最後のファイナルゴール設定とファンディングの継続について 本クラウドファンディングは、開始から14日間で980名を超える方々からご支援をいただきネクストゴールである1000万円を達成することができました。ご支援いただいたみなさまには、改めて厚く御礼申し上げます。本当にありがとうございます。 私たちの目標は、「がんを予防するワクチンがあることを知ってもらう」ことです。 ネクストゴールの達成により、基本的な団体の運営維持に加えて、以下のような活動を実施していくことができ、メンバー一同が感謝の気持ちでいっぱいです。 1. 定期接種世代である小・中・高の子どもへ最も有効な情報源となりうる教育現場への施策（情報提供の強化） 2. 保護者へ最も有効な情報源となりうる医療機関や自治体への施策（情報提供の強化） また、厚生労働省も現在、積極的接種勧奨再開の時期について議論を進めており、さらにはキャッチアッ

なぜ私が反ワクチンにハマり、そしてそこから抜け出せたのか、興味を持ってくれる人たちが多かったので長くなりますが一連の流れをツイートしてみます。 私はコロナ禍のずっと前から自然派でした。 自然派というのは大雑把に言うと添加物を嫌い… https://t.co/vdWWuWwlrJ

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新型コロナウイルスの重症患者が急増している。特に40代・50代の重症化が目立つのが第5波の特徴で、東京都では重症患者の6割を占める。だが、この年代へのワクチン接種の進み具合は、自治体によってばらつきが大きく、かなり遅れている所も多い。そんな中、東京都墨田区では、今月7日時点で1回の接種を終えた40代は区民の6割を超え、50代は7割近くに達している。 今月13日付日経新聞電子版によると、同紙が緊急事態宣言下にある6都道府県の主要都市の1回目接種率を調べたところ、墨田区は50歳代で71.9％、40歳代で60．6％とダントツに高かった。40代については、さいたま市（6.7％）、那覇市（16.4％）、大阪市（17．7％）、世田谷区や品川区（17.8％）などと接種率が伸び悩む自治体が少なくない中、墨田区の進捗状況は際立っている。その効果か、陽性者数の推移を示すグラフからは、陽性者が下降の兆しも見てと

医療倫理は専門家ではないですし、イングランドの先生はフォローしていないので意図を正確に汲み取れていない部分もあるかと思いますが、 そもそも「"公平"なワクチン分配とは、医学的なリスクが高い人を最も優先するべきである」という前提自… https://t.co/sh875ZY81A

「新型コロナワクチンも、HPVワクチンのようにあとから危険と分かったらと心配」 先日、高校で子宮頸がんなどを予防するためのHPVワクチンに関する授業を行った際、事前のアンケートである生徒のそんなコメントを目にしたという、産婦人科専門医の稲葉可奈子さん。この生徒に限らず、誤解によりワクチンに対して不安を抱いている若者は少なくないという。新型コロナワクチンとHPVワクチンに関する知識を広める活動を行う稲葉さんに、日本の若い世代に「ワクチン不信」が起こる背景について解説してもらった。※以下、稲葉さんによる寄稿。 【稲葉 可奈子（いなば かなこ） プロフィール】 産婦人科専門医・医学博士。みんパピ！みんなで知ろうHPVプロジェクト代表、コロワくんサポーターズ、予防医療普及協会顧問、メディカルフェムテックコンソーシアム副代表。京都大学医学部卒業後、東京大学大学院で博士号取得。現在は関東中央病院産婦人

新型コロナウイルス感染症の収束に向けた鍵のひとつは、ワクチン接種です。しかし、日本の国産ワクチン開発はなかなか進まず（行われてはいます）、そして、購入を約束していた海外メーカーのワクチンは、（当然に予想されたことではありますが）世界で争奪戦の様相を呈しており、新型コロナワクチンが日本国内に入ってくるのは、当初の予定より大幅に遅れることが判明しました。 【写真】イスラエルではすでに国民の36%が、1回目のワクチンを接種 こうした中で、「日本は世界有数の科学技術・経済大国であるはずなのに、どうして、国内でワクチンが製造されず、輸入に頼らなくちゃいけないの？国や国内のメーカーは、何をしているの？」というご質問を受けます。 実は、これには、歴史的経緯に基づく、日本の特異な事情があります。物事は、なんでもそうだと思いますが、「ある特異な状況が生じるには、相応の理由・背景があり、その状況を解決するため

