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はてなキーワード: クローズアップとは
anond:20251125151208 の続編書いてみました(書いたのはGeminiだけど)
1. 台湾海峡の封鎖や有事は、迂回コストの増加に加え、海上保険の免責とP&I保険停止リスクにより、島国日本の経済に壊滅的な物価高騰を引き起こす。
2. この問題への対応は、「国際法重視」論と「集団的自衛権」論に分かれるが、どちらも力による現状変更に反対する点では一致する。
3. 特に「国際法重視」論は、フィリピンやオーストラリアなど地域の国々の国益と整合性が高く、国際的な支持を得る上で最も賢明な戦略となる。
「台湾海峡が封鎖されても、船が迂回すれば済む話なので、日本のシーレーンにはさほど影響がない」という意見を耳にすることがあります。しかし、専門家の間では、この主張は経済的にも物理的にも現実を無視していると見られています。
台湾海峡は、製造大国である日本、中国、韓国へ原材料を運び込む航路の中心です。2022年時点で、世界のコンテナ船約5400隻のほぼ半分がこの海峡を通ったというデータがあります。このルートが遮断されれば、東アジア全体のサプライチェーンに甚大な打撃を与えます。
もし台湾海峡が封鎖される事態になれば、日本のタンカーや商船は、台湾島の南側にあるバシー海峡を通る航路も使えなくなる可能性が高く、フィリピンの東側を大きく迂回し、インドネシアのロンボク海峡を経由するルートを選ぶことになります。
この迂回ルートは、通常の航路に比べて約1000海里（約1850km）、距離にして15%程度長くなります。
たかが15%の距離増と軽視されがちですが、外航海運ではこの距離の増加は、そのまま航行時間、燃料費、人件費の増加に直結します。さらに、紛争海域の周辺を航行することになるため、保険料（ウォークライム保険など）が急騰し、輸送コスト全体を劇的に押し上げます。
最終的に、この輸送コストの上昇はすべて日本国内の物価に跳ね返り、エネルギーや原材料の供給不安と相まって、日本の経済全体に大きな打撃を与えます。これが、首相が「存立危機事態」の可能性に言及する最大の裏付けとなっています。
(このあたりは https://anond.hatelabo.jp/20251125192817 も参照、類似した議論だけど削るのもダルいので残す)
この海運物流の議論において、避けて通れないのが損害保険、特に海上保険の存在です。一般に「海上火災保険」の一部とされる海上保険は、船舶に関する「船舶保険」、貨物に関する「貨物海上保険」、そして積荷が所定の港へ届かなかった損害や油濁流出、死亡事故などを保障する「Ｐ＆Ｉ保険（船主責任保険）」の三つに大別されます。
海上保険の基本構造は、戦時や海賊による被害の場合、保険金の支払いが免責されるという点にあります。この免責を解除し、戦争・海賊リスクをカバーするためには、保険料を大幅に増額した特約を付けなければなりません。
台湾海峡で有事が発生した場合、中国は台湾の補給を妨害するため周辺海域を必ず管理下へ置こうとします。これは尖閣諸島を含む先島諸島や南沙諸島周辺だけでなく、米国が作戦を公開しているように、日本の先島諸島やフィリピン周辺も戦時下に陥る可能性が高いことを意味します。
そうなると、一部で迂回路と目されているロンボク・マカッサル海峡も戦時下となり、結果的に日本の西方海路全体で海上保険が効かなくなる可能性が著しく高くなります。
当然、戦時・海賊特約を付けた場合のコストは、最終的に小売価格に転嫁されます。ただでさえ物資不足による物価高騰が予想される中で、この保険コストの急騰は、日本の大都市圏を中心に目が回るほどの物価高騰を記録する原因となります。
