彼女は、流石に、本番で僕が本気でキレるとは思っていなかったみたいで、本番が終わってから、JOY君が、「金さん、鬼凹んでましたよ」と言っていた。少しは応えたかなとは思うけど。 https://t.co/f353Q7GDku

そう、劇的な神試合が生まれてしまったのである！ さて。 8月25日、eスポーツ事業を展開しているウェルプレイド主催のイベント「ウェルプレイドフェスティバル」が新宿で開催されました。延べ1747名も来場したそうで、とりあえずは成功と言ってもいいのではないでしょうか（テレビ東京と電通が開催した大会「STAGE:0」は2日間で来場2800名だったそうです）。 この記事ではとりとめもなくWPフェスの感想を書くつもりなので、いつもの1万字近い記事に付き合ってくださっている方は肩の力を抜いて読んでいただければと思います。 僕は25日の都合が悪くて足を運ぶ予定はなかったんですが、なんとなく気が向いて、WPフェス内で開催された『オートチェスオリジン』の大会に賞金として10万円を提供しました。その証拠が上掲のスライド画像です。 オートチェスオリジンの大会、優勝者だけに10万円賞金提供しました！　好きなゲーム

スイス大使に読売・白石氏＝マスコミ出身は異例 2019年08月30日17時01分 白石興二郎　スイス大使 政府は３０日の閣議で、スイス大使に読売新聞グループ本社会長の白石興二郎氏を充てる人事を決めた。白石氏は日本新聞協会の前会長で、政府が４月１日に新元号「令和」の発表に先立ち意見を聴いた有識者懇談会のメンバー。マスコミ出身者の大使起用は異例。菅義偉官房長官は３０日の記者会見で「人事は適材適所」との説明にとどめた。 【特集】民間が尻拭い「経産省人脈」の成長戦略「破綻」に怨嗟の声 側嶋秀展　ミクロネシア大使 スイス大使は４月まで、首相の財政政策ブレーンの本田悦朗元内閣官房参与が務めていた。 徳永博基　ベラルーシ大使 閣議では、ミクロネシア大使に側嶋秀展ザンビア大使を充てるなどの人事も決定した。発令は側嶋氏が３０日付。その他は９月２日付。 新型コロナ最新情報 安倍政権 消費税

自公共のような伝統的組織政党は固い基礎票がある。だから投票率に左右されにくいのだ。それって本当？ 2016→2019参院選の投票率の増減率と、各党比例得票の増減率を並べてみると、民進系と維新以外は、投票率と同等かそれ以上の減り方で… https://t.co/vSAmt8wmJ2

35人もの犠牲者を出したアニメ制作会社「京都アニメーション」の放火殺人事件は、7月18日の事件発生から1カ月あまりがすぎても、波紋は収まるところを知らない。 実際、現場の献花台が取り払われた8月25日までの間、痛ましい現場となった京都市伏見区の同社第1スタジオ周辺を訪れるファンの行列は途絶えることがなかった。日本のみならず世界各地の「京アニ」ファンが哀悼の意をSNSなどを通じて発信を続けた。取材に当たった地元の民放記者が語る。 「現場を訪れた京アニのファンは口々に『元気をもらいましたから』と涙を隠そうとしませんでした。例えば、耳が聞こえず、いじめに遭った少女と加害者少年の不可思議な人間関係と人間再生のドラマを描いた京アニの映画『聲（こえ）の形』がその一例です。同じ体験を乗り越えたファンが駆けつけ、『勇気をもらった』と献花台に花を手向けている場面を目撃しました。ファンにとって、命を奪われた3

菅義偉官房長官は２９日の記者会見で、外国人労働者の在留資格を巡る口利き疑惑を週刊誌に報じられ、辞任した上野宏史前厚生労働政務官について「政治家は国民に不信を持たれないよう、自ら襟 ...

