正式版がリリースされたばかりのiOS18.2、iPadOS18.2、macOS Sequoia 15.2ですが、最新バージョンのOSでは紛失したアイテムの情報を信頼できる第三者と共有することができます。特に、紛失防止タグAirTagがついたスーツケースの紛失時などに航空会社との情報共有で役立つとされています。 紛失したアイテムの情報を一時的に共有可能 「探す」アプリに「アイテムの位置情報を共有する」と「連絡先情報をは表示する」という選択肢がありますが、iOS18.2、iPadOS18.2およびmacOS Sequoia 15.2では、紛失したアイテムを一時的に他の人に見せることが可能となっています。 複数の航空会社がサポートを表明 iOS18.2の紛失アイテムの第三者との情報共有は特にAirTagをスーツケースに埋め込んだときに役立つとされており、ユナイテッド航空はAirTagの付いたバッ

Appleが2024年11月12日、iOS18.2、iPadOS18.2、macOS Sequoia 15.2の開発者向けベータ3と、watchOS11.2およびtvOS18.2の開発者向けベータ2をリリースしました。 iOS18.2のベータ版では、AirTagおよび「探す」に対応したアクセサリの位置情報を示す安全なリンクが他社と共有可能になるとAppleが発表しています。 各OSのベータ版のビルド番号を確認 iOS18.2、iPadOS18.2、macOS Sequoia 15.2の開発者向けベータ3と、watchOS11.2およびtvOS18.2の開発者向けベータ2のビルド番号は、下記の通りです。 iOS18.2 開発者向けベータ3：22C5131e iPadOS18.2 開発者向けベータ3：22C5131e macOS Sequoia 15.2 開発者向けベータ3 : 24C5079

Appleは日本時間11月12日、AirTagや「探す」ネットワーク対応アクセサリの位置情報を航空会社など他社と安全に共有することによって、置き忘れた持ち物を追跡する新機能「Share Item Location」をiOS 18.2に導入することを発表しました。 AppleはiOS 18.2を12月中にリリースすると予告しています。 「探す」はプライバシーとセキュリティを念頭に置いて作られており、共有される位置情報は、ユーザーの手元に持ち物が戻るとすぐに無効になり、所有者はいつでも停止でき、7日後に自動的に期限切れになります。 iOS 18.2：Share Item Locationユーザーは自分のiPhone、iPad、Macの「探す」アプリでShare Item Locationリンクを生成できます。リンクの受信者は、持ち物の位置情報をインタラクティブなマップ上に示すウェブサイトを表示

by NASA Johnson 現地時間の2024年6月5日、ボーイングの有人宇宙船であるCST-100(スターライナー)の有人試験飛行の打ち上げが行われ、2人の宇宙飛行士が国際宇宙ステーション(ISS)に到着しました。ところが、本来は8日間の滞在予定だったにもかかわらず、スターライナーの問題によって宇宙飛行士の帰還が延期されており、2カ月が経過した記事作成時点でも2人はISSに滞在し続けています。 ISS astronauts on eight-day mission may be stuck until 2025, Nasa says | SpaceX | The Guardian https://www.theguardian.com/science/article/2024/aug/07/spacex-delay-international-space-station-boeing

AirTagの位置情報を確認することで、ロストバゲージを取り戻した事例がまた報告されました。 今回の事例では、スーツケースがどこにあるかについてユーザーと航空会社の間で意見の齟齬があり、AirTagの位置情報を示しても航空会社が納得しなかったことから、見つけ出すまでに手間がかかったようです。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. エア・カナダとユナイテッド航空を利用しようとしたユーザーで、ロストバゲージが発生。 2. AirTagの位置情報と、航空会社の説明に食い違い。 3. 最終的に、ユーザー自身がAirTagの位置情報に基づきスーツケースを発見。 フライトキャンセルに伴うフライトの変更でロストバゲージ エア・カナダを利用したユーザーでのロストバゲージの事例が、2023年1月に続きまた報告されました。 ことの発端は、カナダ在住のウィンストン・シー氏がシカゴからトロント・ピアソン空港へ

エア・カナダは現地時間2023年8月1日、同日より、機内でAppleの動画配信サービスApple TV+のコンテンツが視聴可能になると発表しました。 機内におけるApple TV+のサービスを提供しているのはこれまでアメリカン航空のみでした。 ■3行で分かる、この記事のポイント 1. エア・カナダが8月1日より、機内のエンターテインメントにApple TV+を追加。 2. 機内でApple TV+を提供する航空会社はアメリカン航空とエア・カナダの2社に。 3. アメリカン航空はApple Musicも利用可能としている。 Apple TV+未加入でも無料で視聴可能 エア・カナダはAppleとの提携により、機内のエンターテインメントシステムを使ってApple TV+が視聴できるとしています。 なおこのサービスは、Apple TV+に加入していない乗客でも、無料で利用可能となっています。 アメ

