科学的な実験の結果、このポテトチップスを食べるかどうかを判断する基準は、3秒以内に拾うかどうかといった時間の問題ではないことが判明した。（PHOTOGRAPH BY LORI ADAMSKI PEEK） 私たちは子どもの頃から、ある疑問につきまとわれている。落とした食べ物は、はたして食べても安全なのだろうか？ 答えのひとつに、素早く拾えば大丈夫というものがある。いわゆる「3秒ルール」だ。よく似たルールは世界中にあり、米国では「5秒ルール」と呼ばれている。 それだけに、こうしたルールにさしたる根拠があるとは思えず、世界各地の家族の論争や科学展でもおなじみのテーマになってきた。だが幸いにも、3秒ルールの微妙なニュアンスを科学がようやく解き明かしつつある。 床はおろか、指やまな板からも…… 3秒ルールの真偽を解くカギは、細菌が床から食べ物に移動する時間だ。米ラトガーズ大学の食品科学者ドナルド・シ

楽しい食事中、ふと“招かれざる客”を見つけてしまい、げんなりした経験はないだろうか。いつの間にか現れ、食卓を静かに飛び回る「コバエ」である。蚊のように羽音がうるさくないだけマシだし、ただ飛んでいるだけなら許容範囲かもしれないが、もしそのまま料理に止まってしまったら…? 【写真を見る】「コバエが、料理に一瞬だけ止まってしまった!」その料理、衛生的に大丈夫?専門家に聞いた たとえば、お盆に帰省したとしよう。家族との久々の再会を喜び、食卓を囲めば「やっぱり実家の味が一番だなぁ」と箸が進む、進む。 しかし次の瞬間、どこからか飛んできたコバエが、料理に一瞬だけ止まってしまった! どうする…コバエが止まってしまった部分だけ、あるいは、そのお皿の料理を丸ごと捨てるべきか。ただ、せっかくの家族の手料理だし、捨てるのは忍びない。何も見なかったフリをし、黙って食べ続けることもできるが…それ以前に、コバエによる

液化ＣＯ２輸送実証船「えくすくぅる」を視察する斎藤健経産相（左から2人目）＝２２日午後、北海道苫小牧市（坂本隆浩撮影） 斉藤健経済産業相は２２日、温暖化対策で二酸化炭素（ＣＯ２）を地中深く貯留する「ＣＣＳ」の実証事業などが行われている北海道苫小牧市の事業所などを視察した。工場などから排出されたＣＯ２を液体にして輸送する実証船や、貯留状況をモニタリングしている苫小牧事業所などで進捗（しんちょく）状況を確認。「苫小牧で得られた知見などを生かして２０３０年からの事業化にしっかり取り組む」と述べた。 ＣＣＳ事業の実用化を巡っては、事業者の許可制度などを盛り込んだ事業法が５月１７日の参院本会議で可決・成立。これに先立ち昨年１１月には低温・低圧の状態で効率的に輸送できる世界初の液化ＣＯ２輸送実証船「えくすくぅる」（全長７２メートル、全幅１２・５メートル）が竣工（しゅんこう）するなど、事業化に向けた取り

二酸化炭素（ＣＯ２）を回収して地中に貯留する「ＣＣＳ」に関し、電力大手や石油開発会社などが出資する日本ＣＣＳ調査（東京）は２３日、北海道苫小牧市での貯留事業の施設を報道陣に公開した。同事業は日本初の大規模な実証試験で、既に約３０万トンを貯留した。国会ではＣＣＳの事業環境を整備するための新法「ＣＣＳ事業法」が１７日に成立。脱炭素に向け、ＣＣＳの実用化への動きが進んでいる。 苫小牧では製油所で発生したＣＯ２を分離し、回収。陸上から掘削した井戸を通じて海底下１千メートルより深い地層に注入した。２０１６年に注入を始め、１９年までに約３０万トンを閉じ込めた。その後は井戸からＣＯ２が漏れていないかどうかなど監視を続けている。 ２３日はＣＯ２を分離、回収する設備や、ＣＯ２の注入装置が公開された。日本ＣＣＳ調査の担当者は「漏れは確認されておらず、ＣＣＳが安全かつ安心できるシステムであると確認した」と説明し

【この記事のポイント】・EVは電池を積むほど性能も重さも増す・タイヤ摩耗で生じる粒子状物質は3割増・粉じんのリスク抑制へ各国で規制議論車が重くなっている。世界で普及する電気自動車（EV）はバッテリーの重さと性能が比例する。ガソリン車に比べるとタイヤが摩耗しやすくなり、粉じんのもとになる粒子状物質が3割増えるとの試算がある。排ガスを抑えたはずのエコカーが環境の重荷となる皮肉な構図が浮かぶ。乗用車

