子ども家庭庁は、2025年度から発達障害の可能性を見極めるために有効となる「5歳児健診」の普及に取り組むことが決まっている。2028年度までに5歳児検診の実施率を100％にするという目標を掲げた。
発達障害児の数は年々急増しているが、この「5歳児健診」が普及すれば、これまで以上に増える可能性が高い。我が子が発達障害と診断名をつけられてしまうと、どうにかしようと考える親は多いという。
前編記事『「5歳児健診」義務化の動きに潜む《あぶない罠》…健康な子どもでも「発達障害」と診断されてしまうリスクも』から続く。
発達障害児の数は年々急増しているが、この「5歳児健診」が普及すれば、これまで以上に増える可能性が高い。我が子が発達障害と診断名をつけられてしまうと、どうにかしようと考える親は多いという。
前編記事『「5歳児健診」義務化の動きに潜む《あぶない罠》…健康な子どもでも「発達障害」と診断されてしまうリスクも』から続く。
有効性と安全性に欠けた治療法を宣伝
「発達障害の子どもが増えている」という言説はすでに多くの人に広まっている。それに伴い、科学的根拠のない治療法を行っているクリニックもあるという。
著書に『子どもが「発達障害」と疑われたときに読む本』（講談社）があり、小児科医の成田奈緒子氏が解説する。
「一部のクリニックで発達障害に効果的と宣伝されているrTMS療法（脳に磁気刺激を与える治療法）を受診させる親もいますが、この治療法は今のところ有効性と安全性に問題があるため、注意が必要です」（成田氏、以下「」も）
iStock
子どもに対するrTMS療法については、以前から問題が指摘されていた。
2024年4月2日、日本児童青年精神医学会がホームページ上で、「神経発達症（発達障害）や精神疾患がある18歳未満の子どもに対するrTMSの有効性と安全性の証左は不十分」と声明を発表している。
にもかかわらず、10代の子どもにrTMS療法を勧めているクリニックは、決して珍しくなく、検索すれば簡単に確認できる。