英俳優エディー・レッドメインさんは、2015年映画「The Danish Girl」（邦題「リリーのすべて」）でトランスジェンダーの役柄を演じたのは「間違い」だったと話した。21日掲載の英紙サンデー・タイムズのインタビューで発言した。 レッドメインさんは映画で、世界で最も早い時期に性転換手術を受けた1人、デンマーク人画家リリー・エルベを演じた。前年に「Theory of Everything」（邦題「博士と彼女のセオリー」）で科学者スティーヴン・ホーキングを演じて、米アカデミー賞主演男優賞を受けたのに続き、リリー・エルベの演技でも2年連続で同賞候補になった。

疲れた。 LGBTに関するニュースを見ている親が「精神病の一種だよな」と言っているのにドン引きしたり、休学時に通った精神科で医者に「やっぱり宝塚とか好きなの？」と半笑いで言われたりしてきたけど、何故か2021年の今がそういう面では一番しんどい。反りが合わなかった親ともクラスメイトとも殆ど縁を切れて楽になったものの、そこはどんどん苦しくなる。私だけなのかな。 気持ち悪いと笑われても、個人の好悪だから仕方ないと思える。いや、思えないときもあるけど、思っていこうとしている。でも「左利きの人と同じくらい居るらしいよ」と同室の人が話しているのには堪らない気持ちになる。何でかなあ。 居るらしいんだって。居るんだけど。 多様性多様性って、世の中に色々あるのはきっといいことなんだろうけど、色々あるものしか認められないのはしんどいな。私の持っている属性は、世の中に認められるためのシンボルになっていくんだろう

自民党は２０日、ＬＧＢＴなど性的少数者に対する理解増進に向けた法案の審査を行いましたが、慎重な意見も相次ぎ、了承は見送られました。 「日本がちゃんと多様性を認める、そして寛容な社会を作っていく」（性的指向・性自認に関する特命委員会 稲田朋美委員長） 自民党は２０日、ＬＧＢＴなどに対する理解増進に向け、超党派の議員連盟で合意した法案の審査を行いました。法案の目的には「性的指向および性自認を理由とする差別は許されない」と明記されていますが、出席者によりますと、「法を盾に裁判が乱発する」との意見が相次いだほか、「道徳的にＬＧＢＴは認められない」「人間は生物学上、種の保存をしなければならず、ＬＧＢＴはそれに背くもの」などの声も上がり、法案に反対する議員が大勢を占めたということです。 「女子の競技に男性の身体で、心が女性だからっていって競技参加して、いろいろメダル取ったり、そういう不条理なこともある

社会・一般The concept of transvestite or bisexual. Tranender, woman feels like man. Shadow of woman in the form of man. いま国会で、実質的な性別の定義変更につながる議論が始まろうとしていることをご存じだろうか？ 4月13日、LGBT議員連盟事務局長である公明党の谷合正明議員は、役員会を開いたことをツイッターで報告した。自民党案のLGBT理解増進法、野党案のLGBT差別解消法、そして性同一性障害特例法の見直しについて、今後の議論の進め方を確認したという。また、特例法の見直しには、年齢要件、非婚要件、未成年の子なし要件、手術要件、ICDに沿った名称のあり方といった論点があることを明かした。 これだけを聞いても一般の国民には何のことだかさっぱりわからないだろう。「え？　LGBT法には与党

取材に応じる東京都足立区議会議員の白石正輝氏＝足立区役所で2020年10月6日午後0時25分、藤沢美由紀撮影 「L（レズビアン）だってG（ゲイ）だって法律で守られているという話になれば足立区は滅んでしまう」。当選11回のベテラン自民党議員の同性愛者への発言が批判を浴びている。発言の主は東京都足立区議会の自民党議員の白石正輝氏（78）だ。何を考えているのか。足立区議会の自民党控室で本人を直撃した。【藤沢美由紀/統合デジタル取材センター】

ヒラリー・スワンクは、「ボーイズ・ドント・クライ」でキャリア初のオスカー主演女優賞を受賞した。ジャレッド・レトを助演男優賞に導いたのも、男性に生まれながら女性として生きる人物を演じた「ダラス・バイヤーズクラブ」だ。エディ・レッドメインも「リリーのすべて」でキャリア2度目の候補入りをしたし、トランスジェンダーではないものの、グレン・クローズは「アルバート氏の人生」、ダスティン・ホフマンは「トッツィー」で、自分と違う性別になる人物を演じ、ノミネートされている。 役者が最も望むのは、自分自身とかけ離れた、前に演じていない役を演じること。だから、彼らにとって、自分と違う性別になるキャラクターは、とてつもなく美味しい。観客や賞の投票者も、外見やふるまいからして大変身した彼らを見て、「すばらしい」と感動する。 しかし、多様化、機会の平等への意識がハリウッドでも高まる中、こういったキャスティングは、急速

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同性同士の結婚に２０～５０代の８割近くの人が肯定的――。電通は１１日、そんな調査結果を発表した。ＬＧＢＴなど性的少数者への意識を尋ねた調査で、同社は「ＬＧＢＴへの理解が広がり、法整備など、次の段階への関心が高まっている」と分析する。 調査は昨年１０月下旬、インターネットを通じ、全国の２０～５９歳の６万人を対象に実施。このうち、８・９％が性的少数者の当事者で、前回２０１５年調査から１・３ポイント上昇した。 ６万人から抽出した６２２９人に「同性婚の合法化」について聞いたところ、「賛成」「どちらかというと賛成」は７８・４％に上った。ＬＧＢＴではない５６４０人でみると、女性は８７・９％で、男性の６９・２％より高かった。また、若年層で高く、２０代８７・３％▽３０代８１・２％▽４０代７７・５％▽５０代７２・５％だった。 また、働くＬＧＢＴに対し…