さらに深刻な問題は、P＆I保険です。P＆I保険は、大型船の場合、国際的な取り決めや日本の国内法により、加入していなければ外国の港に入港できないという義務付けがあります。
この保険自体が、紛争リスクによって機能しなくなる事態が最も恐ろしいのです。
国際的な船主責任相互保険組合は、既にロシアとの取引を停止するという厳しい措置を取っており、中国による台湾侵攻の際にも、同様の厳格な規制が行われる可能性が極めて高いと見られています。
これは、「戦時特約を付けるから加入させてほしい」と中国側から打診されても、組合側がそれを拒否することを意味します。しかも、船舶の国籍（船籍）が中国でなくとも、中国が関わっていると判明した時点で海上保険が解約されるという非常に厳しい措置が取られる可能性があり、これは事実上の海上封鎖に近い効果を生みます。
これらの複合的なコスト増と保険機能の麻痺は、島国である日本が豪州や米国からモノを輸入しようとしても、輸送距離の長さによるコスト増と相まって、台湾有事による日本の物価暴騰を不可避のものにするのです。
物流ルートの途絶だけでなく、日本企業が中国に生産拠点を集中させていること自体が、台湾有事の最大のリスク源となっています。
中国大陸で製造された部品や最終製品を日本国内で組み立てるサプライチェーンは非常に複雑です。台湾有事による中国沿岸部の港湾閉鎖や、輸出入規制の強化、さらに中国国内での生産停止は、日本の製造業全体に即座に打撃を与えます。
リスクを回避するために中国からの生産拠点の移転（デリスキング）を検討している企業は多いですが、その実行は極めて困難です。専門家による試算では、主要な製造業が中国から日本や第三国へ拠点を移す場合、初年度だけで約13兆7000億円という巨額のコストが発生すると見られています。
この巨額のコストと代替地の確保の難しさゆえに、多くの企業がリスクを認識しながらも、身動きが取れない「手詰まり」の状態に陥っており、これが日本の経済的な脆弱性を高める要因となっています。
台湾海峡の安定を確保しようという議論は、大きく分けて二つの主要な論調に分かれます。一つは「国際法規の遵守」を最優先する論（A）、もう一つは「集団的自衛権の行使」を安全保障の核に据える論（B） です。
この二つの議論は、「中国の行動をどう非難し、どう対応するか」という点で根本的に異なります。
| 項目 | 国際法（UNCLOS）優先論 (A) | 集団的自衛権（平和安保法）論 (B) |
|---|---|---|
| 戦略的な目的 | 外交的な正統性を確保し、国際的な包囲網を作る。 | 物理的な抑止力を確保し、日米同盟の一体性を高める。 |
| 中国への非難 | 国際法違反（航行の自由の侵害）だと強く訴える。 | 日本の存立危機事態を引き起こす脅威だとして非難する。 |
| 政治的な影響 | 「一つの中国」論争から距離を置けるため、中国の国内問題化を避けやすい。 | 集団的自衛権の「発動要件」がクローズアップされ、国内の政治論争を再燃させやすい。 |
台湾海峡の安定は「日本の命綱」: 紛争が起きれば日本の安全保障上、最も深刻な脅威になるという認識は共通しています。
法的な準備の必要性: どちらの論調も、台湾海峡での事態が「存立危機事態」に該当する可能性を否定しておらず、必要であれば平和安全法制に基づいて行動する枠組みは必要だと考えています。
力による現状変更は絶対反対: 中国の軍事的な威圧や「内水」化の主張は、国際秩序への一方的な挑戦であり、断固として阻止すべきだという点では意見が一致しています。
日本が「国際法規の遵守」に軸足を置くことは、単に外交的な建前ではなく、フィリピン、インドネシア、オーストラリアといったアジア太平洋地域の主要な国々から最も強い支持と連携を引き出すための、極めて現実的で賢明なロジックです。
フィリピンは南シナ海で中国との領有権紛争を抱えており、国際法を自国の主権を守るための**唯一の「盾」**としています。
