「ここで飲めるというのは、ちょっとした背徳感とともに楽しめそうですね」──駅のホーム上でこうアピールしたのは俳優でフリーアナウンサーの田中みな実（37）。サントリーが展開する人気アルコール飲料「こだわり酒場のタコハイ」と京浜急行電鉄がコラボして開催したイベントでの一幕である。 サントリーと京急電鉄および大田区商店街連合会がコラボし、5月18日～6月16日の期間中、京急蒲田駅や周辺エリアで各種施策が行われている。その一環として、京急蒲田駅は「京急蒲タコハイ駅」に様変わり。構内や周辺の各種装飾を変更し、CMキャラクターを務める田中によるアナウンスを実施するなど、“タコハイ”仕様になっていた。 さらに京急蒲田駅の2番線ホームで飲食を楽しめるイベント「京急蒲タコハイ駅酒場」が5月18日（土）、19日（日）、6月8日（土）、9日（日）の4日間で開催。このイベントを訪れた40代男性が楽しげに語る。 「

11月10日（金）、日本アドバタイザーズ協会（JAA）デジタルメディア委員会（※）主催のセミナーが開催されました。「デジタルメディアの最新潮流 〜Originator Profile＆オープンインターネット〜」と題して、デジタル広告の買い方改革の必要性を訴えました。 ※デジタル環境下においても広告活動の適正化と広告取引の透明化を実現し、生活者から信頼される広告の発信を目指した取り組みを推進。アドバタイザー自らが協同して活動を行っている。 【委員長挨拶】デジタル広告を学び、理解しなければ、自分たちのブランドを守れない時代日本アドバタイザーズ協会 デジタルメディア委員長 山口有希子　皆さんこんにちは。本日は、ご参加いただきありがとうございます。デジタル広告は非常に複雑で、多くの課題を抱えています。そのなかで、広告主もデジタル広告について勉強し、理解していかなければ自分たちのブランドを守れない時

ベムが2018年に推定したテレビCMとデジタル動画CMのインプレッション数を年代別にしたグラフですが、DACの協力で2023年版ができました。DAC砂田くんありがとうございました。 これをみると、テレビCMのインプレッションは４％強減少している一方、デジタル動画広告は４０％増加しています。どちらも推定値なので（特にデジタル動画広告のインプレッション数は算出が難しいので） 数字は４週間の関東地区のインプレッション数で推定しています。 ベムも実際にはデジタルはもっと増えている、ないし2018年推定値はもっと少ないのではと感じます。2018年から2023年であればデジタル動画広告は何倍にもなっていておかしくないにでは？と・・・。そこはなにせ推定値なのでご容赦いただくとして、2023年版はDACに協力してもらったのでかなり正確かと思います。 2023年版ではデジタル動画広告のインプ数が30代で落ち

本当に久しぶりの投稿になってしまいました。今日から３つのテーマで投稿します。 ① コネクテッドＴＶ広告の定義とＣＭの受容性　～ＣＭ投下のマイナス効果～ ② マクロデータとしてのＴＶＣＭ／デジタル動画広告 ③ リテールメディアこそＴＶＣＭとのオーバーラップを狙え！ ～メーカーのＴＶＣＭに商圏内広告配信を重ねよ～ 今日は第一回で ① コネクテッドＴＶ広告の定義とＣＭの受容性 ～ＣＭ打つほどマイナス効果～ コネクテッドＴＶ広告の定義に関してベムは世間より狭義に考えている。 つまり、 ・広告を挿入するコンテンツはプロの制作するものであること ・ＣＭ挿入は視聴者と和解できる手法であること ・スマホやＰＣとは違い複数人の視聴を考慮すること まず、ベムはＵＧＣとプロ制作のコンテンツを区別する。従来なら広告主は自らのＣＭがどんなコンテンツに挿入されるかについて極めて敏感だった。それがいつのまにかYoutu

この度のジャニーズ問題で、企業がCMでジャニーズを起用していることについて「社会的な責任」という点で対応を迫られているようです。 ではジャニーズをCMで起用している企業はどこなのでしょうか？把握できる範囲でまとめ一覧にしました。 また、契約解除や継続中止を検討しているスポンサーや各社の対応についても紹介します。 ニベア出演していたジャニーズは誰なのか、など企業と出演タレントがわかるように表にしました。 それでは見ていきましょう。

