名古屋大学が、2016年4月より、Elsevier社の下記5分野の電子ジャーナルが最新号まで利用できるようになったとアナウンスしています。これは、エルゼビア社と名古屋大学が、分野別のパッケージ契約を交わしたことによるものとのことです。 •Biochemistry, Genetics and Molecular Biology (生命科学) •Chemistry (化学) •Engineering (工学) •Health Science (ヘルスサイエンス) •Material Science (材料科学) 〔電子ジャーナル〕電子ジャーナル利用可能タイトル追加のお知らせ（名古屋大学附属図書館、2016/04/01） http://lws.nul.nagoya-u.ac.jp/news/denshi/2015/20160401 参考： 名古屋大学、Elsevier社の電子ジャーナルの契約を個

動向レビュー CrossRefの動向 revisited 日本原子力研究開発機構 研究連携成果展開部：長屋　俊（ながや　しゅん） 1. はじめに 電子ジャーナルをはじめとした電子情報資源を相互にリンクするとともにリンク切れを回避するための解決モデルとしてDOI（Digital Object Identifier）というデジタル識別子の仕組みが考案(1)され、CrossRefにおいて2000年6月にDOIシステムは稼働を開始した(2)。識別子は各種データベースのメタデータを横断的に統合し、相互運用性を担保する連携機能を持つことから、ウェブ上の学術コンテンツの増加、多様化などを背景にますます注目が集まっている（E1621参照）。CrossRef(3)はDOIの登録機関（Registration Agency:RA）としての役割を中核に据えながら、DOI登録や付随した検索サービスのみならずDOI

問題意識 ジャーナル購読料高額化への対応について （1） 現状 （2） 大学の取組状況 （3） 具体的な対応事例 （4） 今後の課題及び対応の方向性 オープンアクセスについて （1） 意義等 （2） 世界的な方針 （3） 国内の状況 （4） 今後の課題及び対応の方向性 日本のジャーナル強化について （1） 現状 （2） 今後の課題 （3） 今後の対応の方向性 まとめ 1．　問題意識 我が国の社会発展を支えているのは、大学等の学術研究に基づく知識基盤にあることは言うまでもない。我が国は、国際的に高い学術研究水準になるが、さらなる向上のためには、優れた学術研究の遂行とともに、その成果の発信・流通も重要である。 学術研究の成果は、一般的に、論文として学術雑誌（ジャーナル）に掲載される形で発信・共有されるが、その成果を生かすことにより、更なる研究発展や産業界への技術移転等が進展し、社会発展へとつな

国立情報学研究所（NII）のCiNii Articlesについて、本文PDFに文字情報が付与されたとのことです。2014年7月2日付でお知らせが掲載されています。 冊子体をスキャンして作成したCiNii Articles収録の約400万件の本文PDFについて、文字情報を付与し、PDFビューア上でのテキストの検索等ができるようになったとのことです。なお、文字情報は機械的に付与したものとのことです。 CiNii Articlesにおける本文PDFへの文字情報付与について (2014/7/2付け) http://ci.nii.ac.jp/info/ja/index_2014.html#20140702

科学技術振興機構（JST）がJ-STAGE利用学協会を対象に、2014年6月12日に開催した「Google等との連携強化およびオープンアクセス対応方針に関するJ-STAGE利用学協会説明会」の当日資料が公開されています。 同資料によれば、Google等との連携強化に関しては、Google Scholarのインデキシングポリシーに従い、抄録のない記事には書誌情報画面に本文1ページ目のプレビュー画像を掲載していくこと、また通常のGoogleウェブサーチ対策として、J-STAGE上のすべてのコンテンツについて、Googleによるクローリングを原則禁止しないことにするとされています。 また、オープンアクセスへの対応については、従来どおりのフリー公開（本文の無料公開）の推奨に加え、今夏中にJ-STAGE上の各記事に対してクリエイティブ・コモンズ（CC）ライセンスの表示ができるようにする機能をリリース

米SPARCのウェブサイトで、2012年にElsevier社へのボイコットを主導したフィールズ賞受賞数学者、ガワーズ（Timothy Gowers）氏への電話インタビューに基づく記事が公開されています。 ガワーズ氏はElsevier社の雑誌が高額であることや図書館への電子ジャーナルのバンドル販売、オープンアクセスの制限につながる米国の法案Research Works Act（RWA）にElsevier社が賛同していること等に反対して、同社での論文出版や同社からの査読依頼に対するボイコットを起こしました。このボイコットは10,000人以上の賛同者を集め、Elsevier社のRWA支持撤回につながる等の成果を収めたものの、インタビューの中でガワーズ氏はそのほかの点は改善しておらず、ボイコットの成果は十分ではなかったと答えています。また、OA義務化に期待しているものの、Gold OA、特にいわゆ

サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ

エルゼビア社が、著者にPDF形式の「e-offprint」(電子版別刷り)を提供するサービスにかわり、ScienceDirect上のフルテキストにアクセスできる個別のリンクを配布する「Share Link」を開始するとのことです。 リンクは、E-mail、TwitterやFacebookなどのソーシャルネットワークで共有することができ、論文出版後50日間は、無料で、登録なしに、論文のフルテキストにアクセスすることが可能とのことです。既に2013年12月に試行しており、2014年半ばに正式に開始するとされています。 Share Link offers temporary free access to new articles http://www.elsevier.com/journal-authors/authors-update/issue-10/share-link-offers-te

