2019年度の国内eラーニング市場規模はユーザー数の着実な増加、提供サービスの多様化を受け市場拡大を継続 株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越 孝）では、国内eラーニング市場について調査を実施し、BtoB、BtoC各市場の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。 1.市場概況 2019年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比7.7％増の2,354億円を見込む。内訳は、法人向け（企業・団体内個人を含む）のBtoB市場規模が684億円（前年度比5.2％増）、個人向けのBtoC市場規模が1,670億円（同8.8％増）であり、両市場ともに拡大を継続させる見込みである。 BtoB市場は、景況感が良好な状況で推移したことによる企業の人材育成に対する投資の活性化や、働き方改革関連法の施行による企業の業務効率化を追求する動き、学習形態の一つとしてeラーニングが一般化する環境などもあって、当該

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内の企業向け研修サービス市場を調査し、マーケット動向のほか、コロナ禍がマーケットにもたらす影響評価やサービスニーズの変化などを踏まえた将来展望を明らかにした。 1.市場概況 2019年度の企業向け研修サービスの市場規模は、事業者売上高ベースで前年度比0.8％増の5,270億円と推計した。伸長率は鈍化傾向が続いているが、プラス成長を確保している。 研修事業者各社の業績をみると、ここ数年は大半の研修事業者が業績を順調に拡大していたが、2019年度は微増収着地の事業者が中心であり、大幅減収となった事業者も散見されるなど、成長の鈍化傾向が鮮明になっている。 研修内容別では、ここ数年、企業の積極的な新卒採用を背景とした新人研修需要の拡大がマーケットの成長ドライバーとなっており、2019年度もその流れが続いている。 また、就労人口の減少により、若年

土日になると、自分の悩みを解決してくれる妙薬を探そうとしてインターネットを検索する人が増えているようですが、実は私もその一人！悩み多き人生です。そんな現代人の「悩みの種」に関するアンケート調査が2011年11月26日の朝日新聞に掲載されました。紹介されたランキングトップ１０を集約すると、「健康」「お金」「家族」の3つの分野に集約できるようです。私も心当たりがあります。 では、ランキングトップ１０のそれぞれの悩みの中身は？またそれぞれに関して、役立つ、うまくいけば解決してくれる定評のある書籍や記事をまとめてみました。 悩みのタネのランキングトップ１０ 誰でも人生は幸福を望むものですが、ふと人生を振り返ると、楽しかった経験より苦しかった過去の経験が浮かぶということがあります。しかしそれを少しでも軽減できれば本当に助かりますね。ではまず、朝日新聞による2344人を対象にしたネット調査で分かった「

生きていると楽しいこともつらいことも様々ありますよね。悩みやストレスは多かれ少なかれ避けることはできないものです。悩んでいるときはそれがすべてに思いますが、年齢別に悩みの種や大きさが移り変わっていくことがよくわかる画像が話題になっています。

※2018年11月22日追記 Twitterフォロワーが3万人を突破したので情報追加！ こちらの記事自体毎月5〜6万人の方に読まれてますが、さらに2600文字に凝縮した【超初心者向け】のTwitter運営戦略ガイドを作ったので、初心者の方はこちらをまず参考にどうぞ▼ 【超初心者向け】今すぐできるTwitterフォロワーを増やすための5つの方法【簡易版】 Twitter（ツイッター）廃人のるってぃ（@rutty07z)です！ 発信力強化のためにいま力を入れてるのがTwitter運営です。Twitterのフォロワーが多ければ、単純に自分の発信力が向上する上に、ブログなどの他の媒体のコンテンツの拡散力も上がります。 しかしみなさん、こんな悩みありませんか？ 僕もTwitterの運営方法について1年半模索していました。しかし、以前までのフォロワー増加率「＋250人/月」に対して、ここ1週間で100

新商品を開発したり新規事業を起こしたり、企業のブランディングを学ぶには、結果だけを見ても意味がありません。大切なのは、ボツ案を含むそのプロセスをきちんと知る事にあります。 このコラムでは、年間400超のプロジェクトを抱える、デザインオフィスnendoの佐藤オオキ氏が、自らの「ボツ案」を通じて、成功する商品開発やブランディングプロジェクトのプロセス、アイデアの出し方について語ります。 第4回のお題は「スーツケース」。業界の習慣をあえて崩し周囲を刺激するために、時にはピエロを演じるつもりで、あらゆる方向からアイデアを提案するの。だから、ボツ案も多くなります。 アイデアを生み出す企業環境づくりを さまざまな企業が抱える課題を整理し、それを解決するという点で、デザインは戦略コンサルティングなどと似ている部分があります。 ただ、コンサルティングデザインを活用したブランディングが、ほかのコンサルティン