DIGIDAYでは、デジタル広告の課題について随時取り上げているが、このたび、BI.Garage特命顧問およびコンテンツメディアコンソーシアム事務局長を務める長澤秀行氏に、昨今のデジタル広告にはびこる課題を聞く機会を得た […] DIGIDAYでは、デジタル広告の課題について随時取り上げているが、このたび、BI.Garage特命顧問およびコンテンツメディアコンソーシアム事務局長を務める長澤秀行氏に、昨今のデジタル広告にはびこる課題を聞く機会を得た。 長澤氏は、電通にて新聞局デジタル企画部長やインターネット局長などを歴任し、日本初のインターネット広告会社であるサイバー・コミュニケーションズ（CCI、現：CARTA COMMUNICATIONS）の代表取締役社長も務めた人物だ。デジタル広告の黎明期からこの領域に携わり、日本におけるインターネットメディアの創成期を支えた人物といっても過言ではない

① 大手広告代理店が買収される可能性大 2022年は広告代理店業界にとっては業績云々よりも、世間の厳しい目に晒された年になってしまいました。ベムの出身母体などは頭を取られてしまうという悲惨な事態になりました。はっきり言って別段悪いことをしている意識はあまりなかったでしょう。今までもやってきたことですから・・・。 さて、今年は大手広告代理店も買収されるかもしれません。では「買うに値する」ものとは何かというと、仕入先の口座です。メディア各社との取り扱い実績が買収する側にとっての価値です。 デジタルメディアだけでなく、マスメディア、プロモーションメディア全般を仕入れる機能が欲しいところというと、例えばアクセンチュアですね。 もちろん、買収価額が折り合うかどうかでしょうが、マーケティングコンサルにとって、すべてのエグゼキューション（メディアバイイングを含めて）が行えることが必要です。コンサル⇒プラ

ソーシャルメディアを中心にデジタルマーケティング事業を幅広く手掛けるトライバルメディアハウス。同社が2007年3月の設立から15周年を迎えたとTwitterで知り、代表の池田紀行さんに話を聞きました。 mixiやブログサービス中心の時代に会社を立ち上げてからTwitter、Facebookの日本参入で大きく飛躍。現在では大手クライアントのソーシャルメディアマーケティングやブランド戦略を多数手掛けているそうです。 まさにこの15年間、ソーシャルメディアマーケティングの第一人者の一人として、ソーシャルメディアの最前線で会社を経営してきた池田さんだからこそ気づく、時代のうねりや価値観の変化がたくさんあるはず。そこで今回は池田さんにトライバルメディアハウスとソーシャルメディアの過去・現在・未来について伺いました。 時代の変化とともに転機を迎えたマーケティングの役割 ――会社設立から15年。紆余曲折

1．はじめに 日経新聞に載った「月曜日のたわわ」の広告は波紋を呼んだ。「月曜日のたわわ」は青年漫画誌の連載漫画であり、その漫画のキャラを使った広告が不適切であるとして批判されたのである。批判の趣旨は、広告で描かれた絵は女子高生を性的に扱っており、新聞の広告として不適切という点にある。これに対し、表現の自由で許される範囲であるという反論がなされ、活発な論争が起きている。 これに類似の論争はこれまでに何度も繰り返されてきた。古くは、人工知能学会表紙事件（2014年）、新しくは宇崎ちゃん献血ポスター事件（2019年）、そして直近では温泉むすめの事件（2020年）が記憶に新しい。 これらの論争では、人々がその表現をどう受け取るかが争点の一つである。しかし、騒動の渦中に人々がその表現をどう受け取っているかが調べられた例は多くはない。本稿ではこれを試みる。この広告に対して批判する意見、容認する意見はど

動画共有アプリ「ＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）」の運営会社側が長期間、影響力がある複数のツイッター利用者に報酬を支払い、指定した動画を一般の投稿かのように紹介させていたことが、読売新聞の取材でわかった。「協力者」１人当たりの投稿が年間数千本に上り、報酬額が５００万円を超えるケースもあったという。アプリ利用者を増やすのが目的で、宣伝であることを隠す「ステルスマーケティング」の可能性がある。 【図表】一般の投稿を装ったＴｉｋＴｏｋの宣伝の流れ