メリット: 日本が「国際水域での航行の自由」と「UNCLOS（国連海洋法条約）の普遍性」を主張することは、フィリピン自身が中国に対抗するための根拠を強くすることに直結します。
地域の安心感: 「集団的自衛権」ばかりを強調すると日米同盟の都合と見なされがちですが、「国際法」を核にすることで、「日本は地域の秩序を守るために行動している」という大義が生まれ、地域の国々の安心感につながります。
ASEAN（東南アジア諸国連合）のリーダーであるインドネシアは、米中間の対立に巻き込まれないよう「中立性」を最も重視しています。
歓迎する点: 日本が「平和的解決」と「国際法の尊重」を前面に出す限り、インドネシアは日本の立場を地域の平和と秩序を守る「安定志向の柱」として歓迎します。
警戒する点: 集団的自衛権の発動のように軍事的な介入の色が濃くなる論陣は、ASEANの結束や中立性を乱すものとして警戒される傾向があります。
オーストラリアは、日米豪印のQuadやAUKUSを通じて、地域秩序維持に積極的に関与しており、日本の立場を最も強く支持します。
整合性: 日本の「国際法重視」論は、オーストラリアが掲げる**「自由で開かれたインド太平洋（FOIP）」のビジョンと完全に一致**します。
共通のメッセージ: オーストラリアは、台湾海峡の議論が「日米同盟vs中国」という二項対立ではなく、「国際秩序の擁護者vs 力による現状変更を試みる勢力」という構図になることを望んでおり、日本の国際法論は、このための共通言語を提供します。
これらの周辺国の視点を踏まえると、日本が台湾海峡の安定確保について論陣を張る際、「国際法規を無視して封鎖するなら許さんぞ」というロジックは、以下の点で優れています。
普遍的な大義の確保: 「日本の国益」だけでなく、「国際社会全体の普遍的な価値（航行の自由）」を守るという大義名分を得られる。
外交的な立場強化: 中国の政治論争（一つの中国原則）から距離を置き、対中非難における国際的な連携と正当性を最大化できる。
地域の安心感: 武力行使の議論（集団的自衛権論）に偏るよりも、「法の支配」を強調することで、地域諸国の安心感と外交的な支持を得やすくなる。
日本が取るべき安全保障上の姿勢は、「国際法という盾を構え、法の支配を尊重しないいかなる力による威圧にも、日米同盟と国際連携をもって対抗する」という複合的なものであるべきなのです。
結局のところ、台湾海峡をめぐる議論は「日本が中国に勝てるか負けるか」という勝ち負けの論争に終始すべきではありません。日本の戦略的なゴールは、武力による「現状変更を極めてコストの高いものにする」ことに尽きます。航行の自由への国際法的な批判、P&I保険停止という経済制裁、そして迂回コストによる経済的打撃は、すべて中国が台湾に手を出す際に支払わなければならない代償のリストを長くするものです。国際連携によってこの「現状変更コスト」を最大化することが、唯一、戦争という最悪のシナリオを回避し、地域の安定を保つための現実的な戦術的ゴールとなるでしょう。
母親が統一教会にハマってめちゃくちゃになった家庭をクローズアップしています。
女性は法に触れないだけで、暴力性などは男性とあまり変わらないなと思います。
多額の献金のために経済的に困窮し家庭内がめちゃくちゃになりました。これは法的になにかに抵触することではないが暴力だなと考えました。
それはこの件だけでもなく、ネットによる女性の発言でもわかります。
自身の安全を確認しながらも、しなくていい”暴力”を振るっています。
政治におけるそれや、女性差別などは、多少なり（少のほうですが）関係はありますが、タレントが不倫などはもう全く関係ないと言えます。あとはオタクの気持ち悪さなど。
厳密には法律で裁くこともできるのですが、大勢の人は見逃されてますし、それを見越しての暴力です。
