先日、飲んでたときに「 9 」という数字が面白いというになったのですが、「 数字が合わないときに『 9 』で割ったりするよね。 」と言ったら誰もやってなかったのでその話をします。たぶん、会計に携わってる人なら知ってる人も多いはず。　例えば、経理の仕事をしてたりすると、仕訳を全部入力したのに帳簿の残高と実際の預金残高が合わないということがあると思います。会計の仕事をしていない人でも、家計簿ソフトを使ってて、レシートを全部入力したのに現金の残高が合わないなんていうことがあるんじゃないでしょうか。そんなときは闇雲に間違いを探しはじめないで、とりあえず差額を「 2 」か「 9 」で割ってみるといいかもしれません。割り切れると↓こんな可能性が考えられます。 「 2 」で割り切れる　→　±を逆に入力してる可能性がある「 9 」で割り切れる　→　桁間違い or 数字の一部を逆に入力してる可能性がある 　

会計の勉強をしはじめてから、今まで見過ごして来たようなことが気になるようになった私だが、最近一番気になったのが、日経エレの８月１３日号に書かれていた、Aplixの７６億円の特別損失の計上の件（参照）。要約すると、過去２年の間「ある顧客が買う予定」と言う名目で（経費としては報告せずに）資産として計上してきたソフトウェア資産を、「やっぱりすぐには売り上げにはつながらなそうだから」と一気に特別損失として計上した、というニュースである。 建物や原料のようにはっきりと形のあるものを資産として計上することは会計上もっともなことだが、自社で開発したソフトウェアやパテントのようなものを資産として計上することには非常に大きな危険がともなう。Aplixのケースのように社内で開発したソフトウェアが将来売り上げに繋がらないということはしばしばあるわけで、そんなにあやういものを資産計上されてしまっては、投資家はどの

マイスターです。 9月1日から本日まで、大学行政管理学会の定期総会・研究集会が、青山学院大学青山キャンパスで開催されていました。 大学職員の方々には、参加された方も多いことでしょう。 ■「2006年度 定期総会・研究集会の開催について（ご案内）」（大学行政管理学会） http://www.ne.jp/asahi/juam/office/2006soukai.html マイスターも、2日目から参加しました。何しろ年に一度の貴重な機会。勉強させていただきました。 それでは、今週のニュースクリップです。 研究者の不正行為を防ぐための、組織的取り組み。 ■「不正に対応態勢　大学・機関の１割だけ」（MSN毎日インタラクティブ） http://www.mainichi-msn.co.jp/science/kagaku/news/20060826k0000m040063000c.html 研究者の論文ね

今次事案を受け、文部科学省は、調整費における不正使用等の問題の実態を解明し、同様の事案が再発し得ないような体制を構築することによって、第3期科学技術基本計画の下での科学技術力強化に向けた取組みを支える確かな制度的基盤を構築することとしている。

「ポイント、貯めてください！」 家電量販店などで買い物をすると、必ずある会話ですね。購入金額や、購入した品物に応じて購入金額の5％から20％程度のポイントが貯まっていき、次の買い物のときにそのポイント分だけ値引きを受けることができる仕組み。大手家電量販店などで「ポイントシステム」等の名称でおなじみですから、みなさんご存知のことでしょう。 また、「マイルを貯めて、この夏、夫婦で帰省します！」なんて方がいらっしゃるのではないでしょうか？顧客が飛行機を利用した距離に応じてマイルが貯まっていき、一定のマイルが貯まると、航空券や記念品などと交換できる「マイレージシステム」。ほとんどの航空会社がやっているサービスで、最近は飛行機に乗らなくても、光熱費などの生活費やショッピングで使用してもマイレージが貯まるようになっているようで、飛行機に乗らずにマイルを貯める「陸（おか）マイラー」と呼ばれる人もいるとか

１４文科振第１３５号 平成１４年６月２８日 関係各研究機関代表者    殿 文部科学省研究振興局長       遠  藤  昭  雄 科学研究費補助金（科学研究費）の取扱いについて（通知） 科学研究費補助金については、学術研究の振興に果たす役割の重要性にかんがみ、研究動向等に即応するよう、年々、その運用の改善を図ってきています。 平成13年度以降の科学研究費（奨励研究を除く。）にかかる「科学研究費の交付先」、「交付の事務」、「研究の実施」、「研究終了後の手続」、「研究成果の発表に関する取扱い」、「補助金の経理管理」及び「間接経費の取扱い」については、平成13年9月3日付け13文科振第702号文部科学省研究振興局長通知「科学研究費補助金（科学研究費）の取扱いについて」により取り扱うこととしておりましたが、平成14年度から、文部科学省と日本学術振興会の役割分担を一部改めたことなどに伴い、

(The Economist Vol 379, No. 8477 (2006/5/13), "Flat-Pack Accounting," pp. 59-60) 山形浩生訳 ([email protected]it.edu) ゲイツ財団なんか忘れよう。世界最大の慈善団体はイケア (IKEA) の所有者でもある――そしてインテリアデザインにご執心だ。 イケア (IKEA) で買った組み立て式家具を組み立てるほど頭にくる作業はなかなかない。だが、この世界最大の家具小売企業の会計を連結するのに比べれば、家具の組み立て作業ですら簡単なものだ。イケアの実に見事な小売り方式については、すでにいろいろ文献がある (訳注：かなりぬるいが「イケアのローコストの秘密」などをどうぞ)。弊誌は、それに負けず劣らず驚異的な同グループの財務について調べてみた。 そこから見えてくるのは、各国の法制度のちょっとした歪みを抜け

大学院1年生の終わり、就職活動をスタートさせたときに、コンサルティング業界に興味があったマイスターです。 大学院で取り組んでいた研究を、非営利組織向けのコンサルティングにつなげられないものかと考えたのです。 当時はコンサルティング会社（コンサルティング・ファームといいます）のことがよくわかっておらず、とりあえず「○○総研」と名のつくところを片っ端から受けました。 実際には、「○○総研＝コンサルティング」というわけではありません。 しかも、「大和総研」なんて、実は金融系のことばっかりなので、マイスターには居場所がありません。知らずに説明会に行ったら、そのまま連続して筆記試験を受ける羽目になり、パズルのような数理問題を解かされ、よくわからないままに撃沈したのが、今となっては懐かしいです。はい。 【教育関連ニュース】——————————————– ■「学校向けコンサルティングについて考えてみます

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