Appleの紛失防止タグAirTagにより、航空会社がロストバゲージをいかにぞんざいに扱っていたかが明らかになりました。 なぜかロストバゲージはマドリッドに 「私のバッグは届きませんでした」と、妻と旅行していたポール・クリフファー氏は述べています。同氏は昨年11月、メキシコの首都メキシコシティからカナダのバンクーバーまでの4,000キロを飛行機で旅しましたが、到着後に機内預け荷物がまだメキシコシティにあるのが、AirTagの追跡でわかったといいます。 クリフファー氏はエア・カナダに状況に対処するよう要請しましたが、メキシコシティにメモ書きを送る以外にできることはないと言われたそうです。しかし、2週間後にAirTagでロストバゲージの位置を確認すると同氏は衝撃を受けました。なんと、荷物はスペイン首都マドリッドにあると示されていたのです。 エア・カナダからは連絡なし エア・カナダに詳細を求めた

ドイツのルフトハンザ航空は、Appleの忘れ物防止タグAirTagは危険物であるとして、使用の禁止をほのめかしていましたが、いざ確認をとってみるとAirTagの使用禁止は行っていないとの回答があり、どっちつかずの状態となっていました。今回、ルフトハンザ航空は公式に声明を発表し、AirTagの使用を許可したことが明らかになりました。 AirTagは使えるのか使えないのか あるTwitterユーザーが、ルフトハンザ航空がAirTagの使用を禁じているとの噂があるが、本当なのかと同社にツイートで確かめたところ、「AirTagは危険物として区分されている」との答えが返ってきたのは10月初旬のことです。 その後、航空メディアがルフトハンザ航空に再度確認したところ、「同社はAirTagの使用を禁じておらず、AirTagを禁止するガイドラインや規制も存在しない」との回答が返ってきたと伝えられており、Ai

ルフトハンザ航空が、機内預け入れ荷物への、Appleの忘れ物防止タグAirTag装着を禁じたとの報道に対し、同航空の広報担当者がこれを否定しました。 AirTag使用を禁じていないと回答。しかし… Airways Magazineがルフトハンザ航空に確認をとったところ、「同航空はAirTagの使用を禁じておらず、AirTagを禁止するガイドラインや規制も存在しない」との回答が得られたそうです。ただしルフトハンザは「国際民間航空機関（ICAO）にはこのようなデバイスの規制があるが、これはルフトハンザやそのほかの航空会社が変更できるものではない」とも述べています。 しかしその一方でルフトハンザの公式TwitterアカウントはICAOにより「荷物トラッカー（AirTag）は危険物として規制されている」とはっきり記しており、その理由としてAirTagが信号を発するからと説明しています。 規制対象は

ルフトハンザ航空が、AppleのAirTagを機内預け入れ荷物に装着することを禁じた模様です。 しかしその「禁止」姿勢を明確にしたのが、乗客がAirTagを装着した荷物が行方不明になったとクレームを出した件が話題になったあとだっただけに、同航空会社を批判する意見がソーシャルメディアに相次いで投稿されています。 AirTagはまったく別の場所にあると通知 TwitterユーザーのKeepOnDiscovering氏（＠mallo75004）は2021年8月、アテネ国際空港→ミュンヘン空港→パリ＝シャルル・ド・ゴール空港のルートでルフトハンザ航空を利用したところ、途中で荷物が行方不明になったそうです。 同氏はAirTagを荷物につけていたため、「探す」で確認したところ、荷物はフランスのトゥールーズにあると表示されたとのことです。同氏はその事実をTwitterに投稿しました。 @lufthans

アラスカ航空、サンノゼ国際空港で自動チェックイン機に替わりiPad Proを試験導入 2022 3/22 アラスカ航空は、米カリフォルニア州のサンノゼ国際空港において、搭乗手続きの迅速化を目的に、自動チェックイン機の替わりとしてiPad Proを試験的に導入しました。 自動チェックイン機の替わりにiPad Proを試験導入 現在、自動チェックイン機の替わりとしてロビーのテーブルにiPad Proが設置されています。また、セルフサービスによる手荷物預け入れシステムも試験的に導入されているとのことです。さらに搭乗ゲートでは、パスポートや搭乗券を提示することなく顔認証だけで通過できるようになっています。 アラスカ航空は、航空業界では最も早く新しいテクノロジーを採用した企業の1つです。1999年には、同社の乗客の1人がインターネットで搭乗手続きを行った最初の人物となりました。また、2011年には、

アメリカン航空が、iPhone12とiPad（第7世代）の導入を計画しており、同社の従業員に対してデバイスの支給を開始したと報じられています。 アメリカン航空、会社のモバイル機器をAppleデバイスへ 海外メディア「View from the Wing」が入手したアメリカン航空のマヤ・リーブマン最高情報責任者（CIO）のメモによると、同社は、ロナルド・レーガン・ワシントン・ナショナル空港（DCA）の空港職員にiPhone12、ライン整備の航空整備士にiPad（第7世代）の支給を開始しているとのことです。 この1年、テクノロジーがいかにして無数の方法で個人と社会を結びつけているのかを目の当たりにしました。（中略）私たちは、最前線で使用しているモバイル機器を、AppleのiPhoneとiPadに集約することを決定しました。この次世代技術は、顧客及び従業員体験を向上させるだけでなく、IT開発者が

