(株)コンピュータニュース社の市場調査機関のBCN総研は7月28日、ホームページ“WebBCN”で行なった市場調査の結果を発表した。調査は7月6日から9日までの期間で行なわれ、有効回答数は400人。内訳は性別が男性が75.1%、女性は24.9%。年齢は20歳未満が1.8%、20歳以上30歳未満が24.0%、30歳以上40歳未満が45.3%、40歳以上50歳未満が26.3%、50歳以上は3.6%。また、インターネット接続可能な携帯電話機の所有者は33.5%となっている。
それによると、パソコンユーザーの56.6%が携帯情報端末(PDA)を必要なツールであると認識しているという。特に、iモード対応携帯電話など、インターネット接続が可能な電話の所有者ほど、PDAを必要と考える傾向が強く71.3%の比率を示した。機能面ではノートパソコンに及ばず、インターネット接続の手軽さでは携帯電話に後れを取るとの悲観的な見方が一部にはあるが、多くのパソコンユーザーがPDAの必要性を認めているという。また、PDAをパソコンや携帯電話の機能を補完する機器として位置付ける傾向が強いことも明らかになったとしている。
同社では、実際にパソコンを活用し、携帯電話でインターネット接続している層にとっては、PDAは活用に値するデバイスであるが、仕事での利用よりも、プライベートでの利用を想定する回答者が多いという結果が出ており、本格的な市場の立ち上がりには、ビジネス用途以外でのPDAの活用法の提案が必要と見ている。