日本の食卓には古くから魚介類が欠かせない。だが気候変動などによって海水の温度が変わり、この国の海から魚たちが消えている。米紙「ロサンゼルス・タイムズ」が日本の漁業について報じた。 漁獲量の減少が止まらない日本 毎年7月が終わりに近づくと、テラダ・ノリオら牡蠣の養殖業者たちは、輪っか状の針金につないだ何百枚ものホタテの貝殻を浜名湖の水中に沈める。 貝殻に付着した小さな黒い牡蠣の稚貝は成長し、およそ1年半後に収穫される。しかし牡蠣たちはまず、過酷さを増すばかりの海洋環境を生き抜かねばならない。 近年、海洋環境の悪化によって牡蠣の生産量は激減しており、日本中の漁師を動揺させているのだ。 「牡蠣の養殖には100年以上の歴史があります。ですが、これほど多くの個体が死滅するのを見るのは初めてです」とテラダ（64）は言う。記録的な不漁に見舞われた3年前には、水揚げ量は例年の10分の1まで落ち込んだ。

ここ１、２年で、自然災害を何でも気候変動のせいにする風潮が高まった。国連トップのアントニオ・グテーレス事務総長は「世界各地の異常気象は全く自然の現象ではない。ＣＯ２による人為的な気候変動のために災害は過去５０年間で５倍になった」といった発言を繰り返している。 だが、これは全くの偽情報だ。 気象観測のデータを見ると、台風もハリケーンも頻発化や激甚化など起きていない。大雨の人為的な激甚化なども起きていない。 最近、よく「日本の大雨が増えた」と報道されるが、それはアメダスが整備され始めた１９７６年ごろと比べてのことだ。そのころは、たまたま雨量が少なかったのだ。その前の５０年代の年間雨量は、ここ１０年とほぼ同じだった。雨量はもともと自然変動が大きいのだ。 「５０年間で５倍」になったのは災害の「報告件数」に過ぎない。過去５０年で世界の人口は増え経済は成長したので、より多くの人々や財産が災害に遭うよう

福島第一原発の敷地内で保管されている処理水は130万トンを超え、スペースがなくなりつつあるPhoto： The Guardian via YouTube 福島第一原発の「処理水」を海洋放出するという日本政府の決定については、国内のみならず近隣諸国からも懸念の声が上がっている。 【動画】福島第一原発から海洋放出される「処理水」について説明した政府作成の動画 放射能汚染の専門家であり、チョルノービリ（チェルノブイリ）原発事故による環境への影響を調査する国際プロジェクトなどをリードしてきた、英ポーツマス大学のジム・スミス教授は、オンラインメディア「カンバセーション」に寄稿し、日本のこの決定を支持する理由を説明している。 2011年、日本の太平洋に面した福島第一原子力発電所では、地震による津波を原因とする大事故が起こった。事故後、大量の放射性物質が放出されたことで海洋汚染が起こり、この地域の水産業

「CO2排出ゼロ」とロシア依存 ここ数年、金融業界では環境問題が流行っていた。キーワードは「気候危機」「脱炭素」「SDGs」「ESG」「ネットゼロ」といったものだ。 2021年末のグラスゴー国連気候会議（COP26）では「ネットゼロのためのグラスゴー金融同盟」（GFANZ）が結成された。気候変動によって金融機関の資産がリスクにさらされると喧伝されたが、それは怪しげなシミュレーション計算による、根拠の乏しいものだった。 英国の中央銀行であるイングランド銀行は、英大手金融機関の気候変動リスクを測るストレステスト（健全性審査）を実施している。最悪の場合、2050年までの累計で3340億ポンド（約53兆円）の気候変動関連の損失が生じるとの推計が示された。 また世界の主要な金融機関は、こぞって、投融資のポートフォリオにおいて2050年までにCO2排出をゼロにすると宣言した。 先進国の政府は国内の化石

ロシアによるウクライナ侵攻で1989年来の束の間の平和が崩れて東西冷戦に逆戻りし、グローバル化のボーナスがことごとくオーナスに転じたばかりか、西欧消費国側が仕掛けた脱化石燃料のリープフロッグ謀略もパラドックスと化した感がある。 いまや温暖化など環境問題の解決に向けた脱化石ブームのウラで起きていた“不都合な真実”がすべてめくられた――。では、誰が何のために何をしていたのか。そんな世界中にはりめぐされた「複雑系の因果関係」をレポートするのが、流通ストラテジストの小島健輔氏だ。 インフレとカントリーリスクが世界を席巻 2022年2月24日に始まったロシアによるウクライナ侵攻は、1989年11月9日の東西ベルリンの壁崩壊に発する東西冷戦の終結という現代史における束の間の平和をいとも簡単に葬り去った。 プーチンが開いたパンドラの箱には、東西冷戦終結以来、溜まりに溜まった東西間・南北間・貧富間・先進消

