少し前から、何かと注目を浴びるようになった理系の人たち。文系の人からすると「その発想はなかった！」というようなことをぽろっと呟いたり、力説したり。一体どんな思考回路で生きているのか不思議に感じることが多々ある。 関連情報を含む記事はこちら 　そんな中、書店で見つけたのがこの本『理系あるある』（小谷太郎/幻冬舎）。この本には、「ナンバープレートの4桁が素数だと嬉しくなる」、「花火を見れば炎色反応について語り出す」、「揺れを感じると震源までの距離を計算し始める」、「液体窒素でバナナを凍らせる」など、文系からすると衝撃的すぎるあるあるがずらりと並んでいる。こ、これは本当なのだろうか？ そこで、実際に理系の人たちに本書を見せつつ、あるあるを聞いてみた。 【まずは、本書の内容について】 ●1000mgは1gだろ、と突っ込む（P.21） 「これは表記の仕方で求める精度が変わってくるため、区別す

これほどのニュースがなぜもっと広く拡散してゆかないのか不思議である。よって私が書くことにする。 なんと、日本国憲法第９条が「ノーベル平和賞候補」として正式に受理されたのである。 冒頭の写真は4月12日の東京新聞の一面に掲載されたもので、ノルウェーのノーベル賞委員会から、2014年のノーベル平和賞候補として正式に受理したとの通知が関係者に届いたことを報じている。 そもそもこの活動は神奈川県座間市の主婦、鷹巣直美（たかす なおみ）（37）さんの考えが発端となった。 「欧州連合（ＥＵ）だって、地域統合により国家の和解と平和を進めたとしてノーベル平和賞に選ばれた。であるならば、戦後70年近くも戦争をさせなかった９条にも平和賞の資格があるのではないか？」 実に素晴らしいひらめきだと思う。過去には爆笑問題の太田光が、宗教学者の中沢新一氏との共著で『憲法九条を世界遺産に』（集英社新書）を上梓し

人気メニューだった牛レバ刺しが焼肉店から姿を消して約2年、厚生労働省がまた暴走を始めた。代用品として人気を集めている「豚レバ刺し」をも新たな規制対象と決めたのである（実施時期は未定）。 厚労省は豚レバー規制にあたり、「過去10年間で豚生レバーが原因と考えられる5件の食中毒が発生した」と主張している。しかし、そうした「数の論理」でいえば、この規制の根拠はもっと怪しくなる。 「平成25年食中毒発生事例」（厚労省調査）によれば、昨年は全国で931件の食中毒が発生している。患者として病院などで処置を受けたのは2万802人だ。 このうち豚レバ刺しが原因のものは2件・8人しかいない。 他の食品による食中毒と比較しても多いとはいえない。食中毒のうち、最も多いのは鶏肉（生食）で34件・200人。上位は、きのこ類34件・138人（うち死者1名）、サバ29件・68人、ヒラメ23件・233人、生カキ21件・15

２日前に書いたこのエントリー 初心者にもわかる、SIMロック解除義務化で何が変わるのか 実はオーサーやってるNewsPicks見ていたら、「これでバラ色」「素晴らしい」みたい論調が多く、「違うでしょ」と思って書いたエントリーなのでした。 自分だけがそう言ってるのかと思ったら、そうじゃなかった。 総務省が語る「SIMフリー=バラ色」は未知数（石川温氏寄稿） 石川さんっていうのはスマホ・ケータイ専門のジャーナリスト。自分よりよほど詳しいわけですが、書いていらっしゃる内容はほとんど同じだったので安心した。 海外では、高価な端末は分割で購入し、割引も受けられない。欧州では「iPhone5sは高いから」という理由で、型落ちのiPhone4sのほうが売れていたりする。一方で日本はSIMロックがあることで、毎月割引が適用され、場合によっては実質ゼロ円で、最新でハイスペックの人気機種が買えているということ

女性の晩産化が進む先進国。米国や英国でも、妊娠・出産をめぐる社会的圧力や心ない発言は後を絶たず、そのたびに「炎上」している。出産にはタイムリミットがあるものの、「一般的に望ましいのはいつまでで、それはなぜなのか」が必ずしも明確ではないことも背景にある。2012年に自らの調査と、医療の専門家に対するインタビューに基づく『The Impatient Woman’s Guide to Getting Pregnant（早く妊娠したい女性のためのガイド）』を出版した米国人心理学者のジーン・トウェンギ米サンディエゴ州立大学教授は最新の医学の研究成果などを徹底的に調べ、米国で流布されてきた妊娠をめぐる「都市伝説」に一石を投じた。米国女性の「妊活」事情について、話を聞いた。（聞き手は広野彩子） 6月1日、英テレグラフ（電子版）のインタビューで女性のテレビ番組のプレゼンターが「女性は大学に行かないで27歳

中国広東（Guangdong）省東莞（Dongguan）の工場前に張り出された解雇従業員の一覧表を見つめる労働者ら（2008年12月9日撮影、本文とは関係ありません）。(c)AFP 【7月2日 AFP】中国広東（Guangdong）省東莞（Dongguan）の工場で1日、現地を視察中の日本の電子部品メーカー「アルプス電気（Alps Electric）」の片岡政隆（Masataka Kataoka）会長が、日本による中国侵略を否定して1930年代の日本の行動は植民地支配される中国を「助ける」ためのものだったと発言したことに対し、現地の工場従業員約1000人が抗議のストライキを行った。国営メディアが2日、伝えた。 最近の日中関係は双方の歴史観の対立と東シナ海（East China Sea）での領有権問題を受けて緊張が高まっている。また日本政府はストライキの同日、集団的自衛権の行使容認を閣議決定