ガンダム40周年で「閃光のハサウェイ」映画化、「Gレコ」劇場版も公開 2018年11月21日 19:33 214 16 映画ナタリー編集部

『機動戦士ガンダム』がTVシリーズ放送開始から2019年に40周年を迎えることを記念し、バンダイナムコホールディングス、創通、サンライズは、2019年から2020年にかけて「機動戦士ガンダム40周年プロジェクト」を始動することが、本日11月21日（水）に発表された。 今回のプロジェクトでは、『機動戦士ガンダム THE ORIGIN』TVシリーズ、『ガンダムビルドシリーズ』新作、『SDガンダムワールド 三国創傑伝』、『劇場版 ガンダム Gのレコンギスタ』、『機動戦士ガンダム 閃光のハサウェイ』の5作品を中心に展開し、さらに、SUGIZOさんがプロデュースし、来年30周年を迎えるLUNA SEAとして発表される「40周年プロジェクトテーマ曲」や、記念イベントの開催など、多くのファンがさまざまな形でガンダムの世界観を楽しむことができる機会が設けられる。また、多彩な商品やサービスも展開予定となって

あのジャパンビバレッジ社に「社内労組」が誕生　この秋、サントリーグループの自動販売機大手・ジャパンビバレッジ社に、新たな労働組合が結成された。 今年１０月、ジャパンビバレッジの各支店において、全従業員を集めた社内ミーティングが開かれた。このミーティングの終了直後、そのまま同じ会場で立て続けに、労働組合への加盟を呼びかける説明会が次々と始まったという。労働組合の名は、「ジャパンビバレッジグループ労働組合」。従業員のみを対象とした「社内労組」の誕生である。 この１年の間、ジャパンビバレッジ社では、数々の労働問題が発覚してきた。何時間労働をしても残業代が払われない「事業場外みなし労働時間制度」（＝「定額働かせ放題」制度）を違法適用したことに対する労基署の是正勧告。 同社の違法行為を労基署に申告した従業員を狙い撃ちした懲戒解雇未遂事件。クイズに正解した従業員にのみ有給休暇を認めるという「有給チャン

高校生だった当時、「富士銀行」という名前だった現みずほ銀行。当時からインターネットバンキングが発達しており、キャッシュカードを利用した買い物（Ｊデビット）ができたり、色々と便利だったのだ。 この画像にあるネットバンキング用カードは今でも利用できる。 （お客様番号と確認番号は加工して消してあるが、さすがに暗証してしまった） 利用開始日が2001年10月22日とあるから、肌身離さず持ち続けて17年になる。いわゆるメインバンクとして愛してやまなかったのだが、ここのところ様子がおかしい。 ①システム移行はわかるが、あまりに長い みずほ銀行は新システムへ移行に伴い、土・日・月の３日間、ATMをたびたび停止させている。事前に予告を行うも、すっかり忘れていた人などが現金を引き出せない事態になった。 皮肉なことに、JR東日本とみずほ銀行がコラボした青いSuicaの利用者が残高不足で駅構内から出られなくなる

[レベル: 中級] 昨日とおとといに続いて、今日も Chrome Dev Summit 2018 のセッションレポートをお届けします。 セッションのタイトルは “Speed Essentials: Key Techniques for Fast Websites” です。 昨日レポートしたセッションと同じようにモバイルウェブの高速化がテーマです。 しかし、こちらはより実践的な内容になっています。 パフォーマンス改善に非常に役立つテクニックが満載です。 パフォーマンス改善の優先対象は画像とJS、フォントの3つ モバイルウェブで 1 ページあたりデータ量が多いリソースは次の順番（HTTP Archive 調べ） 画像 (約 500 KB) JavaScript (約 380 KB) フォント (約 80 KB) この 3 つは Performance Budget（パフォーマンス バジェット）

みずからの報酬を有価証券報告書に少なく記載したとして逮捕された日産自動車のカルロス・ゴーン会長が、数千万円の家族旅行の代金を日産側に負担させていたことが関係者への取材でわかりました。東京地検特捜部は、会社の経費が私的に支出されていた疑いもあるとみて実態解明を進めています。 ゴーン会長は業務上の正当な理由がないのに、ブラジルやレバノン、パリ、アムステルダムの世界４か国で会社側に高級住宅を提供させ、住宅を保有する関係会社に日産から数十億円が支払われていたことがわかっています。 関係者によりますと、ゴーン会長がほかにも、数千万円の家族旅行の代金や飲食代などを日産の子会社に負担させていたことがわかりました。 特捜部は、ゴーン会長側に会社の経費が私的に支出されていた疑いもあるとみて、実態解明を進めています。

もしもバスが鉄道のように検索できて、バス停の位置もすぐに地図で確認できて、運賃が事前に簡単に確認できて小銭確保に慌てることもない乗り物だったらなあ、という多分10年後にもまだ叶っていないであろう夢を見ている。