女性は狡猾です。必ず安全を確保してから攻撃する。ただ、なかには性格や能力から詰めが甘く馬脚を表していることもあります。そのおかげで暴力性が計測されました。
物理的な暴力はわかりやすく法に触れるので男性的な暴力は激減し、安全圏からの女性的な暴力がもはやメインとなってます。
それでいて「女性怖い」というと差別といってまた攻撃されてしまいます。安全圏からの攻撃というのはこういうことでもあります。カウンターが当てやすいのです。
山上被告の母親は法律には触れていないので現在も統一教会を信仰しシャバに住んでいます。山上被告は殺人というわかりやすい暴力のために逮捕されて裁判されている最中です。
ジークアクスもそうだったけど、本筋が属人的で、特定の人物でないと成立しない。盛り上がるセオリーだけど、一般化できないのでスケールしない。これがセカイ系の構造。
https://x.com/nojiri_h/status/1982418203935748460
そもそも小説は「特定の人物でないと成立しないような小さい話」だから小説（そういうミニマムなとこをクローズアップしないと見れないものも世の中にはある）なのだが
それを「そんな小さい話を読むのは嫌だ！ ひとつ読んだら大きいスケールじゃないと嫌だ！（だけど学問を真面目に勉強して大きい話にちゃんとコミットするのは面倒くさい）」という、めんどくさがりの大衆のために用意されたのが
「小説だけど大きい話できますよ」と小手先でやらかすミステリやSFだったのに、
いつのまにか「大きい話ができない普通の小説はだめだ、やはりSFだ」みたいな頭おかしい認識になってしまった
大きい話を読みたかったら真面目に教科書読めよ勉強しろよ、と言わずに「小説」をくさして「ＳＦ小説」を持ち上げる
自民党と維新の会の連立が決まり高市総理が誕生してから毎日が不安で仕方ない。
総裁選で高市氏が出馬してから湧き上がった嫌な流れが公明連立解除、維新との連立とどんどん広がっていて心が苦しい。
理由は自民党や維新の会の党風や高市総理の過去の発言から社会福祉の削減を恐れているからだ。
高市総理は過去に全受給者のたった2%の生活保護不正受給者をわざわざクローズアップしわざわざバッシングした事がある上過去ブログで福祉から就労へと書いていた。
私は生まれつきの障害があり障害者年金を受給しB型作業所に通所しながら生活をしている。
障害者年金とB型作業所の月1万円ほどの工賃しか収入がない私にとって障害者年金や将来必要になる可能性がある生活保護を守ることは死活問題だ。
私の通うB型作業所は20人ほどの通所者がいるが毎年1人か2人就職者がいれば良い方で就職率は5～10%ほどだ。
中にはB型作業所でも出来ない作業が多く作業の代わりに掃除や雑用を代わりにやっている利用者もいる。
高市総理は福祉を受けている人の何割が就労の可能性があるのか理解しているのだろうか？
福祉から就労へを求めるのなら福祉を受けている人が就労できる環境を適切な内容の仕事と最低以上の賃金を持って作るべきである。
働きたくても働けないだけで本当は働きたいのだから是非機会を与えて欲しい。
維新の会は橋本元代表の数々の悪質な自己責任論と生活保護現物支給論で不安しかない。
橋本元代表は父のリストラの責任を泣きながら問う女子学生に暴言に近い自己責任論で返した事が有名だがそんな人物の立ち上げた政党が社会的困窮者やマイノリティを切り捨てようとしないとは到底思えない。
そもそも生活保護を現物支給にするとして一時的に利用する人はともかく生まれつきの病で働きたくても働けない人はどうするのだろうか？
一生何の楽しみもなく暮らせと言いたいのだろうか？
ハッキリ言って弱者達は障害者年金や生活保護の大改悪をされてもおかしくないと思って毎日怯えている。
