TOTOエコリモコンとは？ TOTOといえばウォシュレットが有名ですが、電池不要タイプの「TOTOエコリモコン」という製品が販売されています。 これ自体は以前から売られているものですが、新品を入手する機会があったため、電池不要な構造を調べてみるために購入して分解してみました。 TOTOエコリモコンの外観をチェック 分解検証用に購入したTOTOエコリモコンです。 家庭用ウォシュレット等で見かけるリモコンとはデザインが全く違い、シルバーで大型のボタンを備えたものとなっています。 また電池不要タイプという事で、LEDランプによる表示や液晶画面などは存在しません。 ボタン部分を横から撮影してみました。 大型のボタンはクリック時のストークも大きくなっており、操作性という面ではユニバーサルデザインを意識したものといえるでしょう。 また大きなストロークは電池不要な構造の関係する部分でもありそうです。 今

7000億円以上の営業損失を出したデバイス事業の見直しを進めているAmazonが手がける音声アシスタント「Alexa」は、2022年だけで100億ドル(1兆4000億円)を食いつぶす大きな失敗だったと、Amazonの社員が語りました。 Amazon Alexa is a “colossal failure,” on pace to lose $10 billion this year | Ars Technica https://arstechnica.com/gadgets/2022/11/amazon-alexa-is-a-colossal-failure-on-pace-to-lose-10-billion-this-year/ Amazonは営業不振により最大で1万人を解雇する史上最大規模の人員整理を進めており、その中で最も大きな影響を受けているのが音声アシスタントであるAlexa

WHILL株式会社（以下、WHILL社）は、同社が提供する電動車いす「WHILL」の自動運転モデルを活用したサービス「WHILL自動運転モビリティサービス」を空港や病院で展開してきました。 しかし、これまではWHILLを同一の階で運用することが多く、移動できる範囲に制限があったようです。 そんななか、WHILL社は成田国際空港株式会社（以下、NAA）が運営する成田空港第2旅客ターミナルにおいて、WHILLとエレベーターを連携させた階層移動の実証実験を開始すると発表。実施期間は、2022年7月28日（木）〜8月10日（水）です。 衝突回避機能を備えた自動運転モデルWHILL自動運転モビリティサービスは、WHILL社が独自に開発したWHILL自動運転モデルと、複数の機体を管理・運用するシステムにより提供されるサービスの総称。 自動運転モデルには衝突回避機能が搭載されており、周囲の人や環境との衝

東大発ベンチャー株式会社イノカは、水槽内に任意の海洋環境を再現して解析する「環境移送解析サービス」について、8月1日（月）よりクローズドβテストを開始。 企業や自治体、大学や研究機関と連携して本年度中に10件のPoCを実施するとしており、11月にはβ版の正式提供に踏み切る見込みです。 海洋環境の解析には課題が多い海洋資源は、水産業や海運業などと密接な関わりがあり、二酸化炭素の吸収源という観点でも大きな価値があると言われています。 しかし、自然界の海洋環境で発生した事象のメカニズム解明は困難というのが現状。これは、環境を構成する各種パラメータのうちセンサーなどでデータ取得できるものが限定的であることや、天候などの影響で時系列データが取得しづらいこと、 沖合・海中といった定点での高頻度なデータ取得が高コストであることなどが要因だといいます。 任意の水環境を水槽に再現そこで同社は、任意の海洋環境

株式会社パスコは、道路橋の監視に有効なIoTセンサーと、同センサーを活用したIoTインフラ遠隔監視サービス「Infra Eye（インフラアイ）」を開発。2023年4月より提供を開始します。 インフラの老朽化、待ったなし近年、高度経済成長期に集中的に整備されたインフラの老朽化が加速しており、その対策は大きな社会課題です。 そんなインフラのひとつ道路橋の数は国内に約73万橋。地方公共団体による定期点検では、点検結果の約6割が何らかの措置が必要な状態だったようです。また、国土交通省によると、建設後50年以上経過する道路橋は2030年に全体の約55％に達するといいます。 こういったインフラに対し、道路管理者は5年に1度の法定点検と目視などによる巡回監視といった維持・管理業務を遂行。2019年2月には、道路橋定期点検要領に「監視（モニタリング）」が明確に位置づけされました。 しかし、技術者不足・財源

米Appleは6月6日（現地時間）開催の年次開発者会議「WWDC 2022」で、無線通信規格標準化団体Connectivity Standards Alliance（CSA）が策定中のスマートホームの通信規格「Matter」に対応すると発表した。今秋リリースのiOS 16やiPadOS 16の「ホーム」アプリで、Matter対応のクロスプラットホームのスマート製品を制御できるようになる。 MatterはCSA（旧ZigBee Alliance）が2021年5月に発表した通信規格。Matterに対応させれば、スマートホームメーカーは製品を各社のプラットフォームに個別に対応させる必要がなくなる。 AppleはCSAの中心的メンバーだ。ヒューマンインタフェースデザイン担当プロデューサー、コーリー・ワン氏はプレゼンテーションで「AppleはスマートホームフレームワークのHomeKitをこの新標準の

