最もコストパフォーマンスに優れたBtoB広告
新聞広告

日刊工業新聞の主な読者は、購買決定権のあるトップマネジメント層および技術・研究開発者に占められております。読者は広告にも高い関心を示していますので、効果的な顧客獲得が実現できます。

自社サービスへの誘導・新製品やサービスのブランディングに効果的
電子版広告

日本時間朝5時に更新する「日刊工業新聞 電子版」は、新聞記事、速報、動画ニュース、電子版独自コンテンツなども網羅したBtoBのデジタルニュース媒体。機械、自動車、IT・エレクトロニクス、素材・化学など幅広い産業セクターを網羅し、科学技術、中堅・中小・ベンチャーの報道に強みを持ちます。 2008年からの記事データベースもご利用いただけます（記事全文が見られるのは有料会員のみ）。試読会員も登録から30日間は有料記事の閲覧が可能です。

20～40代のビジネスパーソン、大学生などにリーチ！
ニュースイッチ広告

「ニュースイッチ」の主なターゲットは、次世代を担っていく20―40代のビジネスパーソンと、その予備軍である大学生などです。業界や技術に精通した記者や専門家が広告記事を執筆・編集し、企業や業界団体、自治体などのブランディングやサービス・イベント紹介を分かりやすく伝えます。バナー広告などそのほかにも豊富なメニューを用意しています。

約23万件に届くメールマガジン「かわら版」広告
メルマガ（かわら版）広告

総配信数は約23万件。メルマガ広告は、短期間での販売促進・集客性に優れたサービスです。御予算や目的別に、配信先の業種・職種・地域・企業規模（従業員数）を絞った配信も可能です。

【お知らせ】2024年11月1日（金）より、かわら版の「広告テキスト文」の掲載方法を変更させていただきます。

　旧）１行35文字×４行（社名・団体名を含むこと）＋URL１行
　　　※社名・団体名を本文内に掲載
　新）１行35文字×４行＋URL１行＋社名・団体名１行
　　　※社名・団体名を「提供」として末行に掲載します

詳細は「広告掲載ガイド」をご確認ください。

イベントスケジュール全国主要見本市・展示会一覧 Web版

全国各地で開催される産業イベント情報を、カレンダー形式で無料で配信しているWebページです。
毎月初、イベント開催情報を更新しており、特にBtoB向けの来場および出展に向けた情報収集にご活用いただいております。

また、日刊工業新聞に掲載されたイベント関連の特集記事も紹介しています（Biz-Nova（ビズノヴァ））。特集記事では展示会の見どころや業界情報も掲載しており、過去の展示会のアーカイブとしてもご活用いただけます。

【主催者様へ】
イベントスケジュールページ上部の「注目のイベント・プライベートショー」のポスター広告枠、右カラムの「バナー広告枠」を販売しております。月額16.5～33万円（税込み）です。
この枠以外にも、日刊工業新聞電子版バナー広告は集客や出展者PRにご好評をいただいております。
下記ページより企画書をご覧のうえ、詳細は係までお気軽にお問い合わせください。

国内外の工業団地情報をワンストップで検索できるポータルサイト
工業団地インフォ広告

「工業団地インフォ」は、国内外の工業団地情報をワンストップで検索でき、各工業団地の詳細な情報を、会員登録、ログインなしでご覧いただけるサイトです。日刊工業新聞社が運営しています。

モノづくり最前線では必読！日刊工業の雑誌広告は技術者から経営層まで幅広くリーチ
雑誌広告

日刊工業新聞社が発行する「プレス技術」「型技術」「工場管理」「機械設計」「工業材料」「機械技術」は、技術者から経営層までモノづくりの最前線では必読の専門雑誌。

設計・開発、購買担当者ら特定読者3万人にリーチ
フリーペーパー広告

日刊工業新聞社が発行するフリーペーパー「新製品情報」は設計・開発、購買担当者らを中心とする特定読者3万人に毎月配布している生産財専門の無料情報誌です。

貴社の企業活動のサポーター!日刊工業友の会PLAZAのご案内
友の会プラザ

「日刊工業新聞の紙面を広く読者に開放できないか」という読者の方々のご要望にお応えして、1978年に発足いたしました＜日刊工業友の会＞は、現在、全国の企業や団体の方々が入会され、大変ご好評を得ています。
名称は＜日刊工業友の会PLAZA＞といい、入会されますと情報発信の広場として定評のある友の会のページ「スペース・プラザ」に年間20回の記事掲載が可能です。そのほか、出版物やビデオの割引販売など、総合産業情報紙としての弊社の機能をフル動員した会員サービスに努めております。

ASEAN市場インドネシアでのビジネス展開をサポート
インドネシア国内でのＰＲ

　日刊工業新聞社は、アジアでのビジネスマッチング事業の一環として2011年10月、インドネシアの日刊総合経済紙「ビジネス・インドネシア紙」と業務提携しました。
　インドネシアは、その安定した経済成長のもと、二輪・四輪車をはじめとする産業などで著しい成長が見込まれ、日本の産業界が最も期待を寄せているＡＳＥＡＮ市場のひとつです。
　生産年齢人口が多い「人口ボーナス期」が２０３０年まで続く見通しで、工業化の進展は「日本の６０～７０年代の成長期を髣髴とさせる状況」だといわれ、こうしたなか日本のものづくりや技術に対するインドネシア国内の期待は高まっております。
　日刊工業新聞社のＰＲ企画は、インドネシアでビジネスを展開される皆様の広報・宣伝ツールとしてご提案するものです。ぜひ活用ください。

PR動画掲載サービス―全世界へ“モノづくり動画”を発信！
@monoDo（アットモノドー）

＠monoDoは、日刊工業新聞社が日本のモノづくり技術を日英２か国語の動画の形で世界に発信する有料サービスです。