第22回 充電池の、長持ちする使い方♪ 電池界！ …そんな世界があるのか 知りませんが 家電界と電池界は 切っても切れない仲！！ バッテリー（充電池）が無かったら スマホも、コードレス機器も 動きませんからね～。 でもこの充電池… じつは、いろんな種類があって、 長持ちさせるコツも まったく違うのです！！ …というわけで、今回は 充電池をできるだけ長持ちさせる いろんなノウハウをまとめてみました♪ まず、敵を知るには己から！ 自分の持っている家電に どんな充電池が使われているのか 知っておくのが重要です♪ ひとくちに「充電池」といっても、 中身の素材によって いろんな種類があるんですよ～！ よく使われる充電池は、 こんな感じ。 …この3つが、家庭用品バッテリーの 大半を占める充電池、 いわば御三家！！！ 長ったらしい、カタカナの名前は、 中に入っている、 エネルギーのモトになる元素。 電池

米欧で原子力発電所の建設の延期や断念が相次いでいる。安全対策強化によるコストに加え、資材費や人件費上昇がのしかかる。世界の原発建設の中心は中国やロシアに移り、西側の退潮が目立つ。期待された「脱炭素電源」としての役割を果たせるかの岐路にある。仏電力公社EDFが英南西部で建設中のヒンクリーポイントC原発に逆風が強まっている。「原子力は再生可能エネルギーに費やせるはずの莫大な資金を吸い上げている」。

「出力制御を実施します」。4月8日、中部電力本店（名古屋市）の中央給電指令所。太陽光・風力発電の出力を一部止める制御が、中部エリアで決行された。電力需要の大きい三大都市圏で初の事態だった。好天で太陽光発電が伸びる見込みの一方、冷暖房利用の少ない時期に工場が止まる週末が重なった。需給バランスが崩れると大規模停電を招きかねない。「やむを得ない措置だ」。余った再生可能エネルギーを捨てる決断に同社幹部

経済産業省は29日、2023年度の電力供給の余力を示す予備率をまとめた。東京電力ホールディングス(HD)管内の予備率は7月に3%と、最低限必要とされる水準をかろうじて確保する形となった。電力不足の懸念は23年度も続く見込みだ。経産省によると、暑さ・寒さが厳しい場合の東電管内の予備率は23年7月に3%、8月に3.9%になる。冬場は24年1月に東電と東北電力、北海道電力で4.6%、24年2月に東電

米ローレンス・リバモア国立研究所の国立点火施設が、192本のレーザーを使って核融合燃料の点火に成功した。写真は、実験に寄与した同施設の前置増幅器。（Photograph by Damien Jemison, Lawrence Livermore National Labratory） 恒星のエネルギー源となっている核融合を利用して、この地球上で大量のクリーンエネルギーを作ることはできないものか。60年以上にわたって、科学者たちは物理学が提示するこの難題に取り組んできた。そして2022年12月13日、米ローレンス・リバモア国立研究所は、この分野において画期的な成果があったと発表した。研究所の核融合炉が、投入したエネルギーよりも多くのエネルギーを取り出すことに成功したというのだ。（参考記事：「核融合研究が前進、高エネ粒子の電磁波によるプラズマ加熱を発見」） 2022年12月5日、同研究所の国立

経済産業省は20日、21日から27日までの1週間の電力需給見通しを発表した。最大需要に対する電力の供給余力を示す予備率は沖縄電力管内を除く全9電力管内で、24日と25日は8.7%に低下する見通しだ。節電を呼びかける「電力需給逼迫注意報」を発令する基準の5%は上回る。同省は「安定供給に必要な水準を確保できる見通しだ」と

政府は23日午前、原子力発電所から出る高レベル放射性廃棄物（核のごみ）の最終処分について議論する関係閣僚会議を5年ぶりに開いた。出席する閣僚を増やし、最終処分場の誘致につながる調査の受け入れ自治体の増加に向け、具体策を検討する。現在は北海道の2町村のみで、約2年にわたり手をあげる自治体が出ていない。松野博一官房長官は会議で「将来世代に負担を先送りしないよう、われわれの世代で解決に向けた対策を確

【この記事のポイント】・中国、九州、中部電力に公取委が課徴金命じる方針・企業向け供給のカルテルで自由化を骨抜きと問題視・総額は少なくとも数百億円、過去最高となる見通し企業向け電力の供給などを巡ってカルテルを結んだとして、公正取引委員会は25日、独占禁止法違反（不当な取引制限）で、中国電力、九州電力、中部電力の大手電力3社などに課徴金納付を命じる方針を固めた。関係者への取材で分かった。総額は少なく

ICTと消費電力について、どんな課題が出ているのでしょうか。 佐藤一郎教授（以降、佐藤氏）：科学技術振興機構が2021年に発表した「情報化社会の進展がエネルギー消費に与える影響」によると、ICTセクターの消費電力は18年から30年にデータセンターが14 TWh（テラワット時）から90 TWhへと6.4倍に、ネットワークが同期間に23 TWhから93 TWhへと4倍に増加すると見込まれています。その後も増加ペースは加速していきます。 資源エネルギー庁の調べによると、日本の20年の発電電力量は1000.8TWh。今年の夏は電力不足が深刻化していますが、このままだと30年前後にはICTの電力消費の増加により、電力供給不足が慢性的に生じることになります。 ICTによる消費電力の急増は実は日本だけでなく、世界的な傾向です。世界では日本を上回るペースで消費電力が増える見込みです。夏の電力問題は日本国内

