月刊アスキー 2007年2月号掲載記事
ケータイさえあればホットペッパーは不要!? ： 三菱電機が千代田区の東京ビルで行った実証実験。50型×8面の巨大なリアプロジェクタに表示されたメニューでビル内の店舗を選べば、QRコードかトルカでクーポンを入手できる。従来のこの手の端末は小型のものが多かったが、ここまで巨大になれば視認性・操作性とも良好。非常に目に付くため、道行く人が足を止める率も高かった。
電車やタクシーの車内、駅やオフィスビルのフロア内、そしてビルの壁面など、いまやあらゆる場所で大小様々なディスプレイが、ネットワーク経由で配信された広告映像を表示している。これらは「ＯＯＨ」（アウト オブ ホーム メディア）、あるいは「デジタルサイネージ」と呼ばれる。
先行する米国ではテレビＣＭが日本ほどリーチしない（日本は６兆円の広告市場のうちテレビＣＭが30％以上だが、有料チャンネル主体の米国は20％以下）こともあって、スーパーマーケットに置いたディスプレイでＣＭを流すほうが、テレビＣＭより効果が高いという。米国のデジタルサイネージの広告市場規模は、２０１１年には４０００億円になると予想される（フロスト＆サリバン調べ）。
中国でも、フォーカスメディアという企業がエレベーター内に設置したディスプレイに広告を配信して成功し、ＮＡＳＤＡＱに上場した同社の株式時価総額はすでに２５００億円を超えた。
街角の地図もデジタル化！ ： 東京電力が渋谷駅周辺の4カ所に設置した「デジタル地図案内板」。上側のディスプレイにはニュースや広告、下側には地図を表示し、目的地情報を携帯電話に転送できる。写真の女性は渋谷にあるライブハウスを検索していた。
日本では２００５年にはデジタルサイネージのシステムの市場が１２９億円（富士通キメラ総研）となったが、メディアとして発展した米中とは少々事情が異なる。
日本ではマスメディア的に、誰が見ても同じ映像を配信するだけでなく、ＱＲコードやトルカを活用してクーポンを発行したり、モバイルＥＣとの連動、あるいはＩＤを検知してユーザーに合う広告を表示するなど、「プロモーションのツールとして発展しつつある」（デジタルサイネージの代表的な企業であるピーディーシーの菅原淳之社長）という。
ユーザーはケータイをディスプレイに近づければ商品情報を入手でき、そこで購買もできる。配信側はそのログをもとに絞り込んだ情報を表示するなど、「ユビキタスなプラットフォームとして」（菅原氏）の活用が期待される。
駅構内もディスプレイだらけ： 次世代の広告映像配信ビジネスを検証するために、JR新宿駅に多数設置された65型液晶ディスプレイ（撮影時は未稼働）。山手線の車両内の映像配信「トレインチャンネル」を駅構内にも拡大する試みで、ニュースや天気予報のほか、運行情報、さらにはアニメやサッカーの名ゴール集等も提供するという。
