『日本人は集団主義的』という通説は誤り研究成果

1．タイトル：　「日本人は集団主義的」という通説は誤り

2．発表概要：
　 日本人論では、長らく「日本人は集団主義的だ」と言われてきた。現在では、「集団主義」は、「日本人」の基本的なイメージになっている。
　 ところが、この通説が事実なのかどうかを確認するために、心理学、言語学、経済学、教育学などにおける実証的な研究を調べたところ、日本人は、欧米人より集団主義的だとは言えないことが明らかになった。また、「日本人は集団主義的だ」と広く信じられているという現状は、人間の思考を歪める心理的なバイアスによって作りだされたものであることも明らかになった。

3．発表内容：
　 日本人論（あるいは、日本文化論）では、「個人主義的な欧米人と比べると、日本人は集団主義的だ」と言われてきた。「集団主義的な日本人」は、日本人自身にとっての最もポピュラーな自画像であるだけでなく、現在では、外国人にとっても「日本人」の基本的なイメージになっている。
　 しかし、日本人論は、個人的な体験やエピソード、諺（ことわざ）などに依存しており、実証的な根拠に乏しい。また、日本人のことだけに言及していて、欧米人との比較がなされていない場合も多い。そのため、「日本人は集団主義的、欧米人は個人主義的」という日本人論の通説がはたして事実を正しく言いあてているのかどうかは、必ずしも明らかではなかった。
　 今回公表した研究では、日本人論と関連する主要な研究分野の中から、しっかりした実証的研究がなされている分野を選んで、「日本人 ＝ 集団主義」説が正しいのかどうかを検証した。
　　
　 心理学的研究
　 心理学的な研究では、異なった文化のあいだで、集団主義・個人主義の程度を直接比較することができる。そうした実証的研究の中から、「世界で最も個人主義的だ」と言われてきたアメリカ人と、「世界で最も集団主義的だ」と言われてきた日本人を比較した研究を集めた。集団主義・個人主義の程度を測定するための調査研究が11件。自分の意見を曲げて集団の意見に従うという「同調行動」に関する実験研究が（高野自身の研究も含めて）5件。自分の利益を犠牲にしてでも集団に献身するという「協力行動」に関する実験研究が6件。
これら計22件の研究の結果をみると（図を参照）、通説に反して、「日本人とアメリカ人とのあいだには明確な差はない」という結果を報告していた研究が16件、通説とは正反対に、「アメリカ人の方が日本人より集団主義的」という結果を報告していた研究が5件もあった。一方、通説どおり「日本人はアメリカ人より集団主義的」という結果を報告していた研究は、わずか1件（調査研究）しかなかった。すなわち、心理学的研究の結果は全体として、明らかに、「日本人は集団主義的、アメリカ人は個人主義的」という通説を支持していなかったのである。