保守の方々は散々リベラルは頭がお花畑だの言っているが政府の政策一つで生活や命を奪われかねない弱者が政府から身を守るためにリベラルになっている事実は無視するのだろうか？
もし怯える社会的弱者に罵声を浴びせるなら本当に人として終わってる。
もし高市総理が社会福祉の大拡大に取り組むのなら支持したいと思っている。
だから高市総理は今すぐに私たちは福祉を削らず弱者を差別しませんと明言して欲しい。
万博には一貫して反対だった。空疎な国威高揚をしている場合じゃないだろ、今の日本。
なんだって、やってしまえば「功」の部分はある。その部分だけをクローズアップすれば「やってよかったね」みたいな話にまとめられる。これから国と衆愚が一緒になってそういうムードを作って、ネガティブなことはなかったことにして歴史化していくのかと思うと、本当にイヤだね。
オタク産業がイメージづくりの片棒を担がされたことも本当にイヤだった。こういうことはこれからしばらく、どんどん増えるんだろう。国策に組み込まれるオタク産業。気色悪いぜ。一介のオタクとして反吐が出る。
福島も能登も、他の災害被害も何も終わってない。自民党と維新が接近したら碌なことにはならない。そういう流れの中の万博だった。
リアルでもネットでも未成年含む女相手のストーカーや性加害をやめられない性別向けのポルノと
女向けのポルノが同じ扱いされるわけないんだよね
ラオスの児童買春にしても、男社会では児童買春が常習になっているから、売る側も買う側も組織的になり膨れ上がり外務省が動いたわけで
男子高校生をレイプしたおばさんのような、ほぼ発生しない上に散発的な例と相対化するのは無理がある
BLに影響された犯罪が続出してカード会社が規制に動くという話かと思ったら
しかもフェミや腐女子が三上悠亜ウェディングドレス騒動に移行しただけなのを「フェミや腐女子がBL規制をちらつかされてラブドールにゴミ食わせるゲームに言及できなくなり黙り込んだ」というストーリーを作成してるのか
完全になんとかが失調してるやん
https://anond.hatelabo.jp/20250729013213
にわかにクローズアップされたジャニーズ性加害問題も、地上波テレビしか見てない爺さんが「全ての女を夢中にされるジャニーズを潰して女さんを現実（冴えない男性との結婚出産人生）に戻してやれ」という目論みありきなんだけど
その何年も前からとうに女向けコンテンツは分散化・多様化状態だったので「発狂する女」もごく少数のジャニヲタのみだった
しかもジャニーズ性加害問題も全ての業界人が加担していた組織的な問題だったが、アンチフェミキモヲタはジャニーさんやタレントと接点のないジャニヲタにつきまとい「罰として加担したジャニヲタ女の子宮を摘出しろ」と喚いていた
【男の敵は男】グループサウンズの皆さんも、ジャニー喜多川さんの性加害を見て見ぬふりしていた
https://anond.hatelabo.jp/20250729151724
×男の性被害は守られない ○男は男の性被害を見て見ぬふりして加害者をアシストする
どっかで書かれてたけど青心社と講談社で固められててカドカワはハブられてるため
紅殻のパンドラはアニメだけが年表に載ってるという、ちょびっとだけ抜けのある漫画家としての士郎正宗をクローズアップした展示
清書原稿の前の鉛筆原稿が残されてて、何段階も下書きを経てかなり綺麗な形の原稿として作られてたり
ペン書き原稿にオノマトペを上から被せる形でクリア原稿が別になってたり
ＰＣ絵描き作業が出てくるずっと以前から手書きでレイヤーな描き方を成立させてるのが
作中プロパガンダ書き込みみたいのをオノマトペと同層のクリア部分に書き込んでるの、
ホワイト修正とかありえん、って感じなんだろうなという、潔癖症のような綺麗すぎ原稿ばっかだった
といった、手書き原稿展示なので、メインはお馴染みアップルシードドミニオン攻殻オリオン
売店で古今伽姫草子集という画集というかエロ画集の大判を買って肌色成分を補充