2年前に「東邦大学がElsevierのビッグディールを切ってコストダウンに成功した事例」というエントリを書きました。以来、このテーマについては（担当でもないのに）継続的にウォッチしています。 ここ最近では以下の大学で動きが見られました。 滋賀医科大学：http://www.shiga-med.ac.jp/news/gakugai/12/html/2383.html 東京慈恵会医科大学：http://www.jikei.ac.jp/academic/micer/news.htm 名古屋大学：http://info.nul.nagoya-u.ac.jp/news/denshi/2013/140228 中央大学：http://www.chuo-u.ac.jp/library/database/2014/04/14982/ 加えて、うっかり見逃してましたが、明治大学も2014年度からElsevie

日本人研究者の情報利用行動 慶應義塾大学：倉田敬子（くらた　けいこ） 1. はじめに 　本稿では、カレントアウェアネス編集事務局から依頼のあった「日本人研究者の情報行動に関して日本語で最近（過去5年程度に）書かれた研究論文」に関してレビューを行う。情報行動にどこまで含めるかについては、多様な立場が存在するが、よく使われている意味で、日本人研究者がどのように情報を探索し、さまざまな情報源を入手・利用しているかに焦点を当てることとした。この条件に当てはまる雑誌論文は、4論文しか見あたらない状況であった。（これら4論文に関しては、3で詳細を紹介する。） 欧米においては、研究者の情報行動に関する研究は一つの研究領域を形成するほど、数多くなされている。もともとは図書館や情報サービスの利用者がどのような関心、ニーズを持ち、実際に情報を探索し、入手しているのかを明らかにする、いわゆる「利用者」という視点

名古屋大学が、Elsevier社電子ジャーナルの契約について、パッケージ契約から個別タイトルの契約に変更することをアナウンスしています。2014年4月から、これまでの全タイトル（約2,200）を読むことのできる契約から購読タイトル（約370）のみを読むことのできる契約に変更になるとのことです。 〔電子ジャーナル〕Elsevier社電子ジャーナルの契約変更について(名古屋大学附属図書館、2014/1/30) http://info.nul.nagoya-u.ac.jp/news/denshi/2013/140228 関連： 【重要】4月1日よりScience Directの利用範囲が変わります（中央大学、2014/1/20） http://www.chuo-u.ac.jp/library/news/2014/01/12104/ 参考： モントリオール大学がWiley Online Libra

電子ジャーナルの出版・契約・利用統計 1．電子ジャーナルの出版傾向　電子ジャーナルの出版タイトル数の推移を正確に追跡することは容易ではない。年刊で刊行され，世界の定期刊行物を収録しているUlrich’s International Periodicals Directoryに初めて電子ジャーナルの項目が登場したのは1988-1989年版からである。これに基づいて電子ジャーナルの出版タイトル数の推移が示されることが多い（図1）。しかし年によって出版タイトル数の精度にばらつきが見られる。

2013年10月、論文単位の利用統計の記録と提供に関する実務指針”Release 1 of the PIRUS Code of Practice”が公開されました。これは英国情報システム合同委員会（JISC）の助成を受けて行われたプロジェクト“Publisher and Institutional Repository Usage Statistics (PIRUS)”の成果に基づくものです。 PIRUSプロジェクトでは電子ジャーナルや機関リポジトリの個々の論文についての利用統計を、電子リソースの利用統計の実務指針であるCOUNTERに準拠して取得するためにはどのような課題解決が必要かを調査していました。その成果に基づくPIRUS Code of PracticeはCOUNTERに準拠した上で、論文単位での利用統計実現のために論文のDOIやORCID識別子などをあわせて用いることとしていま

2013年9月19日、JSTORは、個人向けのアクセスサービス“JPASS”を発表しました。これは、JSTORのアーカイブコレクションにある1,500タイトルのジャーナルに、年間あるいは月間でアクセスできるサービスです。 JPASSでは、利用者は月あたり10本、年間で120本の雑誌論文のダウンロードが可能です。アカウントを取得すると、あらゆるデバイスから24時間アクセス可能、特定の検索結果やジャーナルの新規登録情報のアラート機能、保存したジャーナルの“マイライブラリー”機能も利用可能とのことです。 なお、月あたり＄19.50、年間＄199となっています。 JPASS http://jpass.jstor.org/ JSTOR INTRODUCES JPASS （JSTOR 2013/9/19付けの記事） http://about.jstor.org/news/jstor-introduce

実践女子学園の伊藤民雄氏による『世界の出版情報調査総覧』のサイトで、無償電子ジャーナルの検索システムが2013年9月中に公開されることが予告されています。 データベースの名称は、オープンジャーナルナビゲーター（Open Journals Navigator, with fee journal information：通称OJNavi）であり、無料で利用可能な電子ジャーナル（国内雑誌約1万7千誌、国外雑誌約4万4千誌）が収録されるものとのことです。このうち無償の国内雑誌・約1万7千誌についてはインターネット上に公開されている複数の電子ジャーナルのリスト等を組み合わせたものとのことです。またデータベースには、併せて有償・契約型の国内雑誌約2千誌も収録されるようです。 プラットフォームにはEBSCO社のシステムが提供されるとのことで、9月11日から福岡等で開催されるEBSCO主催のセミナー「エン