ブランドから新製品が出るので、SNSで拡散してください。YouTubeでバズらせたいので、動画を作ってください。競合がやってたので、うちもスタンプ作りたいです。セクシーリトルデータとかビッグデータが重要そうなので、データベースを整備してください。こんなリクエストを代理店にお願いしたり、クライアントからお願いされたり、提案したことがあるかもしれません。ここにはちょっとした問題がひとつあります。手段が目的化しています。 あらゆるビジネス・アクションには、本来、達成すべき目的があります。そのような目的のない仕事というのは、やらなくていい仕事です。むしろ、やってはいけない仕事だと言ってもいいでしょう。 「今回のサンプリングの目的は、サンプルを多くの人に配布することです」と、説明を受けたことがあります。「サンプルを多くの人に配布すること」はアクションの描写で、サンプリングの目的ではありません。そのア

App AnnieとIDCは、3月26日、2012年から2017年までのモバイルアプリ広告とマネタイズの動向をまとめたレポート『Mobile App Advertising and Monetization Trends 2012-2017：The Economics of Free』を公開した。 『Mobile App Advertising and Monetization Trends』は、広告編とビジネスモデル・マネタイズ編で大きく2つにわかれているが、今回はビジネスモデル・マネタイズ編をみていきたい。 ■ ビジネスモデル全体 モバイルアプリのビジネスモデルは、①フリーミアム(ダウンロード無料・アプリ内課金有)、②有料アプリ (ダウンロード有料・アプリ内課金無・売り切り型)、③ペイドミアム(ダウンロード有料・アプリ内課金有)、④アプリ内広告(バナー広告、ビデオ広告など広告含有)、⑤

自身も7回の転職経験を持つmotoさんと転職をどう考え、 どう臨めばよいのかコンサルタントが対談しました

インターネットビジネスで最も高利益率を確保できるのは月額課金モデルだと僕は考える。国内の上場企業およびスタートアップで月額課金サービスを提供する注目企業をピックアップして、その傾向を分析する。 運営開始10年の老舗サービス：CGMとツールで月商億単位 まずは月額課金と聞いて本誌読者が真っ先に思い浮かべるであろうサービス群を紹介する。クックパッド、食べログ、ニコニコ動画あたりは本誌読者にも馴染みがあるだろう。全てCGM型でクックパッドに至っては既に15年、他2サービスも約10年の歴史を持つ。いずれでももちろん最初から課金サービスがあったわけではない。CGMである程度コンテンツ量が溜まった後に、そのコンテンツをランキングなどで並び替えて見せるなどの付加価値をスマホで閲覧するためには課金へという流れになる。 クックパッドと食べログに関しては「課金したら負けた気がする」「スマホでランキング見れない

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スケジュール管理をしていますか？ 大学2年生～大学院2年生に、スケジュール管理をしているかどうかを尋ねたところ、全体の8割弱が「はい」と回答し、大多数の学生が、スケジュール管理をしていることがわかった。属性別では、理系学生よりも文系学生の方が、「はい」と答えた学生の割合が多いという結果となった。 スケジュール管理の方法は？（複数回答） 次に、スケジュール管理をしている学生に、その方法について尋ねたところ、全体の8割強が「手帳」と回答してダントツ。「スマートフォンのカレンダー・スケジュール機能」が約3割で続き、「PCのカレンダー・スケジュール機能」もちょうど1割となった。「その他」では、「カレンダー」という答えが複数見られた。 ●手帳に5色のボールペンで、バイトは黄、プライベートはオレンジ、サークルは緑、重要事項は赤、研究室関係は青と書き分けている。（工学部4年生） ●スマートフォンの待ち受

美容・化粧品通販大手の取り組み 従来の美容・化粧品通販大手各社は、幅広い商品ラインナップと多くのオールドメディアを使った接点でブランドイメージを構築し、売上を上げていた。しかし、ソーシャルメディアの浸透により、消費者が口コミから受ける影響に変化が見え始めた。幅広い商品ラインナップより、昨今ではある1つのエッジの効いた商品がバカ売れするような現象が多くなってきた。ソーシャルメディアを上手に活用することで、今までは勝機の少なかった小さな企業にもチャンスが生まれたのだ。そのような中、オンライン美容・化粧品大手各社はどのような取り組みを行っているのかを見ていく。 DHC 1972年の創業以来、化粧品や健康食品、医薬品、海洋深層水などの製造販売、翻訳・通訳事業、出版、教育事業、リゾート、アパレル事業など、幅広く事業を展開しているDHC。 1983年から基礎化粧品の通信販売を開始した同社は、天然成分1

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