その絵と同じぐらいのスペースがいつもの文章で埋め尽くされてるというモノなのだが
「古典ベース + 女体化 + 関係あるんだかないんだか衒学なんだか駄法螺ってんだかよくわからないが凄い長文」という組み合わせに
うわFGOだ
と想起してしまった
うーん不敬（そこまでシロマサに敬服してるわけではない
と、いったんＦＧＯを想起してしまうと色々と考えてしまうもので、
まず思うのは型月の元々ってシロマサの影響あるんだろうか
一方がサイエンス（ＳＦ）畑、一方がミステリ畑で、依拠する文脈が違うのは明白
絵的には社長絵は内藤泰弘とか方面で、辿ってくとシロマサいないわけはないだろうけど直接感はあんましない
ＣＧ以降もシロマサは割と素にＣＧ初期のグラデーションやら光沢やらテッカテカ方面だし
ステイナイトの頃も手書き感を残してた社長絵はあんま影響って感じがない
と、ＦＧＯはそもそも型月コンビ作というより他メンバーの色のが濃いんだったと思い出す
つまり桃太郎風エロ娘や風神雷神風エロ娘やカチカチ山風エロ娘はあくまでＦＧＯぽいのであって型月ぽいわけではない
ふむしかし、と別の方向に考える
節操ナシが最大の売りのＦＧＯは、なんで士郎正宗に礼装イラストやキャラデザを頼まないんだ？
今までだってユーザー無視してＦＧＯの既存のデザインと噛み合わなそうな絵を描く大御所をゴリ押しで捻じ込んできたのだ
士郎正宗にエロ女体化英霊デザインを頼むなぞ、俺が思いつくまでもなくやってそうなものだが
……と、
ここまで無駄につらつらと考えて、ア、と気づく
奈須と、自分の世界観テキストをゴリゴリに押し込む士郎正宗とでは、テキスト面で衝突して合流できるわけないわ
おわり
正しい二次創作なんてものはない、ということを大前提に置いた上での愚痴である。
今まさに旬ジャンルの旬カップリングなので、読んでいてわかる人もいるだろうが、作品名やキャラクター名についてコメントで言及するのはお控えいただきたい。
卑屈な男Ａと傲慢な男Ｂが、とある目的を共にしたことをきっかけに、お互いがお互いに影響を与えて変わっていく様は多くのファンの胸を打ち、SNSでファンアートを見かけない日はないほど流行している。
それはとても嬉しいのだが、個人的に大変心苦しいこともある。
まず、原作の世界観で描かれた二次創作よりも、ifや現パロや転生ネタ等の亜種二次創作の方が多い。
私個人としては、美しくも儚い最期を迎えた二人のことを愛しているので現代転生や生存if等はそこまで刺さらないが、
彼らの幸せな姿を見たいというファンの気持ちはとてもよくわかるし、私もそういった二次創作自体は苦手ではない。
では何が苦手なのかというと、現パロ等でのＡやＢのキャラクター性が原作とあまりに乖離しているものが受け入れられないのだ。
例えば、Ａの自己肯定感が低く流されやすい気質を過剰にしてクローズアップして現パロで「ヤリチンカス大学生」にされたり
Ｂの傲慢だが可愛げもある気質を過剰にクローズアップして現パロで女体化されて安易な「ツンデレはわわチョロ美人」にされたりしているのが嫌だ。
このようなキャラ改変をしているのが一部の作者のみであれば『この作者とは好み・解釈が合わないのだな』と割り切ることが出来るのだが、
このようなキャラ改変が界隈で持て囃され、一種のスタンダードのようになっているのがたまらなく辛いのだ。
大手垢はＡがヤリチン化されている作品を『これが理想のAB！皆読んで！』と絶賛して呼びかけているし、
Ｂ女体化に至っては『皆Ｂさんの女体化大好きだよね』と言わんばかりにワンクッションすらなく女体化お色気イラストを垂れ流す人も少なくない。
頭にも書いた通り、二次創作は全てファンの妄想でしかなく、正しい二次創作なんてものは存在しないこともわかっている。
わかっていても、私はこう思ってしまう。