よくある勘違いだけどさ、「トランスだから」怖いんじゃないんだよ。男性の肉体が怖いんだよ。男性の体のほうが圧倒的に強いというどうしようもない事実があるわけですよ。そういう人が更衣室に入ってきたら、トイレに入ってきたら、そりゃやっぱもうめちゃくちゃ怖いわけですよ。根源的恐怖感。何かがあったとき、肉体的女性ならその限界は分かる。でも男性なら？分からない。少なくとも私より遥かに強いことは確かだ。 トランス女性の権利は守られるべきだけど、じゃあ生まれ持って女性の人の権利はどうなるの？更衣室やトイレで受け入れないのは差別？押し付けないでほしい本当に。

LGBT批判の小川榮太郎さんが持論を展開 ⇒ ゲイ公表の鈴木賢氏「その感覚に驚く」 2人がAbemaTVに出演し、白熱したやり取りが繰り広げられました。 18日に発売された『新潮45』の最新号が掲載した特別企画「そんなにおかしいか『杉田水脈』論文」が波紋を広げている。 きっかけとなった文章を執筆した自民党の杉田水脈衆議院議員が口を閉ざす中、同誌は７人の論客が「論文の『生産性』は誤読されている」「LGBTは国家や政治が反応すべきではない。レズ・ゲイは性的嗜好」「メディアの杉田議員への個人攻撃が過ぎる」といった議論を掲載。 これに対し、新潮出版文芸のTwitterアカウントが「良心に背く出版は、殺されてもせぬ事（佐藤義亮）」と新潮社創業者・佐藤義亮の言葉を投稿、『新潮45』の編集方針を批判するツイートを次々とリツイート。さらに同社の広報宣伝、新潮文庫や競合である河出書房、岩波文庫などのアカウン

杉田水脈先生のLGBTについてのご発言、確かに「生産性」という言葉の響きはきつかったかもしれませんが、言葉だけ切り取らずに文脈を見ると、あの「生産性」は「子供を産めるかどうか」という意味だとわかります。 言葉を文脈から切り取り、感情的になり過ぎてはいけませんね。

ニュース 2018年7月26日 自民党のＬＧＢＴをめぐる発言について 立憲民主党 SOGI（性的指向、性自認）に関するPT 座長　西村智奈美　衆議院議員 杉田水脈衆議院議員（自由民主党所属）が『新潮45』（2018年8月号）の「『LGBT」支援の度が過ぎる」において、LGBTの人々が、子どもを持つことがないと指し、「生産性がない」ため、税金を投入する必要がないと論じている。 子どもを産むか否かで差別することは、憲法が尊重する基本的人権、自己決定権を否定する思想であり看過できない。差別を禁じた憲法を遵守すべき国会議員が、自ら差別との自覚をもてないまま発言したことに驚きを禁じ得ない。直ちに発言の撤回と謝罪を求める。 あわせて、自民党の二階幹事長は、今月２４日の記者会見において、「人それぞれ政治的立場、いろんな人生観、考えがある」と述べた。政党として、さまざまな考え方を容認することは当然のことな

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アジアで初めてとなる、同性婚の合法化が立法過程に入った台湾で、このところ立法化に反対する人たちの抗議活動が行われているという。facebookにその最中に起こったらしい、反対派に対して支持派の女性がこんこんと、なぜこの法律が必要なのかと説明する素晴らしい動画がアップされている（2017/5/27注：FBのリンクが切れていたので直接YouTubeのビデオリンクつけました。YouTubeのページによると、この女性は台湾民進党の設立メンバー施明徳夫人の陳嘉君さんだそうです）。女性の主張はクリアで、具体的な例を上げつつ、「これは基本的人権なのだ」と繰り返す。 その見事な説明に、反対派の女性は途中から何をしゃべっていいのか大混乱。その間にも彼女は理を説き続ける。その内容をぜひもっと広く読んでいただきたく、一通り書き起こしてみた。 「わたしたちも普通の人と同じように基本的人権を求めているの。愛している

東京都渋谷区が、同性カップルに「結婚に相当する関係」を認めるパートナーシップ証明書の発行を盛り込んだ全国初の条例案を区議会に提出した。国内の性的少数者は証明書を歓迎する一方、同区には反対の声も寄せられているという。この条例案をきっかけに、国内での同性婚をめぐる議論はどう進むのか。同性愛者を公表して当選した元豊島区議の石川大我氏と、埼玉大名誉教授の長谷川三千子氏に見解を聞いた。（今仲信博） ◇ ≪石川大我氏≫ ■平等へのスタートライン －－同性カップルへのパートナー証明書をどうみるか 「若いＬＧＢＴ（レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダー）の人たちの中には、将来に不安を抱えている人が多い。その中で、渋谷区が『結婚に相当する関係』を認める証明書を出す意味は大きく、若い人たちへのプレゼントになる。地方自治体だからこそ、住民のニーズをとらえた形で施策が実施でき、社会が大きく動く地響