要約 戸田奈津子氏が担当した『ロード・オブ・ザ・リング』日本語字幕の質があまりにひどいとファンが抗議。字幕の修正および戸田奈津子解任を求めた署名運動を行う これは「原作マニアが、字幕の制約を考えずに重箱の隅をつついている」という話ではない もともと戸田奈津子氏は、監督などの演出意図を無視して訳する傾向があった 『ロード・オブ・ザ・リング』では、詳細な「翻訳に関する指示」があるのに、戸田氏はそれをことごとく無視した.。そもそも原作『指輪物語』は売上部数だけ見ても”20世紀最高の文学作品のひとつ”であるのは明確なのにもかかわらず、そのことに対する配慮・敬意が全くなかった 『ロード・オブ・ザ・リング』劇場公開時の字幕は「センスがない」「長さが制限される字幕の制約を受けてどころか、無駄に字幕を長くした訳まである」「意味を間違えたり、原文で一言も触れられていない文を勝手に追加したりしている」「キャラ

横書きの文章で句点に「.」、読点に「,」を使うように指定してあるものがあります (昔の『心理学研究』とか。今は「。」と「,」)。なぜ、ふつうに「。」と「、」ではないのでしょう?

韓国の李明博大統領が8月10日に強行した竹島上陸は日韓関係に衝撃波を送り、北東アジアの安全保障までを激しく揺れ動かすこととなった。そして北東アジアの安全保障の支えとなっている米国にも大きな影響を与えることも必至となった。 米国としては、アジアでの中国の軍拡と北朝鮮の核兵器開発による安保情勢の悪化から、日本と韓国がともに米国の同盟国として新たな絆を築くことへの期待を高め始めたところだった。だが現実は逆に日韓両国が相互に反発を激しくする展開となってしまった。では、米国はその新たな事態にどう応じるのか。 米国が日本と韓国の安保協力を強く求める理由 オバマ政権は2011年秋からアジア新戦略を打ち出すようになった。イラクやアフガニスタンに投入した対テロ闘争の戦力をアジアに回そうという戦略である。イラクやアフガニスタンに駐留した米軍をそのままアジアに動かすというわけではないが、両国から撤退した分の余力

1：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2012/04/16(月) 01:51:16.24ID:QrceNjI50 立ったら畫くわ 3：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2012/04/16(月) 01:52:31.77ID:deOtLInx0 はよ 5：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2012/04/16(月) 01:54:04.06ID:QrceNjI50 おお立ったな そこの家に直接つながる固有名詞と地名は伏せる それ以外は基本原文通りにする 7：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2012/04/16(月) 01:55:04.50ID:DE9Wrz8WO よくわからんが期待 8：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします：2012/04/16(月) 01:55:05.40ID:QrceNjI50 1月(水)1日 　　天氣　曇

現在の場所：ホーム / News / Facebookの次の覇者は中国、インドから？それともグリー、モバゲー、LINE？【湯川】 [読了時間：6分] 先日の記事「日本発のスマホアプリ「LINE」が2000万ダウンロード達成　Facebookの次を狙えるか【湯川】」のコメント欄での議論がおもしろい。ポストFacebookともいえるモバイルのコミュニケーションアプリの領域で「中国のWeixinと日本発のLINEが今のところ2強」という意見が出ている。もちろんこの領域の覇権争いはまだ始まったばかり。今後、欧米のIT大手も本気で参入してくるだろうし、日本のソーシャルゲーム大手もこの領域を狙っている。これから相当の激戦が予想されるものの、現時点での有力候補の状況をざっと見てみたい。 LINEがFacebookの次の覇者？ ピンとこない人も多いかもしれない。マネタイズをどうするんだ、と思う人もいるだろ

[読了時間：2分] 基本的に僕は、ネット関連のサービスや製品でマネタイズが成立するのってB（ビジネス）向けか、C（消費者）向けなら既存産業にITを導入したケースか、ソーシャルゲーム、巨大SNSしかない、って考えている。 教育産業が英語学習アプリを作るとかいうように、既に成立している産業がITを利用するというC向けサービスは成立しても、今流行りの位置情報系とかコマース系とか写真系とかTwitter系とかメッセージ系とかが、それ単体で新しい産業を作っていくのは非常に困難だと思う。短期的には少人数のチームを食わせていける程度のマネタイズはできても、長期的には十分なマネタイズって無理じゃないだろうか。だってよさげな機能ならFacebookのような大手ソーシャルインフラ企業が真似してくる。最初はおもしろがっていろんなアプリを立ちあげて遊んでくれるユーザーも、最終的に立ち上げるアプリの数は限定的になり

