従業員1000名以上の大企業、45.7％が過去1年以内にセキュリティインシデントまたはサイバー攻撃の兆候を経験

　プログレス・ソフトウェア・ジャパンは、従業員1000名以上の大企業におけるIT部門で、インフラ構築に携わっている担当者を対象に実施した、大企業におけるセキュリティ対策に関する実態調査の結果を3月19日に発表した。同調査は、2月19日〜25日の期間に行われ、105名から有効回答を得ている。

　調査対象者に、勤務先で未知の脅威（新種マルウェアやゼロデイ攻撃など）に対する検知対策を行っているかを尋ねたところ、「十分に行っている（AI活用、または高度なNDR・行動分析を導入）」が47.5％、「一部行っている（主にシグネチャベースの対策）」が34.3％となった。

　過去1年以内に、セキュリティインシデントまたはサイバー攻撃の兆候を経験したことがあるかを尋ねた質問では、「経験がある」という回答が45.7％に達している。

　インシデントが起きたと仮定して、インシデントを検知・対応する際に課題と感じる点を尋ねたところ（複数回答）、「対応人員が不足している」（48.6％）、「アラートの誤検知や重複が多く、分析に時間がかかる」（44.8％）、「ログの収集・分析に時間がかかる」（42.9％）が上位を占めた。