ヤリチン大学生×ツンデレチョロ美人のカップリングが見たいのであれば、この作品のこのキャラクターの二次創作じゃなくてもよくないか。
逆に私が好きなタイプの、原作の世界観やキャラクターに沿った二次創作は評価や閲覧数が伸びづらい。
原作が短いこともあり、発想や展開がどうしても他の創作者と被ってしまうからだ。
よっぽど目を引く要素がない限り『あー、このシーンを深堀した話ね。わかるわかる、良いよね』で終わってしまうのである。
原作から乖離した二次創作があっさり閲覧数や評価を伸ばして楽しそうに盛り上がっている傍らで、
原作に沿った二次創作をしている人たちが『評価あんまり伸びないな』と寂しげに零していることがよくある。
そういった人を見かけるたびに直接や匿名メッセージボックスで『貴方の作品が大好きです』と伝えるようにはしているが、
原作に沿った二次創作をかくのをやめたり、このジャンル自体から去ろうとしてしまう人も居て、心が辛くなる。
私は原作の世界観とキャラクターを愛しているし、少しでも同志に喜んでもらえれば良いなと思って原作軸の二次創作を続けているが、やっぱりヤリチン大学生や女体化ツンデレ美女より評価が伸びないので時折寂しくなる。
他者のことを視界に入れること自体が間違っていると、頭ではわかっている。
だが、どうしても吐き出したくなってしまったのでこちらのはてな匿名ダイアリーを利用させていただいた。
読んでくれてありがとう。
タヌキ星人ファミリーがポン子以外クローズアップされないまま、ポン子だけが独走しているわけですが、ポン子自身に地球のホテル銀河楼を巡る物語的な結びつきが薄いため、物語の主人公にもなりえず狂言回しとしても半端に常識的で、だいぶ空転した回でした
ホテルを巡る物語としてはヤチヨさんが主人公であるはずではありますが、ロボットとしての歪さが強調された前半戦では主人公と狂言回しの双方を兼任する形で進めていたので、その動かしづらさからおそらくサブ主人公枠としてのポン子を立てたのでしょうが、それならゲストキャラや他のタヌキファミリー、ホテリエロボットたちにポン子が振り回されたほうが主人公として機能したのでは（４話のヌデルンルンのように）
２話での言葉の通じないコミュニケーションを描いた丁寧さと比較すると、だいぶ遠く離れたやる気のない手抜き脚本ではあったかなと思いますが、私の評価の低くなってきた６話、７話あたりで世評が盛り上がってきたので方法としては間違っていないかと思います
KOKKAIDOCの運営は一人の大学生が行っています。日本の政治と民主主義を改善するためにこのウェブサイトを運営しています。もしこのKOKKAIDOCの理念に共感する方がいらっしゃいましたら、ぜひとも寄付をお願いいたします。
[B! AI] 国会議員の過去発言をAIで分析し、政治的立場をまとめたサイト「KOKKAI DOC」を東大などが発表（生成AIクローズアップ） | テクノエッジ TechnoEdge
前回に去年の夏に事実上の"親日銀派"のエコノミストたちが今年春の量的緩和解除やデフレ脱却、政策オプションとしてのインフレ参照値の導入を語っていたと述べた。そのような発言を聞く一方で、小泉政権サイドに近いところからは夏の終りに日銀と政府との名目経済成長率論争が起きるだろうという観測を聞いた。もっとも去年の夏は郵政民営化を焦点とした政治の季節に吹き飛ばされて、この「論争」が正体を現したのは年末になってからであった。具体的には昨年12月に経済財政諮問会議において与謝野馨経済財政・金融担当相と竹中平蔵総務相との間で交わされた財政再建をめぐる論争である。これは財政再建をめぐっての金融政策の位置づけをどうとらえるのか、という論争であったともいいかえることができる。長期国債の利回りである長期利子率と名目成長率の大小関係がどのように金融政策と関連しているのか、という点で与謝野大臣と竹中大臣との間で意見が交換された。では、なぜ長期利子率と名目成長率の大小が財政再建や金融政策のあり方に関係するのだろうか（以下は拙著『経済論戦の読み方』（講談社現代新書）による）。