1972年『成長の限界』の予言通りに人類は2030年の臨界点に向かっている2012.04.10 12:0016,630 satomi ずーっと気になってはいたのだけれど、やっぱりそうでしたか... ｢地球の限りある資源で人類が限りなく成長していったら、どうなる？｣―それをコンピュータ・モデルでシミューレートし、全世界に衝撃を与えた問題の書『成長の限界（Limits to Growth）』が出たのは1972年のことです。 あれから40年。驚くべきことに、ほぼこの予言通りのことが現実に起こっています。 『成長の限界』は国際シンクタンク｢ローマ・クラブ｣の委嘱で、マサチューセッツ工科大学（MIT）のドネラ・H.・メドウズ（Donella H. Meadows）、デニス・L.・メドウズ（Dennis L. Meadows）、ヨルゲン・ランダース（Jørgen Randers）、ウィリアム・W.・ベ

全てはここで生まれたのです。 現在の生活に欠かせない多くのものは、科学者達の果てしない探究心と研究からうまれました。今の世界を作ったと言っても過言ではない世界の研究所9つ。 トップ画の研究所から。 ニコラ・テスラの研究所（コロラド）蛍光灯やテスラコイル等を発明した電気技師であり発明家のニコラ・テスラ。この写真はダブルエクスポージャー、2回シャッターを押して撮影されたもの。1枚はテスラさん、もう1枚はスパークを撮影。 アルバート・ホフマンの研究所LSDの発明です。 ジェームス・ワットの屋根裏の作業場産業革命になくてはならない人。彼は左遷された時、イギリスのバーミンガム付近の家の屋根裏でアレやコレやと作業していました。そこで作ったのは彫刻等をコピーするマシン。 グリエルモ・マルコーニの研究所1895年の春、彼が初めて無線電信を送った時の研究が再現されたもの。 マリ・キュリー（パリ）Latin

と題したブログエントリをダニ・ロドリックが書いている（原題は「Can you get rich without democracy?」）。 そこで彼は以下の図を示し、個人としては民主主義が無くても富裕になれるかもしれないが、国全体が富裕になるのは産油国で無い限り民主主義抜きでは難しい、と主張している。 この散布図に含まれるのは、人口百万人以上で燃料の輸出比率が5割以下の国全てである。民主主義の指標はここやここで紹介した研究と同様Polityのスコアを用いているとの由。 この図で非民主主義かつ一人当たり実質GDPが5000ドルを超えているのは、シンガポール、ベラルーシ、チュニジア、ヨルダン、中国の5カ国しかない。このうちベラルーシは旧ソ連の残滓であり、チュニジアは最近のアラブの政変の起点になった。中国がシンガポールの道を辿るのか、それともチュニジアの道を辿るのかは世界経済にとって（二番底云々

July 12, 2011 marks Neptune's first orbit around the Sun since it was discovered nearly 165 years ago. German astronomer Johann Galle discovered the planet on September 23, 1846. At the time, the discovery doubled the size of the known solar system. The planet is 2.8 billion miles (4.5 billion kilometers) from the Sun, 30 times farther than Earth. Under the Sun's weak pull at that distance, Neptun

この文章は適宜更新しますhttp://b.hatena.ne.jp/entry/okuzawats.com/archives/465 http://okuzawats.com/archives/465 http://twitter.com/fromdusktildawn/status/43614834679496704 ベーシックインカムの失敗例としてナウルが久々に話題になっている。この国がネットで話題になったのは今から8年ほど前、スラッシュドットジャパンで取り上げられてから。 その当時、こんな国があることに驚愕し、まとめを自分のサイトに置いておいたところ結構話題になった。その時にまとめたものに加筆して、ここに再び載せておく。更に調べたい方は日刊ベリタで調べていただければ、詳細なことが分かる。 ナウルってどんな国？外務省：ナウル共和国ナウル支店：インターネット国際情報銀行ナウル - Wik