東京電力ホールディングスと中部電力が折半出資するJERAは23日、愛知県内の大規模漏水で工業用水が停止した問題を巡り、25日から碧南火力発電所（愛知県碧南市、最大出力410万キロワット）の一部を停止すると発表した。20日から貯水タンクへの工業用水の受け入れを再開したが、受け入れ量が必要量に満たないため。停止するのは碧南火力発電所3号機(最大出力70万キロワット）と同5号機（同100万キロワット

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ウクライナ侵攻で浮き彫りとなった日本のエネルギー自給率の問題。その解決のカギは、私たちの足元にありました。 実は日本には、世界3位の資源が眠っているのです。きょうは『未来をここから』プロジェクトの一環として、持続可能な社会に欠かせない地熱エネルギーを取材しました。 ■ウクライナ侵攻で迫る危機　日本を救うカギ （山口豊アナウンサー）「あちこちから蒸気が湧き出していますよね。あそこなんてすごいですね。お湯が柱状になって噴き出しています。町中がご覧のようにこの白い湯気に包まれていますね。」 ここは“地熱の里”と呼ばれる、熊本県小国町の「わいた温泉郷」。 住民たちは湧き上がる温泉や蒸気を古くから暮らしの中で利用してきました。 この自然のエネルギーを活かした地熱発電の開発も進んでいます。そこに― （沼田昭二さん）「これが地熱発電の掘削のためのタワーです。」 まったくの異業種から地熱発電に挑戦するのは

経済産業省は22日、東北電力管内で電力需給が極めて逼迫する恐れがあるとして電力需給逼迫警報を出した。東京電力ホールディングス管内には既に警報を出しており、地域を拡大して一般家庭や企業に節電を呼びかけた。東北では悪天候で気温が低く、事前の想定よりも

梶山弘志経済産業相は14日の閣議後の記者会見で、今夏の電力需給が全国的にここ数年で最も厳しくなるとの見通しを明らかにした。電力会社に供給力の確保を働きかけるほか、産業界にも省エネを求める。経産省が月内に対策をまとめる。また2022年1～2月は火力発電所の休廃止などの影響で、東京電力管内で電力不足が生じる見込み。電力の供給力の余裕度を示す予備率は北海道と沖縄を除くエリアで7月に3.7%。8月は3

台風１５号の影響で大規模な停電が起きた千葉県内では、東京電力が「停電ゼロ」と発表した後も、電気の通っていない地域がある。高圧線から各家庭につなぐ引き込み線などが切れているためだ。電気の来ない被災者に…

今も広い範囲で停電が続く千葉県内で、停電した地区の信号機を動かすために、警察が設置していた非常用発電機が盗まれる被害が相次いでいたことがわかり警察が盗みの疑いで捜査しています。 こうした中、警察によりますと今月15日の夜、広い範囲で停電が続く山武市内で、信号機に設置していた非常用発電機数台が相次いで盗まれていたことが分かりました。 警察によりますと、非常用発電機は信号機の下に設置していたということです。 警察によりますと停電が続く地区では、このほかにも休業している店舗や事務所などをねらった盗みなどの被害が17日までに11件確認されているということで、警察は捜査を進めるとともに、店舗や家の戸締まりをしっかり行うよう注意を呼びかけています。

鎮火まで丸12日間もかかったアスクル物流センターの火災。同社の首都圏における中核施設だったため、流通業界に衝撃が走った。 消火まで長時間を要した一因として、屋上に設置されていたソーラーパネルによる、感電の恐れが指摘されている。 2月16日に出火し、28日にようやく鎮火したアスクル物流センターの火災。「翌日配達」をうたう同社のサービスにも大きな影響を与えたが、一部の報道において「屋上に設置されたソーラーパネルが消火のための放水を妨げた」との指摘があった。あまり知られていないが、ソーラーパネルには、火災による破損や消火時の放水で感電するおそれがある。 ソーラーパネルは、たとえ壊れていても、太陽光や炎の光を浴びると発電を継続する性質がある。さらに消火のために棒状の放水を行なうと、その水流から電流が伝わってきて放水者が感電する危険がある。消防庁消防研究センターは「放水を水滴または霧状にすれば感電の

東京電力ホールディングスは建設を中断している東通原子力発電所（青森県）について中部電力などとの共同で事業化し、運営に取り組む方針を固めた。地元との調整や建設、運営、保守までを一貫して担う新会社を両社と日立製作所、東芝の4社で設立する調整に入った。東電も中部電も稼働する原発がない厳しい状況のため、異例の共同体制で事業を継続する。4社は2018年8月から原子力事業を巡る提携を協議しており、その具体

「太陽光パネルとケーブルは屋根材と近接しており、重大な住宅火災や生命被害に至る可能性がある」。消費者庁で太陽光パネルの事故調査を手掛けた今洋佑氏は警告する。「保守点検の義務は所有者にある。他人事と思わず、保守点検の意識を高める必要がある」 家庭用の太陽光発電システムで相次ぎ火災が発生している。消費者庁の消費者安全調査委員会が1月末にまとめた報告書によると、2017年11月までの9年間に全国で127件の火災などの事故が起きているという。同庁はそのうち、パネル部分やパネルにつながっているケーブルからの発火が原因だった13件について検証した。報告書をつぶさに読み解くと、大きく3つの原因が見えてくる。 1つ目は「施工不良」。ケーブル配線工事に不備があると接合部分が異常に発熱したり、火花が散るアーク放電が起きたりするという。太陽光パネル本体でもはんだ強度が不十分だと、経年劣化によって電流抵抗が増し異