マイクロＲＮＡ、排卵に関与＝マウスで仕組み解明−大阪大 マイクロＲＮＡ、排卵に関与＝マウスで仕組み解明−大阪大 たんぱく質の情報を持たない小さなリボ核酸（マイクロＲＮＡ）が、排卵に必要な黄体形成ホルモン（ＬＨ）の正常な分泌に関与していることを、大阪大微生物病研究所のチームがマウスの実験で突き止めた。排卵の新しいメカニズムの解明で、論文は１３日付の米科学誌サイエンス電子版に掲載された。 　排卵は、脳下垂体からＬＨが大量に分泌される「ＬＨサージ」によって誘発される。排卵障害は女性の不妊症の原因の一つで、卵子が成熟していても妊娠に至らない。 　同研究所付属遺伝情報実験センターの蓮輪英毅助教と岡部勝名誉教授らは、脳下垂体に多くあるマイクロＲＮＡの「ｍｉＲ−２００ｂ」と「ｍｉＲ−４２９」に着目。両方の遺伝子をなくしたマウスを作製し血液中のＬＨを調べたところ、雌のマウスではＬＨサージが起きず、ほとんど

病気などで、自分の母乳を赤ちゃんに与えられない母親に、健康な人の母乳を集めて提供する「母乳バンク」の設立を目指し、１４日、東京都内でセミナーが開かれました。 「母乳バンク」は、健康状態など一定の基準を満たした母親の母乳を集めて殺菌処理などを行ったあと提供する施設で、欧米やアジアの各国では母乳が出なかったり、感染症にかかっていたりして、自分の母乳を赤ちゃんに与えられない母親の間で広く利用されています。 東京・品川区の昭和大学病院では「母乳バンク」の設立を目指して、１４日、セミナが－開かれ、全国から集まった医師ら１００人以上が参加しました。 この中で昭和大学医学部小児科の水野克己准教授は、「体重が２５００グラムに満たない赤ちゃんに母乳を与えると、重症の腸炎にかかるリスクを抑えられるが、早産の場合は、母乳が出にくい母親が多い。他人の母乳でも安心して活用できるよう、日本にも母乳バンクを作る必要があ

アジア太平洋地域を重視するアメリカの国防戦略の一環で、去年からオーストラリアに駐留を始めたアメリカ海兵隊の部隊は、来年からは今の６倍近い１１５０人に増員されることになりました。 これは、１４日、オーストラリアのギラード首相とスミス国防相が明らかにしました。 アメリカ海兵隊は、アジア太平洋地域を重視するアメリカの国防戦略の一環で、去年からオーストラリア北部のダーウィンに駐留を始めていて、ことしは去年に続いて４月からおよそ２００人が駐留しており、駐留している半年間にオーストラリア軍と共同訓練などを行います。 アメリカとオーストラリアは、駐留する海兵隊員の数を段階的に増やすことで合意しており、海兵隊は来年から今の６倍近い１１５０人に増員されることになりました。 海兵隊が駐留するダーウィンはインド洋に面しており、中国が影響力を増しているアジア太平洋地域に部隊を素早く展開できる場所とされています。

ことし４月、法律に基づく定期接種に追加された子宮頸（けい）がんワクチンについて、厚生労働省の専門家会議は「接種のあと体中の痛みを訴えるケースが３０例以上報告され、回復していない事例もある。この副作用は原因不明のため、国民に注意点を説明することができない」として、積極的に接種を呼びかけるのを一時、中止すべきだという意見をまとめました。 これを受けて厚生労働省は、近く全国の自治体に対して、対象者に積極的に接種を呼びかけるのを、一時中止するよう求めることにしています。 国が定期接種の対象としているワクチンについて接種の呼びかけを中止するのは、極めて異例です。

児童虐待が疑われる子供を一時的に保護し、警察に通報した女性（２８）とその子の母親を、大阪府警東淀川署が交番内で同席させたうえ、その場で女性の住所や連絡先などを聴き取っていたことが分かった。女性は産経新聞の取材に「相手の母親に個人情報を知られ、非常に心配。なぜ別々に調べてくれなかったのか」と警察の対応に強い不信感を抱いている。同署は「署員の判断で同席させたが、配慮を欠いていた」として女性に謝罪した。 女性が子供を保護したのは、４月１８日午後４時半ごろ。大阪市東淀川区内の公園で自分の子供を遊ばせていた際、見知らぬ女児（３）が「おなかすいた」「のど渇いた」と大声で泣いているのに気づいた。 季節外れの汚れたセーターを着て、腕やすねにはあざもあり、汗のにおいも鼻をついた。保護者は見当たらず、女性は虐待や育児放棄を疑い、児童虐待ホットラインに通報。応対した市こども相談センター（児童相談所）の担当者

北陸の代表紙。ニュース速報、石川と富山のニュース、コラム「時鐘」を掲載。

トップ > 愛知 > 6月11日の記事一覧 > 記事 【愛知】 瑞陵高旧講堂 保存検討へ　知事表明、河村市長と１３日視察 Tweet mixiチェック 2013年6月11日 大正時代に建てられた瑞陵高の旧講堂「感喜堂」＝名古屋市瑞穂区で 大村秀章知事は十日の定例会見で、一九二四（大正十三）年築の県立瑞陵高校（名古屋市瑞穂区）の旧講堂「感喜堂」を保存できないか検討すると表明した。旧講堂は名古屋市内の県立高校で最も古い歴史的な建物。大村知事と河村たかし名古屋市長が十三日、現地で老朽化の状況などを視察して判断する。 旧講堂は鉄筋コンクリート一部木造の平屋建てで、四百二十平方メートル。講堂や図書館などとして使われた後、一九七九（昭和五十四）年から定時制の生徒の食堂として活用されている。県教委は「特別な建築様式ではない」としているが「歴史があり、文化財的な価値はある」と評価する。 県内の県立高校に