新手の「疫病」ボットネットが仕掛ける大規模DDoS攻撃、威力はMiraiの3倍以上（1/2 ページ） 世界各地で8月から9月にかけ、過去最大級のサイバー攻撃が相次いで発生した。中でも、標的に大量のトラフィックを送り付けてサービス不能状態に陥れるDDoS攻撃は、新手のボットネット「Meris」に操られた25万台のルーターから仕掛けられたという。その威力は、5年前に猛威を振るったIoTマルウェア「Mirai」の3倍を超えていた。 CDN大手のCloudflareは8月19日のブログで、過去最大規模のDDoS攻撃を阻止したと発表した。同社の顧客の金融機関に対して送り付けられた不正なリクエストは毎秒1720万に達し、それまでの最大だったDDoS攻撃のほぼ3倍に上った。攻撃トラフィックは、botに操られた世界125カ国のデバイス2万台以上から発生していた。 Cloudflareはこの攻撃を自動的に検

東京工業大学は、無線電力伝送で生成される電力で動作させることができる、「ミリ波帯5G中継無線機」を開発した。電源が不要となるため基地局の設置も容易となり、ミリ波帯5Gのサービスエリア拡大につながるとみられている。 1素子当たり30μWでビームフォーミングを実現 東京工業大学工学院電気電子系の白根篤史助教と岡田健一教授は2021年6月、無線電力伝送で生成される電力で動作させることができる、「ミリ波帯5G中継無線機」を開発したと発表した。電源が不要となるため基地局の設置も比較的容易となり、ミリ波帯5Gのサービスエリア拡大につながるとみられている。 開発したミリ波帯5G中継無線機は、28GHz帯の5G無線通信と同時に、ISMバンドの24GHz帯を使って無線電力伝送を行い、無線通信に必要な電力を供給することができる。具体的な動作はこうだ。壁などに設置したミリ波帯5G中継無線機が無線通信信号を受信す

IoTエッジ機器のPoC（Proof of Concept）や少量の量産には、ArduinoやRaspberry Pi（以下、ラズパイ）がよく使われている。どちらもマイコン搭載ボードに複数の周辺ボード、さらにソフトウエアを組み合わせて、機器の電子システムを構築できる。Arduinoやラズパイより、もっと小さくもっと簡単に組み立てることができるボードを研究開発する日本のプロジェクト「トリリオンノード・エンジン」が2021年3月に完了、商用化の動きが本格化した。

2016年1月に「メイカーズのエコシステム」（インプレスR&D）を出版した。原稿はほぼ2015年に書いていた。そして2020年7月31日に「プロトタイプシティ　深センと世界的イノベーション」（共著、KADOKAWA）を出版する。 どちらの本も、出版の言い出しっぺは僕だが、全体はニコ技深センコミュニティという、僕とJENESISの藤岡さんが共同発起人になって始めたコミュニティで話し合って寄稿してもらい作ったものだ。メイカーズのエコシステムがMakerを前面に押し出したのに比べて、今回のプロトタイプシティはビジネス本的な内容になっているが、どちらの本でも自分のパートではMakerムーブメントの可能性、Makerがどうやって社会を変えていくかについて紹介している。 同じことを5年の間隔を開けて説明するのは良い機会なので「この5年間で変わったことは何か、未来予測が当たったところと外れたのはどこか」

ソニー、イメージセンサーとAIを合体させてしまう2020.05.18 10:0022,006 かみやまたくみ デジカメに下りてきてもいいんじゃって気が。 ソニーが世界初のAI処理機能を搭載したイメージセンサー｢インテリジェントビジョンセンサー｣を商品化したと発表しました。動画では｢もはや目の前の光を捉えるだけのセンサーではありません。目の前の光から必要な意味、情報を捉えるセンサーなのです｣とか言ってますね（かっこいい言い回し！）。小売業や産業機器業界向けのセンサーではあるのですが、技術的におもしろいなーと思ったので紹介してみます。 画素チップの下にロジックチップがある積層構造有効画素数は約1230万、センサーサイズは1/2.3インチ。価格はベアチップ版が1万円、パッケージ版が2万円（ともに税抜）Image: Sonyインテリジェントビジョンセンサーは画素チップとロジックチップの二層構造にな

watchOS 11 is out now, with new Sleep Apnea feature

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 独ザールラント大学 、メキシコINM、仏Potioc、仏Inriaによる研究チームが開発し2019年10月に発表した「Soft Inkjet Circuits」は、市販されている1台の家庭用インクジェットプリンタで電子回路を印刷する手法だ。

東レは衣料など商品の在庫管理などに使うICタグを、1枚2円以下と従来の5分の1程度のコストで生産できる技術を開発した。情報などを記録する集積回路を特殊な素材で直接印刷し生産工程を大幅に減らせる。ICタグはあらゆるモノがネットにつながる「IoT」にとって重要な部品だ。価格が大幅に下がり、関連サービスの普及を後押しすることになる。東レは2022年度にもICタグ事業に参入する。ICタグはICチップと

トヨタ自動車は1月7日、あらゆるモノやサービスがネットを介してつながる都市「コネクティッド・シティ」を静岡県に建設すると発表した。2020年末に閉鎖する東富士工場（静岡県裾野市）の跡地を利用し、21年初頭に着工。将来的に約71万平方メートルの街を作る計画だ。自動運転・ロボット・スマートホーム技術などを試験的に導入し、有用性を検証する。 街には「Woven City」（ウーブン・シティ）という愛称も付ける。初期はトヨタの従業員やプロジェクトの関係者など2000人程度が暮らす予定だ。住民は、室内用ロボットなどの新技術を利用できる他、センサーが取得した体調のデータをAIで分析し、健康状態を管理できる。 都市内部の道は、走行できる乗り物に応じて3種類に分け、それぞれを網の目のように織り込んだ構造にする。 道の種類は（1）多目的電気自動車「e-Palette」など、完全自動運転車や電気自動車のみが走