先月末から始まり、現地時間で今月13日に閉幕した、地球温暖化対策の国際会議COP26。不十分な内容ではあるが、全世界が破局的な温暖化の被害を未然に防ぐため、より前向きなかたちで合意したとも言える。だが、日本のニュースサイトに配信される、一部の新聞や雑誌の記事は、この期に及んでなお、一部の政党や業界に忖度し、環境活動家グレタ・トゥーンベリさんや温暖化対策に熱心な欧州諸国を揶揄する、極めて質の低いものだった。ジャーナリズムの役割として、権力を監視し、社会をより良い方向へと導くというものがある。日本政府の詭弁を擁護し、もはやフェイクとも言える様な周回遅れのロジックを拡散するようなメディアに存在意義はあるのだろうか。 ○脱石炭は最優先課題に　COP26での合意として、主に「世界平均気温の上昇を1.5度に抑える」「石炭火力発電を段階的に削減する」というものがある。1.5度以上の世界平均気温の上昇は、

【ブリュッセル共同】欧州連合（EU）で3日、プラスチック製や発泡スチロール製の使い捨て食器や食品容器の市場流通を禁止することなどを盛り込んだ新規則が施行された。欧州委員会は海洋ごみの80％がこうしたプラごみだとしており、新規則実施で欧州の海岸を汚すごみが70％減ると推計している。 【写真】長さ１ミリ、北極海に大量の繊維状プラごみ EUは世界のプラごみ対策の主導権を握る構え。欧州委のティメルマンス執行副委員長は新規則について「人々の健康と地球を守る後押しとなり、持続可能なビジネスを刺激し、循環型経済に近づく」と述べた。 禁止対象は外食産業の使い捨てスプーンやストロー、皿など海岸を汚す上位10品目を選んだ。

1日を始める前に押さえておきたい世界のニュースを毎朝お届け。ブルームバーグのニュースレターへの登録はこちら。 オランダの裁判所は26日、世界的な石油大手ロイヤル・ダッチ・シェルに対し、同社が計画するよりも早く大幅に温暖化ガス排出量を減らすよう命じた。シェルへの打撃となるだけでなく、世界の化石燃料業界に影響が広がる可能性がある。 シェルは温暖化ガス排出量を2030年までに20％減らし、50年までに実質ゼロとする方針。それでは不十分だとして、ハーグの裁判所は30年までに19年比で45％の排出量削減を命じた。 この判決はシェルグループ全体に適用されると、同裁判所は説明。シェルは新たな目標を達成するために、現行の気候変動対策や資産売却方針を劇的に加速する必要性が生じる見通し。気候変動関連の訴訟が業界で相次ぐ中で、今回の判決は他国でも注目されそうだ。

菅義偉総理の宣言によって、2050年カーボンニュートラルへの動きが本格化した日本。この動きについて、脱炭素を軸にした経済成長の必要性を訴え続けてきた小泉進次郎環境大臣はどう見ているのだろうか。2019年12月のCOP25では、後ろ向きな日本の気候変動対策が世界中から批判を浴びた。「日本はガラパゴスへの道をぎりぎりで踏みとどまった」と語る胸の内を聞いた。 小泉進次郎［こいずみ・しんじろう］氏 1981年生まれ。関東学院大学卒業後、米コロンビア大学にて政治学修士号を取得。米戦略国際問題研究所（CSIS）研究員を経て、2009年衆議院初当選。17年までに4回の当選を果たす。19年9月から現職。内閣府特命担当大臣（原子力防災）も兼務する。（写真=竹井 俊晴、以下同じ） 菅義偉総理が昨年10月に2050年までにカーボンニュートラルを達成する目標を掲げて以降、日本でも脱炭素を意識した動きが加速していま

2020年12月、環境問題について話し合う政府の会合で、日頃からSDGsについて発信をしているモデルのトラウデン直美さん（21）が提案した内容だ。

スリランカ沖で出火した大型タンカー「ニュー・ダイヤモンド」の消火活動。スリランカ空軍提供（2020年9月8日撮影）。(c)AFP PHOTO / Sri Lankan Air Force 【9月9日 AFP】スリランカ沖で火災を起こした大型タンカーから、ディーゼル燃料が流出し始めた。同国の海軍当局が8日、明らかにした。大規模な環境災害につながる懸念が高まっている。 パナマ船籍の大型タンカー「ニュー・ダイヤモンド（New Diamond）」は27万トンの原油と1700トンのディーゼル燃料を積み、クウェートからインドの港に向かう途中、3日に出火した。 スリランカ海軍は、同国の東海岸から約55キロの海上に浮かぶタンカーの近くでディーゼル燃料の流出が確認されたと発表。流出の規模は明らかにしていない。現場にはインド沿岸警備隊の航空機が派遣され、環境被害を最小限に抑えるための分散剤を散布する予定だとい