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私の貴重な情報源、「週刊金曜日」０７年１月１２日号に掲載されていた記事の一つである。ワーキング・プアの現実をテーマに集中連載されている中で第二弾としてとりあげられたものだ。日本の福祉の世界での介護労働に関する問題が指摘されている。私もたまたま昨年春ごろから福祉の仕事に関与しているので興味深く読んだ。不動産の仕事に合わせて福祉関係の仕事を始めた私だが、約１年弱関わってきてみて、本当にこの記事の通りだと実感している。 記事では、介護の現場のあまりにも悲惨な労働条件について列記されている。いくらがんばって働いても、登録ヘルパーとして勤務する限り、月収１２，３万円にしかならない現実。あちこち事業所をかけもちして勤務しても２０万円２２万円前後にしかならない。そして利用者が施設入居、転居などで利用を停止するといきなり収入が減ってしまうという不安定性もある。施設勤務の労働現場も過酷で仮眠をとれたとして

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２月１８日（日曜日）、約３万人の市民ランナーが参加する第１回東京マラソンが開催された。最大で７時間近くに亘って、首都の主要道路封鎖を余儀なくした大イベントである。 世界の他の大都市マラソンのように、競技者側・市民側から発展し成長していったレースではない。日本陸上競技連盟（陸連）が主導してつくり上げたレースでもない。競技者が欲しがったわけでも、マラソン競技の中心団体が欲しがったわけでもなく、政治が欲しがったイベントだ。 都知事が思いつきで始めた、選挙対策の話題づくりイベントで、東京五輪招致の宣伝の一環、石原電通マラソン･･･等々といった冷めた見解は置いておくとしても、１２億５千万円もの運営費を投じて開催すべきイベントなのか。ほとんどのメディアが伝えているように、本当に大成功なのか。さすがに甚だ疑問である。 まず、都知事選（４月）や他の５大都市マラソンとの兼ね合いで急遽選んだ開催日程からして、