ところで国債残高が財政の健全性で問題になるのは絶対的な大きさではなく、ネットでみた名目国民所得との比率である。上式を用いて簡単に導出されたのが次の関係である。
＝〔（政府支出－税収）/名目GDP〕－（名目GDPの成長率－利子率）×（国債の新規発行/名目GDP）
政府支出－税収がプライマリーバランスとよばれるものだが、この式の右辺第2項をみるように名目GDPの成長率が利子率を上まわれば、プライマリーバランスにかかわらず国債の新規発行分・名目GDP比率はある一定の値に収束する。逆に名目GDPの成長率が利子率を下回ると発散する。すなわちしばしば財政再建論議で話題になるプライマリーバランスの改善よりも財政危機を回避する際にきわめて重要なのは、名目利子率と名目GDP成長率の大小関係ということになる。この関係を「ドーマー命題」と呼んでいる。
そしてどのような国債残高の初期水準からはじめても、利子率が成長率よりも大きいときは財政破綻に直面し、利子率が成長率よりも低ければ財政破綻の危機は訪れない。もちろん現在の日本はゼロ金利であり、長期国債の利回りも歴史上まれにみる低水準である（１～２％）。しかし他方で名目成長率はマイナスで推移している。つまり名目成長率よりも金利のほうが大きい事態が長期的に継続しているのが日本の現在の状況である。日本の名目公債残高/名目GDP比が90年代から今日まで増加トレンドを変更しないのは主にこの事情による。成長率の低下をもたらしているデフレが継続すれば、ドーマーの命題でいうところの財政破綻の危険性が高まっていくわけである。
さて与謝野大臣は近年では長期金利が名目成長率を下回ることはない、という認識であり、対して竹中大臣は金融政策などの政策対応がきちんとしていれば名目金利が名目成長率を長期にわたって上回ることはない、という立場にたっている。このことは言い換えると、与謝野大臣側は金融政策による名目経済成長率の引き上げは難しく、せいぜい３％程度だという認識のようだ。竹中大臣側は金融政策によって名目成長率は４％程度が達成できると主張しており、実は与謝野・竹中両者ともに実質成長率は２％の認識があるため、問題はインフレ率をどう判断するかによっている。与謝野大臣側はゼロインフレからせいぜい１％以下にインフレ率を抑えことが望ましいという判断であろう。これは今日の日銀の政策と整合的である。竹中大臣はいわゆる「リフレ」的観点に立脚して発言していると思われ、中長期的に２％程度の低インフレを目指して、税収を改善しもって財政再建に資するという考えかたである。わたしはOECD諸国の多くが名目成長率≧長期金利 を実現しているために、日本においても達成可能であると思っている。
ここで今回の量的緩和解除をめぐる騒動でもこの種の日銀的なゼロインフレ志向（世界的にはデフレ基調の水準を最適インフレ率とみなしているようである）と竹中大臣に代表される政府内の「リフレ」的見解の対立が底流のひとつとしてあるということである。
昨年の郵政民営化以後、小泉政権は目的喪失現象を起こしているのではないだろうか。首相は積年の懸案を達成して、残る政策課題として小泉流の誰からも政策の障害＝犯人が明瞭となる課題を探して、政権の緊張感の維持、そして後継選出の影響力を保とうとしたのかもしれない。その意味で、この名目成長率論争を通じて、金融政策のあり方がクローズアップされたのは自然な成り行きだったのかもしれない。なぜならデフレ対策だけはいっこうに改善の兆しがみえないものだったからである。しかし政府の挑発ともいえた日銀パッシングはどうも政府自身の思惑や日銀自体の計算（4月以降の解除）を上回る形で、早期の量的緩和解除にむけて日銀自体を走らせてしまったのかもしれない。
（続く）