　 言語学的研究
　 日本人論は、日本語の特性に注目して、「日本人の自己は、個として確立しておらず、自分が属する内集団と一体化している」と主張してきた。これに対して、2人の言語学者（筑波大学の廣瀬幸生教授、カリフォルニア大学の長谷川葉子教授）による共同研究は、日本語の特性が「他者とは明確に切り離された自己」の存在を示していることを明らかにした。たとえば、「私は寒い」という文の中の心理述語「寒い」は、話し手の心理状態を表すために用いられるが、同じ内集団に属する他者の心理状態を表すために用いることはできない。たとえば、「母は寒い」とは言えない。日本語は、内集団の中でも自己と他者を明確に区別する特性を備えているのである。
　
　 教育学的研究
　 学校での「いじめ」は、「異質なものを排除しようとする集団主義的な日本社会に特有の現象」と評されることが多かった。ところが、近年の実証的な研究を通覧したところ、アメリカでも「いじめ」は発生しており、発生率も日本より低いとは言えないことが明らかになった。学校での発砲事件も、「いじめ」への報復として起きたケースが多いのではないかと推定されている。「いじめ」が原因となる自殺も、欧米諸国の多くで報告されている。したがって、日本の学校での「いじめ」は、「日本人の集団主義」の証拠と見なすことはできないことになる。
　
　 経済学的研究
　 経済の分野でも、「日本人は集団主義的だ」と言われてきた。個々の日本人は企業の中で団結し（「日本的経営」論）、企業は「系列」の中で団結し、すべての企業は政府のもとに団結している（「日本株式会社」論）、と言われてきた。
　 しかし、そうした議論は専らエピソードやイメージに頼っており、実証的なデータが示されることはなかった。全体像をより正確に反映する経済統計や、経済統計にもとづく実証的な研究を調べた結果、経済の分野での「日本人の集団主義」説は事実とはそぐわないことがはっきりした。
小池和男名誉教授（法政大学）の研究は、「日本的経営」論で言われてきた「終身雇用」や「年功賃金」が事実ではない、あるいは、欧米諸国とのあいだに明確な差異がないことを明らかにした。三輪芳朗教授（東京大学大学院経済学研究科）とマーク・ラムザイヤー教授（ハーヴァード大学）の共同研究は、「系列」にはまったく実体がなかったことを明らかにした。「日本株式会社」論についても、三輪芳朗教授とマーク・ラムザイヤー教授による実証研究は、日本政府の「産業政策」が日本の高度経済成長にはほとんど実質的な貢献をしなかったことを示した。また、国内産業を保護するために政府が設定する関税率を比較したところ、歴史的にみると、日本よりアメリカの方がずっと高かったことも判明した。
　　
　 エピソード
　 日本人論は、個別のエピソードを主な論拠としてきた。そこで、エピソードは日本人論の通説を支持しているのかどうかを検討するために、新聞や雑誌に掲載された集団主義・個人主義に関連するエピソードを調べた。その結果、「集団主義的な日本人」という通説に一致するエピソードと同様に、「個人主義的な日本人」や「集団主義的なアメリカ人」を表すエピソードも多数見つかることがわかった。このことは、エピソードについても、公平に調べてみれば、日米間にはっきりとした違いは見られないことを物語っている。日本人論において通説に合致したエピソードばかりが取り上げられてきた理由は、自説に合致した事実ばかりに注意が向く「確証バイアス」という思考のバイアスではないかと推定される。
　
　 過去の日本人
　 日本人は、「アメリカによる占領の結果、アメリカナイズされて個人主義的になった」というわけではないことも明らかになった。文献調査の結果、戦前も、開国前も、日本人が個人主義的に行動した事例は数多く見出すことができたのである。たとえば、生徒が学校側と対決する「学校紛擾（ふんじょう）」と呼ばれる事件。明治初期に西洋式の学制が定まるのとほぼ時を同じくして発生し、ある教育雑誌には、明治期だけでも255件の学校紛擾が報告されている。研究者は、実数は更に多いと推定している。こうした事件は、「和を尊重するタテ社会的な集団主義」という従来のイメージとは全く相容れないものである。
　
　 オリエンタリズムとしての「日本人 ＝ 集団主義」説
　 思想史に関する調査の結果、「日本人は集団主義的」という見方は、日本人自身がはじめから持っていたものではなく、欧米人、とくにアメリカ人が言い出し、それを日本人も受け入れたものであることが明らかになった。そうした主張をした欧米人は、日本人について必ずしも充分な知識と経験を持っていたわけではなかったことも明らかになった。