高高度、厳しい山岳気象に耐える“タフネスドローン”で遭難者を早期発見――KDDIら、富士山で実証に成功 KDDIは、ヤマップ、ウェザーニューズと共同で、4G LTE対応ドローンを活用した山岳救助の支援システムを開発。3000メートル級の高高度や山岳の厳しい気象環境でも飛行可能なドローンで遭難者を捜索する。2019年の富士山登山シーズンに実用化を目指す。 KDDIは2018年11月15日、山岳遭難者の捜索に自律飛行型ドローンを活用する「ドローン山岳救助支援システム」の実証実験に成功したと発表した。山岳地帯での遭難者の早期発見や、救助活動のスピード向上と効率化につなげたい考えだ。 ドローン山岳救助支援システムは、KDDIの山岳用ドローンとドローンの運航管理基盤となる「スマートドローンプラットフォーム」、スマートフォン向け登山地図アプリを展開するヤマップの位置情報通知・監視サービス、気象情報を提

クルマの自動運転には2つのカテゴリーがある。一つはマイカー、もう一つはシェアカーやバスなどの公共交通だ。小田急電鉄は9月6～16日、神奈川県藤沢市の江の島で、自動運転による路線バスの実証実験を行った。9月11～16日は公募による一般モニター試乗も実施された。いまのところトラブルの報道はないから、無事に終わったのだろう。しかし、ネット上で一般モニターの感想を探すと、極めて少ない。おそらく、期待したような乗りものではなかったからではないか。 私は9月6日の報道公開日に試乗した。そして正直、がっかりした。原因は自動運転バスの出来が悪いとか、運用の段取りが悪いとかではない。きっと私の期待が大きすぎたせいだ。公道を混合交通で走らせる自動運転である。難易度は高い。どんなささいな事故もあってはいけない。トラブルがあれば、自動運転そのものが否定されかねない。ならば安全策をとる。運転手を乗せて手動運転に切り

週刊少年ジャンプ、子供の頃から毎週楽しく読んでるんですけど、ジャンプお家芸のひとつ、 「人気なくなった漫画が急に連載打ち切られる」 アレなんとかなりませんか。そろそろ読んでるこっちの心臓が止まるわ。 「新進気鋭！若き天才現る！」とか東京ドーム包むくらいの大風呂敷広げて、巻頭カラーとかセンターカラーでドドーン！と新連載スタートキメるわけじゃないですか。それで、こっちも「絵フツーだけどバトルシーン超面白いな…」「ストーリー全然意味わからんけどヒロインがアホみたいにかわいいな…」って当たり外れはあれど次話を楽しみにしながら読むじゃないですか。 けど、3話4話5話…って進んでいくと、なんか様子おかしいんですよ。稲川淳二がずっと耳元で囁いてくる「あれー？変だなー変だなー、先々週は上から3番目くらいの掲載順だったのに、先週は真ん中よりちょっと下…今週は後ろから2番目だぞー？やだなーこわいなー」って。ち

１９日夕刻、「東京地検特捜部は、日産自動車のカルロス・ゴーン会長を逮捕へ」というネットニュースを見て目を疑った。倒産寸前だった日産をＶ字回復させるなど、経営者としての手腕を高く評価され、今や、日産のほか、三菱自動車、フランスのルノーという３社の会長を務めるゴーン氏を日本の検察当局が逮捕するとは驚きだ。しかも、記事によると、容疑事実は「役員報酬を過少申告した有価証券報告書の虚偽記載」とされている。大企業であれば、有価証券報告書は、総務などの担当部門で情報を集約して作成・提出する。その有価証券報告書での役員報酬が過少に記載されていたのであれば、会社の組織の問題だ。何が問題なのか、さっぱりわからなかった。 その後、ゴーン氏が、グレッグ・ケリー代表取締役とともに逮捕されたことが報じられ、容疑事実が「ゴーン会長に対する報酬額を実際の額よりも少なく有価証券報告書に記載した金融商品取引法違反（有価証券報

中華料理店「日高屋」を首都圏で約４００店展開する「ハイデイ日高」（本社・さいたま市）で、外国人従業員が約３千人加入する企業内労働組合が結成されたことが分かった。組合員の約３分の１を占めるといい、これだけ多くの外国人が入る労組は極めて異例だ。政府が外国人労働者の受け入れ拡大を進める中、外国人の待遇改善をめざす新たな動きとして注目を集めそうだ。 同社や労組関係者によると、名称は「ハイデイ日高労働組合」。今年５月に繊維・流通・食品業界などを束ねる産業別労働組合「ＵＡゼンセン」に承認され、労組の中央組織・連合の傘下に入った。店舗網の拡大による従業員数の増加を受け、社内で労組の結成が長く検討されていた。関係者は「今年ようやく話がまとまった」という。 組合員数は約９千人。パートやアルバイトなどの非正社員が８千人超を占め、このうち約３千人がベトナムや中国、ネパール、ミャンマーなどから来ている従業員だ。週