次のような話が仮にあったとする。あなたは、日本人として、どう感じるだろうか。 －19XX年、韓国は武力を背景に日本を併合した。韓国は、日本の内政外交の全ての権限を握った。 それから30年ほどたって、韓国はA国との戦争を始めた。A国の圧倒的な戦力の前に劣勢となった韓国は、労働力不足の埋め合わせのため、日本人を強制的に徴用し、韓国内の工場などで働かせた。 しかし、韓国は結局A国に敗北した。それまで日本人は国籍上は「韓国人」とされていたが、ある日突然、韓国籍を放棄するよう迫られた。韓国企業に徴用されていた日本人は、未払い賃金を支給されることなく、放逐された。 韓国の敗戦から20年たって、かつての植民地宗主国であった韓国は日本と新たな協定を結ぶことになった。韓国の過去の行為が違法であったかどうかについては問わないまま、韓国が日本に対して一定の経済協力を行う玉虫色の解決だった。日本人が過去の韓国の行

大手の同人誌通販サイトで、成人向け書籍のクレジットカード決済ができなくなった。理由はカード決済代行会社がサイト運営会社に要請したためだ。 利用者の間では動揺が広がり、与党議員も「どんな内容物でも自由に買える世界と状況を確保しないといけない」と訴える。 翌日までに取り扱い中止しないと... ある大手通販サイトの運営会社が2019年8月中旬、作品を扱う作家らに一斉メールを送った。 メールによれば、同サイトで扱っていた成人向け商品を一時的に取り下げたとし、その理由はクレジットカード代行会社からの通告だった。 8月8日に突然、代行会社から連絡があり、翌9日までに成人向け商品の取り扱いを中止しないと、取引を停止するとの旨の報告を受けたという。 販売の継続に向けてその後も交渉を続けたが、代行業者は譲らず、「クレジットカード決済を使わない形でのサービスの継続は難しく、カード決済停止という事態だけは避けな

SITUATION UPDATE: Our member @chowtingagnes has also been arrested this morning. She is being sent to the Wan Chai police headquarters, where @joshuawongcf is currently detained. — Demosistō 香港眾志 (@demosisto) August 30, 2019

日韓関係が悪化する中、両国の局長協議が行われましたが、「徴用」をめぐる問題は事実上の平行線に終わりました。外務省は協議を継続する方針ですが、「ムン大統領は、側近をめぐる疑惑への韓国国内の批判をかわすため『反日世論』をあおっているのではないか」などとして、当面、韓国側からの歩み寄りは期待できないという見方が強まっています。 日韓関係が悪化する中、外務省の金杉アジア大洋州局長は29日、韓国を訪問し、韓国外務省のキム・ジョンハン（金丁漢）アジア太平洋局長と会談しましたが、太平洋戦争中の「徴用」をめぐる問題は事実上の平行線に終わり、金杉局長は会談後、「ボールは韓国側にある」と述べました。 外務省は「徴用」をめぐる問題について、あくまで韓国側の責任で国際法違反の状態を是正するよう求める、これまでの立場は変わらないとしています。 一方、これ以上の関係悪化を避けるためにも外交当局間の意思疎通は重要だとし

2020年度に始まる大学入試改革を巡る混迷が続いている。制度づくりの議論に加わるなどした改革のキーパーソンに、改革の現状や今後の課題を聞いた。初回は、改革を提言した時の教育再生実行会議のメンバーで、文部科学相として大学入学共通テストを導入する工程表を取りまとめた下村博文衆院議員。【関連記事】教育刷新 かすむ理念　迫る大学共通テスト、不信なお――共通テストを巡る混乱が起きています。「入試改革の

