軍手まん／布施 啓富 @gunnte27 「ちょっと工具かして」と入店してくる中年男性。私「工具の貸し出しはやってません」と言うと舌打ちしながら「なんでや！オレ客やぞ？」などと言われるので私も語気を強めて「散髪屋さんにハサミ貸せいえます？」と周囲の方々にも聞こえるように言ったら「もうええわ！」と言って帰っていきました。 pic.twitter.com/PCH6MWNmOd

家族が家事をしてくれない系の愚痴に 「食洗機、ドラム式洗濯機、自動掃除機を買え」って言ってる人、 本当に家事してる？ 食洗機選別が大変木製、漆塗り、金属加工、薄めのガラスをはじめに、陶器の皿やプラ系でも食洗機対応してないものが多い。 まあみんな自己責任で入れちゃってると思うけど、運用の制約が意外と多い。 ぶっちゃけたまに体に悪い臭いしてる時あるね。 並べるのが大変きれいに洗浄させるには並べ方が難しいし、汚れによっては予洗いが必要。 細かいこと言うと、使用済みの食器を一旦流しに置く時に、油物が他のものに侵蝕しないように置いておきたい…みたいなのもあるよね。 あと鍋とかは入らないから手で洗わないとね。 「いかに洗わせるか」という点で、結局誰かが手を濡らして試行錯誤しないといけないという点で家事者の負担がある。 運用が大変洗い終わった食洗機を放置してそこから直接食器を取って使うようになり、さらに

弱者男性って単に女性にモテない（実際はただえり好みしてるだけ）だけで生活には特に困ってないけど 自称弱者だだから俺を優遇しろって言いたいだけの男が使うネットミームでしかないから

このコラムは、世界のビジネス、テクノロジーのコンテキストを学びつつ、ついでに英単語も一つ覚えられるお得な連載です。

野生的だった

最低賃金を上げる話で必ず「そんなことしたら最賃で人を使ってる中小企業がつぶれて失業増えまくり大変なことになるぞ」 という反論が出るんだが もうその話は結論が出てる 「確かに倒産と失業は増えます、でもそうしないと経済は成長しません」 20年前は確かにどちらが良いかわからなかった 景気対策で最賃を上げると失業、特に若者失業が増えるのは事実だからだ とくにすでに経済成長している先進国で最賃を上げると若者失業が増え危険なのは多くの経済学者が指摘していた でも韓国、オーストラリア、イギリス、アイルランド、そのほか最低賃金を上げ続けた国は順調に経済成長し 賃金を上げてない日本は全く経済成長していない 結局のところ ・最低賃金が増えることで企業は減った人員をカバーするため設備投資を進め生産性が上がる ・若者が低生産のサービス業から強制退出して高生産産業に行くため一人当たりGDPが増える ・低生産の中小企

これ読んでの感想（書きたいことが100字でおさまらなかったので） コミュニティーノートは「口汚くないクソリプ」？ リベラル系記者から漏れる不満 https://www.cyzo.com/2023/07/post_351248_entry.html 政権取る前の旧民主党は熱心に集合知や熟議を推していたんだが、 下野後はすっかり集合知や熟議に興味を失ってしまったなあ。熟議カケアイはどうなったんだよ。 それどころか、衆知を衆愚やポピュリズムと同一視して敵視するようになったとすら感じる。 今のコミュニティノートの仕組みはベストでないし、間違ったノートが付くこともあるけれど、 それを差し引いてもエコチェンバーへの強烈な牽制としては機能はしている。 なら、長所を残して短所をマシにしたよりよい改善案を考えればいいだけでは？ 右派より自分たちの方が「知的」だと思うのなら。 ノート付けられて恥かいてる人たち

Toru Oga🐣おおが @toru_oga （おそらく大学教員勢そういうのがめっちゃ多いと思うのだが…）就職してずいぶん経つまで、「相手が話し終わる前にさえぎって話を始める」ということが世間では蛇蝎のごとく嫌われる悪の所業なのだという自覚がほとんどなかった…。

はじめにインターネット上において、性的表現について論じられる時、しばしば「性的表現の悪影響」が取り上げられ、一部のフェミニストやリベラル知識人たちから規制の強化が必要だと叫ばれる。 その時、頻繁に引用されるのが2012年に渡辺真由子氏が出版した総説論文『性的有害情報に関する実証的研究の系譜～従来メディアからネットまで～』である。例えば、直近でも次のようなツイートがあった。 参考文献 渡辺　真由子(2012) 「性的有害情報に関する実証的研究の系譜 ～従来メディアからネットまで」『情報通信学会誌』30(2):81-88(2023年7月20日取得,https://t.co/n8yzJevsvq…) https://t.co/YHF5bdSReu — 金木犀。6/14 (@kaneki_say) July 20, 2023 Twitterで表現の自由界隈と呼ばれている（私も含まれる）人々にとって

LGBT差別禁止法や、同性カップルが法的に保障されていない「LGBT理解増進法」が6月16日に可決した。G７サミットのあった日本で、日本の性的マイノリティへの理解や保障が著しく遅れている結果が指摘されている。 日本で大きな議論となったのが、「トランスジェンダーの女性が女性トイレを使えるようになると、トランスジェンダーのふりをする性犯罪が起こるのではないか」という内容のこと。法案に最も重要な「トランスジェンダーの方々の人権のこと」や「権利の保護」の話からズレたこのことばかりがクローズアップもされた。 では実際性自認に合うトイレを使える国ではどのようになっているのか。 著書『ソーシャルジャスティス 小児精神科医、社会を診る』（文春新書）が話題の小児精神科医の内田舞さんがLGBTQ+の方々の差別をなくすために重要なことを伝える記事の前編では、データにて検証していく。 ryuchellさんに新しい