なぜ日本のタイアップは「片想い」なのか。代理店時代、メディアに記事広告を依頼することが多かったが期待してあがってきたら「超薄味」てか、無味無臭。広告主のメディア愛を受けてのタイアップなのに、メディアサイドは塩対応。この歪んだ関係性、どうにかならんもんかとメディアサイドに入った。 入ってみて分かったタイアップの現場の問題点は、編集視点のみで作られていること。つまり「書いたものは喜んで読まれる」前提。一方広告の基本は「99.9%は無視される」なので、前提が真逆ということだ。だから「何を読者のココロに残すのか」の緻密な逆算がなく、読後感が読者によってマチマチ。これでは「態度変容」など起こるべくもない。 ライター発注をやめ、広告的フレームワークを用いて自分で記事広告を書くようにしたら、たちまち1記事あたりのアクションが5倍（※）になった。すると、すぐスポンサー数も5倍になった。5記事作るところが1

今回のオールデジタルのCESの運営を支えるマイクロソフトのCEO サティラ・ナデラ氏は、「今私たちが必要とするのは、フレキシビリティ（柔軟性）だ」と言います。コロナパンデミックの状況下でどう人々とコラボレーションするか、どう学校教育を進めるのか、どう健康を確かなものにするか。そういったことに柔軟に取り組んでいく必要があるということです。オールデジタル開催のCES2021も、そのフレキシビリティのひとつの表れだと言えます。 フレキシビリティが必要なのはパンデミックに対してだけではありません。 私たちはパンデミック以外にも経済の低迷、人種問題、気候問題など他の問題を抱えています。こうした様々な課題に直面する中、どう柔軟に対応していくのか。そのひとつの答えとして、P&Gのチーフブランドオフィサーであるマーク・プリチャード氏は、Teamsによるプレゼンテーション（イベント終了後までオンデマンド再放

米マイクロソフトは全世界でフェイスブックとインスタグラムへの広告支出を停止した。事情に詳しい関係者が明らかにした。不適切なコンテンツの隣に広告が表示されるのを懸念しての判断だという。 パスマティクスのデータによると、マイクロソフトの昨年のフェイスブック広告支出額は推定１億1600万ドル（約125億円）で、フェイスブックにとって３番目の広告主だった。内部情報であることを理由に関係者が匿名で語ったところによれば、マイクロソフトは当初、５月に米国での広告支出を停止し、現在はその措置を全世界に拡大した。 同社の措置についてはアクシオスがこれより先、クリス・カポセラ最高マーケティング責任者（ＣＭＯ）が社内のメッセージボードに載せたコメントを引用して報じた。カポセラ氏に電子メールでコメントを要請したが、返答は得られていていない。 フェイスブックはヘイトスピーチ（憎悪表現）のほか、社会的な分断や誤った情

米フェイスブックの広告主の間で広がっているソーシャルメディアへの支出を停止する動きは、同社の売上高見通しに打撃を与えているほか、株価をさらに圧迫している。 最近では、スターバックス、リーバイ・ストラウス、 ペプシコ、ディアジオなどの企業がソーシャルメディアへの広告支出を停止すると発表した。これは暴力を賛美したり、偽情報を伝達したり、差別を助長したりする投稿を抑制するようフェイスブックと同業者に促すことが目的だ。 １－３月（第１四半期）だけで売上高が177億ドル（約１兆9000億円）に上るフェイスブックの成長を単独で大きく落ち込ませることができる企業はない。ただ、広告停止の動き拡大を受け、他のブランドにも追随するよう求める圧力が強まっており、新型コロナウイルス感染拡大に伴う景気減速を合わせて考えると、 フェイスブックへの脅威は深刻化している。 フェイスブックのボイコットに参加したり、広告支出

フェイスブックの株価は6月26日に8％下落し、マーク・ザッカーバーグCEOの財産から推定70億ドルが消え去った。 ユニリーバやコカ・コーラなどの大手企業が、ヘイトスピーチを放置するフェイスブックに抗議して広告出稿を停止したことから、同社は財政的な圧力に直面するようになった。 コカ･コーラは、広告ボイコットに参加する最新の主要ブランドで、CEOのジェームズ･クインシーが今後30日間、すべてのソーシャルメディアへの広告出稿を停止すると発表した。 大手広告主によるボイコットが、フェイスブック（Facebook）の株価と、最高経営責任者（CEO）のマーク・ザッカーバーグの資産に打撃を与えている。 フェイスブックの株価は広告ボイコットが雪崩を打って進む中、6月26日の取引終了時には8%以上の下落となり、ザッカーバーグの純資産は72.1億ドル（約7700億円）減少した。 一方、コカコーラは、アメリカの

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day