子宮頸がんワクチンの効果についてスウェーデンのグループが167万人の女性を対象にした大規模な調査を行ったところ、ワクチンを接種した女性では子宮頸がんのリスクが大幅に減ったとする研究結果を発表しました。 子宮頸がんワクチンは、がんの原因となる「ヒトパピローマウイルス」の感染を防ぐとされ、がんの前段階となる症状を減らすというデータは発表されていましたが、子宮頸がんをどれだけ減らせるのかについて詳しいデータがありませんでした。 グループでは、2006年から2017年までの間に10歳から30歳だったおよそ167万人の女性を対象に4つの型のウイルスに有効なワクチンの接種と子宮頸がんの発症との関係を調べました。 その結果、ワクチンを接種しなかった女性では子宮頸がんと診断されたのは10万人当たり94人だったのに対し、接種した女性は10万人当たり47人と半減していました。 年齢などを調整したうえで子宮頸が

プロジェクトを進める「一般社団法人HPVについての情報を広く発信する会」代表理事の産婦人科医、稲葉可奈子さんは、「詳しいだけでなく、『正確かつ分かりやすい』をコンセプトに、一般の方々に親切な情報提供を心がけていきます」と抱負を語る。 非営利、無償で行うこの活動の資金を、クラウドファンディングで募っている。 安全性や効果は証明されているのに...3つの活動をスタートヒトパピローマウイルスは、主に性的な接触でうつり、子宮頸がんだけでなく、男性もかかる中咽頭がんや肛門がん、陰茎がんなどの原因にもなる。セックスの経験がある人の8割が感染するありふれたウイルスで、海外では男子の接種も広がっている。 ところが、日本では2013年4月に定期接種になった頃から接種後に様々な症状が報告され、わずか2か月後に、国は対象者にお知らせを送ることを差し止める通知（積極的勧奨の差し控え）を自治体に出した。 お知らせが

子宮頸がんにかかる女性が増え続け、若年化も進んでいる。対策としてヒトパピローマウイルス（HPV）予防ワクチンの接種や子宮がん検診の受診率向上が重要とされているが、なかなか進まないのが現状だ。こうした中、「がんとセックス～パートナーと考える子宮頸がん～」と題したセミナーが都内で開かれ、司会役を務めた中川恵一・東京大学医学部付属病院放射線科准教授は「原因はセックスによる感染。女性だけでなく男性も正しい知識をもつことが大切だ」と強調し、性交渉の低年齢化に伴う子宮頸がんの拡大に警鐘を鳴らした。 子宮頸がんは性交を介したHPVが主な原因で女性だけでなく男性も感染する。HPVは性交経験のある女性の7～8割が一度は感染する、ごくありふれたものだが、「女性ですら（感染経路を）知っている人は少なく、ましてや男性はゼロに等しい」のが実状だ。 HPVに感染した女性のうち持続感染した人の約1割が前がん病変になる。

先日、国立がん研究センターと国立成育医療研究センターは0～14歳の小児と15～39歳の思春期・若年成人を指す「AYA（Adolescent＆Young Adult）世代」のがん患者に関する報告書を公表しましたが、AYA世代のがん患者は75.9%を女性が占めており、この要因として20～39歳で女性の子宮頸がんや乳がんが急増するためとしています。この世代は就職、結婚、出産など人生の節目となるイベントを経験することが多く、がんの治療との両立はご本人にとって非常に大きな負担となります。 このうち、子宮頸がんはワクチンで予防可能な疾患であり、ワクチン接種率向上によってこれらAYA世代の女性の子宮頸がん罹患率を将来的に低下させることが期待されます。 しかし、残念ながら国内におけるHPVワクチン接種率は1％未満にとどまっているのが現状です。 HPVと「がん」との関係子宮頸がんはHPV（ヒトパピローマウイ

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医師でジャーナリストの村中璃子さんが、英科学誌ネイチャーなどが主宰するジョン・マドックス賞を受賞した件については、産経新聞でも「ジョン・マドックス賞に日本人医師　村中璃子氏、子宮頸（けい）がんワクチン問題について発信」（「産経ニュース」昨年１２月２日）として速報しており、広く村中さんの功績と、子宮頸がんワクチン（ＨＰＶワクチン）の有効性を改めて確認する内容でした。 ところが、実際に受賞を速報という形で報じたのは産経新聞と北海道新聞のみで、その後の他紙やテレビ局、週刊誌などの報道は鈍いものでした。公共の利益に関わる問題について、障害や敵意にさらされながらも健全な科学とエビデンスを広めるために貢献した個人に対して与えられる賞を日本人として初めて受賞したにもかかわらず、国内メディアの動きが鈍かったのは気になるところです。 ＨＰＶワクチンの接種にあたっては、被害者団体など反ワクチン団体の主張も慎重