商品(一部または全部)」と「購入したい商品」を同時に選択して申し込みます。実施回数に制限はありませんが、投資信託は解約に費用がかかる商品もあります。また、スイッチング手続き完了までには相応の日数がかかることと、評価損が出ているときにスイッチングを行うと損失が確定しますので、ご注意ください。
iDeCoの配分変更とスイッチングをする際は、よく検討しよう配分変更で変更できるのは、今後、毎月の掛金で投資する商品の割合であり、これまでの運用資産はそのまま引き継がれます。もし、商品の売却・解約を伴う買い換えが必要なら「スイッチング」を行いましょう。なお、配分変更とスイッチングは同時に行うこともできます。
ただし、頻繁に商品を変更するのは、積み立て投資のメリットを享受できない可能性があるので注意が必要です。長期・積立・分散運用をベースに、定期的に運用状況の確認を行うことが大切です。
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