　 欧米人、とくにアメリカ人は、自らを形容するために、ポジティヴな意味で「個人主義」というレッテルを使うことが多い。異文化に属する日本人に出遭ったとき、その「個人主義」の対極にある「集団主義」というネガティヴなレッテルを天下り的に貼りつけたのではないかと推定される。すなわち、「日本人 ＝ 集団主義」説は、オリエンタリズムの一種として成立したと考えることができる。
　
　 「日本人 ＝ 集団主義」説が広まった理由
　 この通説は、戦後間もない時期に出版された、アメリカの人類学者ルース・ベネディクトの著書『菊と刀』によって世間に広まったと言われている。この時期、「日本人は集団主義的だ」という主張に接したひとびとは、戦時中に日本人がとった、見まがいようのない集団主義的な行動を脳裡に甦らせ、この主張に頷いたのであろう。
　 しかし、歴史的な状況をみると、昭和初期から第二次世界大戦終結までの時期、日本人は強大な外敵の脅威にさらされていた。外部からの脅威に対抗するために、団結を強めて集団主義的に行動しようとする傾向は、日本人にかぎらず、人間集団に見られる一般的な傾向である。「世界で最も個人主義的」と言われてきたアメリカ人もその例外ではない。第二次世界大戦中の言論統制や敵国からの移民の強制収容、冷戦下の赤狩りといった歴史的事実がそれを物語っている。
　 日本人が大戦中にとった集団主義的な行動は、外敵の脅威に直面したときに人間集団がとる普遍的な行動であるにもかかわらず、「集団主義的な文化」の証左であると解釈されてきたのは何故なのだろうか？ その理由は、「対応バイアス」という思考のバイアスだということが明らかになった。「対応バイアス」というのは、「人間の行動の原因を推定するとき、外部の状況を無視して、その行動と対応する内部の特性（たとえば、「集団主義的な行動」と対応する「集団主義的な精神文化」や「国民性」）が原因だと解釈してしまう」というバイアスである。対応バイアスは、数多くの心理学的な研究によって、強固で普遍的なバイアスであることが明らかになっている。
　 戦後まもなくの時期、「日本人は集団主義的だ」という主張に接したひとびとは、日本人が戦時中に見せた集団主義的な行動を思い起こしたとき、この対応バイアスの作用によって、歴史的な状況を視野に入れることなく、「日本に特有の文化・国民性が原因だ」という主張に納得してしまったのではないかと考えられる。すなわち、「日本人は集団主義的だ」という通説が広く信じられているという現状は、決してこの説が正しいことを証明しているわけではなく、歴史的な状況と普遍的な思考のバイアスによって充分に説明がつくことなのである。
　
　 文化ステレオタイプ
　 多くの文化論は、「日本人は集団主義的、アメリカ人は個人主義的」というように、本質的な対立として「文化差」を描き出しがちである。しかし、心理学における数々の実証的な研究は、人間の行動が状況によって大きく左右される（すなわち、人間は状況に適応的な行動をとる）ことを示している。比較文化研究の実証データを分析すると、通常、文化の影響は予想外に小さいことがわかる。人類の生物学的な共通性は非常に大きく、文化差は表層の差異にすぎないことが多いのである。
　 にもかかわらず、文化差は「白と黒」のような極端な違いとして描き出され、それはしばしば政治的に利用される。相手の集団を「異質」な存在として認識すると、敵対感情を煽り、敵対行動をとることが容易になるからである。アメリカで「日本人 ＝ 集団主義」説がさかんに唱えられたのも、太平洋戦争と日米貿易摩擦の只中のことであった。
　 しかし、ステレオタイプ的な文化論の危険性は、日米間だけにとどまるものではない。グローバル化が進展する現代の世界では、異なる文化が接触する機会は飛躍的に増大している。それとともに、異なる文化（たとえば、欧米文化にとっての「イスラム」）を異質化する文化ステレオタイプの危険性も増大していると考えなければならない。文化ステレオタイプについて認識を深めることは、現代の世界にとって重要な課題であると思われる。
　 今回の研究は、集団主義・個人主義の日米比較という具体的な事例の分析を通じて、「文化差」の認識に潜在するさまざまな歪みとその危険性を明らかにする結果になった。

［参考］
高野陽太郎（単著）
『「集団主義」という錯覚 ― 日本人論の思い違いとその由来』
新曜社　2008年6月刊行

4．問い合わせ先：
　東京大学大学院人文社会系研究科
　　　教授　高野陽太郎