大阪市が「プログラミング教育推進」プロジェクトの一環で公開した、事業者募集の要項が「炎上」している。 教員への指導をはじめ業務内容が多岐にわたる一方、すべての経費は「事業者負担」。そのうえ、「損害賠償責任」まで負わされるという条件だったためだ。J-CASTニュースは、無償とした理由を大阪市に聞いた。 小中学校での授業や教員研修 大阪市は17年1月12日、「『平成 29 年度 大阪市プログラミング教育推進事業』の実施にかかる協力事業者の募集」と呼ばれる募集要項を公開した。 これは、20年施行の新学習指導要領で「プログラミング」の必修化が検討されていることをうけてのプロジェクト。公募期間は17年1月11日から30日（企画提案書提出期限）まで、実施期間は17年 4月1日から18年3月 31 日までだ。 仕様書を読む限り、事業者に課せられたミッションは「小中学校におけるプログラミング授業づくり」「

01/13 17/01/13 追記 SNS等にて当ブログをご紹介下さり、まことにありがとうございます。 勘違いされている方が居らっしゃるようなので明言させて頂きますが、 私の夫は当該ゲーム開発チームの一スタッフにすぎません。 また、当記事は本文中にネタバレを含みますのでご留意下さい。 01/12 序) 「自殺するならこういう時なのかもしれない」 「自殺するならこういう時なのかもしれない」 長年とあるゲームの開発に従事した旦那が、晴れてタイトルリリースを迎えたその日、突然そう言った。 ひとつの仕事を成し遂げ、尊敬できる仲間や愛すべき家族がおり、今の自分には何の不安も恐れもない。 燃え尽き症候群じゃないけれど、心が小気味よく凪いでいて、自殺するとしたら、こんな時なのかもしれない。 自分にはこれしかないと身一つで業界に飛び込んだ、単なるゲームバカ。 「俺は死ぬまでエンタテイナーでありたい」と、空