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大阪大学眼科の西田幸二教授らのグループは先月、角膜の表面が傷つき失明状態にある角膜上皮幹細胞疲弊症の患者に、ｉＰＳ細胞から作った角膜シートを移植し、先週、退院したと発表しました。 角膜シートは、京都大学から提供された他人のｉＰＳ細胞を培養して作られたもので、患者の女性は今のところ拒絶反応はなく、移植後、失明状態だった視力は回復しているということです。 「視力的にいうと、字は見えるようになっている。（患者は）喜んでおられます」（大阪大学 西田幸二教授） 今後は１年間、視力の状態を観察しながら、シートの安全性などを慎重に調べるということです。 ｉＰＳ細胞を使った臨床研究はこれまで、パーキンソン病の治療など実用化に向けた動きが加速していて、阪大はｉＰＳ心筋細胞シートの移植も計画しています。

某お絵かきSNSでお気に入りの作品の作者のtwitterに飛ぶと割と本気で考えることがある。 ……ネトウヨにぶつかる確率高過ぎね？ 個人サイト全盛期の歴史修正主義ブームがあるから、ネットにネトウヨが多いことは別に普通だけどそれにしたって、倉山満とか小林よしのりとか嫌韓流とかあのあたり以上に高度な……と、言うか学術的な価値を認められている本を読んでいなさそうな人間がいる確率が異様に跳ね上がる気がする。 根本的にネトウヨの方が大勢いることは、個人サイト全盛期を見てきた人間としてわからないではないけど、それにしたって、絵描きにフォロー対象を移した途端ネトウヨ率が異様に跳ね上がる気がする。 気がする気がすると言っているように、完全な体感で客観的なデータはないけど……微妙に気になる。 だれか、字書きと絵描きのそれぞれのネトウヨ率と発生原因見たいなものを研究してくれないかなぁ（遠い目）

28日朝、イギリスでは劇的な展開を迎えた。7月24日に首相に就任したボリス・ジョンソン氏が、議会を1カ月間、閉会することを決めた。つまり下院議員は、さらに限られた時間の中でブレグジット（イギリスの欧州連合離脱）を協議することとなる。

お盆真っ只中の8月14日から始まった東北道・佐野サービスエリア（SA・上り）の「ストライキ」。関連会社や日雇いのスタッフが入って16日から営業は再開しているものの、運営会社「ケイセイ･フーズ」の従業員のうち79人は、未だストを続けている。 一方、ケイセイ･フーズ労働組合の執行委員長のもとには、違法なストであるとして、会社側から賠償請求をほのめかす書面が届いている（8月19日付）。 損害は「1日当たり少なくとも800万円を下らない」として、損害額が確定次第「しかるべき法的手段を講じます」としている。 これに対し、ストが始まってから代理人になった同組合の弁護団は「正当なストライキで賠償責任はない」と主張している。根拠を聞いた。 ●組合側「労働組合による正当なスト」 ケイセイ･フーズの労働組合は7月15日に結成されている。 従業員が独学でつくったものだが、適切な方法で役員を選任しており、直接無記

余談ですが、ニーメラーは収容所から辛うじて生還したものの、戦後ドイツでは煙たがられ不遇でした。大学でドイツ人の戦争責任を論じようとしたら学生に講演を妨害され、故郷の町は名誉市民の授与を拒否しました。ドイツでも、自国の黒歴史を忘れた… https://t.co/RCYeMJfuNh

「中国が輸入しない米のトウモロコシ　日本が買います」（NHK）――先の日米首脳会談後にあったトランプ大統領の会見発言が注目を集めている。一部メディアでは、米中貿易戦争の影響で余った米国産（飼料用）トウモロコシについて、日本が年間輸入量の3か月分にあたる約250万～270万トンを「追加輸入」すると、安倍晋三首相が約束したといったトーンで報じている。 果たして、日米は「約250万トンの追加輸入」で合意したのか、農林水産省に聞くと、否定する答えが返ってきた。さらに、安倍首相が触れた「害虫被害対策」に関する誤解も広がっているとして経緯を説明した。 「（3か月分にあたる）約250万トンを民間企業が追加輸入する」報道 仏ビアリッツで2019年8月25日（現地時間）にあった日米首脳会談後の会見。その内容の一部について、NHKは26日朝配信の記事で「中国が輸入しない米のトウモロコシ　日本が買います」の見出