インド出身のデジタル人材は、日本を選んでくれるだろうか？

言語と文化の高い壁

プラニク・ヨゲンドラ（45）は、多くの面で移民のサクセスストーリーを体現している。

ヨゲンドラは、2000年代前半に起こったIT系インド人労働者の日本移住第一波の一員であった。彼は日本に帰化し、2019年には東京で公選職（江戸川区議会議員）に就く。これはインド出身者として初のことである。2022年、彼は公立学校の副校長に就任した（2023年春には校長に就任予定）。


いま、日本企業は深刻なITエンジニア不足を補うため、ヨゲンドラのような高学歴インド人を我先に呼び込もうとしている。しかしこれから日本が、そしてこの国に惹きつけられた移民たちが直面する課題について、ヨゲンドラは決して楽観的ではない。

グローバルに活躍する人材への需要がますます高まるなか、アメリカやヨーロッパと獲得競争を繰り広げることは、日本の実力を測る重要な試金石であると採用担当者らは見ている。しかし低賃金と言語・文化の高い壁が、多くの人々にとって日本の魅力を削ぐ障害となっている。硬直した企業体制が日本にやってきた新入社員をいらだたせることもある。

また、日本は国内の外国人に対して長らく二律背反的であり続けた国であり、日本流の生活に外国人を溶け込ませるシステムを確立できていない。

東京都東部に位置するインド人コミュニティに居を構えるヨゲンドラは、「たしかに外国人は入ってきていますが、日本人と外国人との間のコミュニケーションがないのです」と語る。「ここには包摂性が息づいていないのです」

高齢化が急激に進むなか、世界第3位の経済大国を活気づけ、農工業から高齢者介護・看護に至るすべての業種にできた労働力の空白を埋めるため、日本はさらなる働き手を切実に求めている。

国はこの現実を受け入れ、数十万人の外国人労働者を呼び込もうと、移民に関する従来の厳しい規制を緩めてきた。これが最も顕著だったのは、2018年に承認された労働ビザ発行規定の画期的な拡大である。

国際的人材をどこよりも強く欲しているのは、おそらくテクノロジー分野だ。日本政府の予測によれば、長年の懸念であったデジタル化事業を推進するために、今後数年で労働者不足が約80万人にのぼると見積もっている。

パンデミックをきっかけに、労働や教育、日常生活におけるその他の多くの分野がオンラインプラットフォーム上に移行したことで、かつてハイテク業界のリーダーと見なされていたこの国の技術的欠点が浮き彫りとなってしまった。

日本企業、とりわけ中小企業は、紙の書類業務からデジタルツールへの移行に苦戦している。政府の報告および民間の調査分析によれば、日本企業におけるクラウド技術の活用はアメリカに比べてほぼ10年の遅れをとっているという。

インドは毎年1500万人の工学系大卒者を輩出しており、彼らは日本がデジタル化の遅れを取り戻す一助となるかもしれない。日本からの呼びかけに答えたインド人労働者のうち、多くは日本の都市の清潔さと安全性を褒め、贅沢ではなくとも快適に暮らしていけるだけの賃金が得られると語る。日本語と日本文化を学んだ人たちが、熱烈に日本を讃える場合もある。