トップ > 福井 > 6月14日の記事一覧 > 記事 【福井】 原発廃棄物がベンチに　原電、解体後除染し再利用 Tweet mixiチェック 2013年6月14日 東海原発の解体で発生した炭素鋼を脚部に再利用したベンチ＝敦賀市の原電敦賀地区本部で 日本原子力発電（原電）は、廃止措置中の原電東海原発（茨城県東海村）の解体に伴い発生した金属廃棄物を再利用したベンチ十二台を敦賀市内の原電敦賀地区本部など原電関係施設に設置した。 国は、原発の解体などで発生し放射能レベルが極めて低い放射性廃棄物を再利用や産業廃棄物として処理する「クリアランス制度」を定めている。 原電によると、ベンチの脚部に、東海原発の燃料取り替え機の外側の炭素鋼を再利用した。除染や洗浄を経て、国がクリアランス制度の放射線量の基準を超えないと確認した。基準は年間〇・〇一ミリシーベルトで、年間に自然界から受ける放射線量の百分の一以下

諏訪市は13日、同市郊外の霧ケ峰で特定外来生物オオハンゴンソウを除去した。繁殖拡大を防ごうと、約30人が強清水の霧ケ峰キャンプ場近くで作業。地元自治会は３年ほど前から駆除に取り組んでいるが、市が主体となって実施するのは初めて。 　オオハンゴンソウは北米原産のキク科の多年草で、夏には黄色い花を付ける。種子や地下の根茎から繁殖する。市は勢力の拡大が懸念されるとし、住民の協力を得て抑制を図ることにした。 　作業には市赤十字奉仕団や一般ボランティア、地域住民、市職員らが参加。講師を務めた信大農学部の大窪久美子教授（緑地生態学）は、霧ケ峰では十数年前にオオハンゴンソウが確認され、現在は同キャンプ場や霧ケ峰スキー場リフトの付近に分布していると説明。国天然記念物の踊場湿原近くにも見られ、「湿原内に繁殖すると問題。食い止めたい」と語った。 　夏には背丈が２メートルほどになるが、今は30センチ程度と短い状態

上毛新聞ニュースに掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。 Copyright JOMO SHINBUN. All right reserved. 上毛新聞社/371-8666 群馬県前橋市古市町1-50-21

【志摩】十三日午後三時半ごろ、志摩市志摩町越賀の林道で、トラックの荷台に積まれたプロパンガスボンベが爆発した。ガスボンベを運搬していた同町和具、会社員井倉直人さん(43)が全身やけどの重傷を負い、三重大学病院を経て名古屋市の社会保険中京病院に搬送された。 鳥羽署によると、井倉さんは、同日朝からトラックでガスボンベの搬送作業をしており、積んでいた二十一本のうちの一本が爆発した。爆発で吹き飛ばされた井倉さんが、携帯電話で兄に助けを求めたという。

青森県内の花卉（かき）栽培業者が、あへん法で禁止されているケシを育て、販売していたことが１３日、分かった。麻薬のアヘンの原材料になるソムニフェルム種で、栽培や販売、譲り受けが禁止されている。野辺地町など県内８小売店に計１２１鉢が流通したが、一般消費者が購入した６１鉢が回収できていない。業者は違法なケシと分からずに栽培していたとしている。県が種の入手経路や過去の栽培記録を調べている。 【写真説明】 青森県が回収したケシのソムニフェルム種。あへん法で栽培が禁止されている（県医療薬務課提供）

自然のＤＮＡに特許認めず＝人工合成は有効−米最高裁 自然のＤＮＡに特許認めず＝人工合成は有効−米最高裁 【ワシントン時事】米連邦最高裁は１３日、人体から取り出され、その後手を加えていないＤＮＡについて、特許の対象にはならないとの判断を示した。ただ、人工的に合成したＤＮＡに関しては、特許を認めるとした。 　最高裁は、自由な研究活動を支持する学者らが、乳がんと卵巣がんのリスク診断の目安となるＤＮＡに関する七つの特許を無効とするよう求めた裁判で、判事全員一致の司法判断を提示。このうち、人間から分離されたＤＮＡは「自然の産物」であって発明に当たらず、特許を認めることはできないと認定した。 　米政府は既に、４０００の人間のＤＮＡの特許を承認。最高裁判断を受け、ＤＮＡに関連した技術の利用コストが低下し、研究の裾野拡大につながる可能性がある。乳がんなどのリスク診断の費用も下がる公算が大きい。一方、「相補

ロバート・フォーゲル氏　８６歳（米経済学者）米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）によると、１１日、米中西部イリノイ州で死去。シカゴ大人口経済学センター所長。 米国経済史における鉄道や奴隷制度の研究が評価され、１９９３年にノーベル経済学賞を受賞した。（ニューヨーク）