デルタ航空は、AppleおよびAT&Tとコラボし、すべての客室乗務員に5G対応のiPhone12を配布した、と発表しました。トレーニングとケータリングの両方でデバイスが役立てられるようです。 ARで装備品の収納場所を可視化 既存の客室乗務員用SkyProデバイスをiPhone12へとアップグレードすることで、客室乗務員はどこにいても動画、写真、拡張現実（AR）などの臨場感あふれるトレーニング環境にアクセス可能となります。 また機内でのケータリングの際には、iPhone12のカメラとARで収納場所を可視化することで、ドアを開けずに商品や装備品の位置をすばやく把握できるようになるとのことです。 1万9,000台ものiPhone12を配布か デルタ航空は1万9,000人以上の客室乗務員を抱えているとされているため、すべての乗務員にiPhone12を配布したということは、単純計算で1万9,000台

Appleが米航空大手United Airlines（ユナイテッド航空）と協力し、サンフランシスコ国際空港ターミナルの施設設備を整える計画を検討していることが明らかになりました。 大口顧客のApple United AirlinesとAppleが業務提携を結ぼうとする理由は明白です。同航空会社にとって、Appleは指折りの大口顧客なのです。 Bloombergによると、Appleは出張を始めとした社用の飛行機移動で、年間1億5,000万ドル（約163億円）をユナイテッド航空に支払っています。Appleは従業員のために、サンフランシスコ～上海間のビジネスクラス航空券を毎日50席確保しており、これだけで年間3,500万ドル（約38億円）が計上されています。 そんな大口顧客を手放さないために、多少の計らいは必要ということなのでしょう。具体的にどのような提携が行われるのかは不明ですが、United

2019年6月にAppleがリコールを出した後、米連邦航空局（FAA）がバッテリーが発熱する可能性のあるMackBook Proの機内持ち込みを不許可とした事に伴って、シンガポール航空、タイ国際航空、ヴァージン・オーストラリアなどが各公式サイトで声明を出しています。 合衆国の空を司るFAA FAAはアメリカ合衆国の空に関する安全を統括している政府直下の機関で、全ての運輸、ドローンを含む航空機の開発、製造や修理はこの機関の許可なしには行うことができません。 シンガポール航空の声明 Bloombergによると、FAAはMacBook Proのリコールについて主要航空会社に警告しています。Appleは現地時間6月20日、一部の15インチ MacBook Proのバッテリーが加熱する可能性があるとしてリコールを出しています。 FAAや欧州航空安全機関（EASA）が警告を出した事に伴って、シンガポー

アップル「MacBook Pro」、カンタス航空が預かり禁止に－制限広がる Angus Whitley 航空業界で米アップルのノート型パソコン（ＰＣ）「ＭａｃＢｏｏｋ　Ｐｒｏ（マックブック・プロ）」の持ち込みを制限する動きが広がっている。オーストラリアのカンタス航空は一部モデルについて、バッテリーの発火リスクを理由にカウンターで預かる受託手荷物とすることを禁止した。 カンタスは28日、15インチ型マックブック・プロ全モデルについて、機内に持ち込み、電源を切っておかなければならないと発表した。この規制は27日午前から実施された。競合するバージン・オーストラリア・ホールディングスは26日、アップルのノート型ＰＣ全製品について受託手荷物扱いを禁じ、カンタスよりも厳しい措置を講じた。

米連邦航空局（FAA）が、バッテリー過熱問題で自主回収となったAppleのMacBook Proを、航空機内へ持ち込むことを禁じました。Bloombergが報じています。 FAA、主要航空会社に警告。Twitterでも FAAはBloombergへの文書において「AppleのMacBook Proラップトップに用いられているバッテリーの自主回収は認識」しており、このリコールについて米国の主要航空会社に警告したと述べています。 2016年に施行された規制により、米国では問題のあるバッテリーを搭載した機器の預け入れおよび機内持ち込みは禁じられています。つまり6月にバッテリーの自主回収が発表されたMacBook Proは、預け入れ・機内持ち込みができないことになります。 FAAは7月初め、バッテリーの過熱によりダメージを受けたMacBook Proに関する記事に寄せて「リコールとなったバッテリー

国の対策プランでは、7日のB滑走路運用再開によるピーチ・アビエーション（APJ/MM）の国内線一部再開、8日の国際線一部再開などに続き、9月中旬を目途に冠水したA滑走路の暫定運用開始を目指す。 また、復旧までの代替空港として、伊丹や神戸への国際線と国内線の振り替えを検討している。 タンカー衝突で損傷を受けた連絡橋については、道路は7日午前5時10分から対面通行に切り替え、鉄道もおおむね4週間で運行再開を目指す。 「できない理由しか挙がってこない」 関空の2017年度の国際線旅客数は、前年度比14％増の2190万1061人と、6年連続で過去最高を更新し、開港以来の年度合計として初めて2000万人を突破した。訪日客も、21％増の1500万6132人で6年連続で前年度を上回り、4年連続で日本人客を上回った。 首都圏よりアジアに近く、国内外のLCCが数多く就航する関空は、2020年に年間訪日客数4