サイバーコミュニケーションズ（以下CCI）、D2C、電通、電通デジタルの4社は3月10日、「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。 同分析結果は、電通が2月に発表した「2020年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析したもの。さらに、国内電通グループのデジタル広告領域を担務する4社の2021年の予測も加えている。 2020年の日本の総広告費は6兆1594億円（前年比88.8%）と前年を大きく下回る結果となった。 「インターネット広告費」は新型コロナウイルスの影響を受けたものの成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模、総広告費全体の36.2％の市場となった。 また、「インターネット広告媒体費」（「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」、「物販系ECプラッ

NPS®（Net Promoter Score/ネット・プロモーター・スコア）とは、顧客ロイヤルティを知るための指標で、顧客に「あなたはこの商品・サービスをどの程度、友人や同僚に勧めますか？」という質問に0～10の11段階で答えてもらった結果を数値化したものです。 NPS®（ネット・プロモーター・スコア）は、米国のコンサルティング会社「ベイン・アンド・カンパニー（Bain & Company）」でフェローだったフレッド・ライクヘルド（Fred Reichheld）氏により提唱されました。 本コラムでは、NPS®（ネット・プロモーター・スコア）の計算方法や平均値、CSAT（顧客満足度）との違いから事例、本、セミナーまで、NPS®に関する情報をまとめてご紹介いたします。 NPS®（Net Promoter Score/ネット・プロモーター・スコア）とは、顧客ロイヤルティを知るための指標です。

ネット広告。少し拡げてデジタル広告。その市場を過去10年でほぼ制覇してきたGoogleとそのライバル達の現状を改めて数値で見る。 — SEO Japan 私は暇を見つけると、株式会社の財務報告書を読む。大きなトレンドだけでなく、小さなトレンドが、この文書の中にハッキリと表れている。世界のデジタル広告への支出の55%は、グーグル、ヤフー！、マイクロソフト、フェイスブック、アマゾン、そして、AOLに集約されている。そして、コムスコア社によると、この6つの企業は、トラフィックが多いウェブサイトのトップ 6に該当する。 先日のアドエクスチェンジャーの記事は、GroupMが世界全体のデジタル広告への支出を1135億ドルと算出している点を指摘していた。その他のデータは、この6つの企業のフォーム-10k（年次報告書）を調べたララ・フィッシャーゼーニン氏の情報をベースにしている。 2011年にも同じような

グレイトフル・デッドにマーケティングを学ぶ 最近、HubSpotが注目されるようになってきた。 HubSpotは中小企業向けにWebマーケティングを実践していくためのアプリケーションを提供している。著名な投資家や会社が投資していることや、会社も急成長を遂げていたりで、何かと最近、あちこちのブログや書籍で取り上げられるようになってきた。 ほぼ日刊イトイ新聞 – “Unusual（変わってる）…” 糸井さんが推奨して話題にもなってるこの本（グレイトフル・デッドにマーケティングを学ぶ ）の著者はHubSpotの経営者だ。 会社の成り立ちとか文化的なところとか、自ら提唱する「インバウンド・マーケティング」を実践して高い効果を上げるとか、色々興味深いところがある会社だけど、ボクが一番面白いと感じているのは、ブログツールやソーシャルメディア管理ツール、メールマーケティングツールを、個々のツール・プロダ

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

リスティング広告の運用にはすでに「定石」があるらしい。私自身は編集者なのでリスティング広告の運用なんて本格的にはしたことがないが、12月9日刊行の『リスティング広告 プロの思考回路』という書籍の編集中にそんな記述に巡り会った。本書の説明を自分なりに咀嚼して作ったのが、以下の「リスティング広告 運用チートシート」だ。 中小のネットショップにとってリスティング広告は重要な集客施策だが、運用を代理店に依頼するほどには予算がない。事情に詳しいWeb制作会社によると、配送作業の終わった深夜に担当者自ら管理画面と格闘するのが実状だという。 だとしたら、「リスティング広告 運用チートシート」は役に立つに違いない。何しろ『リスティング広告 プロの思考回路』はリスティング広告の「トッププロ」7名が著者。グーグル日本法人の元メンバー4名が含まれ、しかもそのうち2名はオーバーチュア（現ヤフージャパン）にも在籍し

L’Oréal’s integrated onsite and offsite retail media triumph drives 92% uplift in Revenue per User for YSL Beauty

[読了時間：３分] 長らくなりをひそめていたミクシィが動き出した。ナイキジャパンと共同で展開したキャンペーンの結果を発表。ナイキジャパンからは「私たちの想像を上回る素晴らしい結果を生み出すことができました」というコメントが出ている。 これまでイベントなどで取材する機会があっても同社広報から「関係のない話は聞かないでください」と釘をさされるし、同社の社員にこっそり話を聞こうとしても「ごめんなさい、今は話するなって言われているんです」という返事。かん口令がしかれているということは、大きな発表を控えている証拠。いつになれば話を聞かせてもらえるのかと聞くと夏まで、という。 大きな発表というのは言うまでもない。本当に仲のいいリアルな人間関係をオンラインに持ち込み、これまでにない情報伝播の形、新しいソーシャル広告を作る、というのがミクシィが社運を賭けて進めている事業。その形を完成させたときに大きく発表

Twitterや各種SNSなどソーシャルメディアの普及が進むにつれて、ネットマーケティングへの期待は年々高まっている。電通の調査報告書「2010年日本の広告費」によれば、総広告費が伸び悩むなかで、インターネット広告費は前年比9.6％増えた。インターネット広告の米国業界団体、Interactive Advertising Bureau（IAB）が2011年4月に発表した調査結果によれば、米国でのネット広告費の伸びはさらに大きく、前年比14.9％も伸びた。 こうした数字だけ見れば、ネットを活用した販促活動は順調に発展しつつあるように見える。ただし、ネット販促が成功したと胸を張る企業はまだそう多いわけではなく、水面下では期待外れに終わった事例も少なくないとされる。そこで、かつて甘味料「キシリトール」のブームを仕掛けた実績を持つマーケティングコンサルタント、インテグレート代表取締役CEOの藤田康人

国内外のマーケティング担当者やメディア関係者、コンテンツ制作者、ウェブ技術者などが集い、最新情報や意見交換を行うイベント「ad:tech Tokyo」が開催された。初日の10月28日はGoogle マーケティング ディレクター アジアパシフィックのMarvin Chow氏が「新しいグローバル・マーケティング戦略の実践について。いま何を学ぶべきなのか？」と題して講演した。 5500億ドル（約45兆円）ともいわれる現在の広告市場。Chow氏によると、そのうちの3分の1が北米で、10％を占める日本は世界第2の広告主となっている。一方、このうちデジタル広告が占める割合は、30億ドル（約2423億円）強と、わずか15％にすぎないという。Chow氏は「デジタル広告は数字が低下しているうえ、ワールドワイドに展開できていない」と話す。 一方でデジタル広告の潜在性には期待を寄せている。「広告市場は、2020