関西の電機・電子部品業界にとって、決算の数字が改善し、復活の兆しが見られた１年だった。最大の要因は円安だが、無視できないのが台頭する中国のスマートフォンメーカーの存在だ。シャープは主力のスマホ向け中小型液晶で中国メーカー向けの比率が上昇し、京セラや村田製作所などの電子部品メーカーも中国シフトを強めて業績を伸ばした。勢いを増す中国スマホだが、その中身は日本製部品に支えられていた。
スマホの世界市場では４～６月期に中国の小米科技（シャオミ）が韓国サムスン電子を抑え、出荷シェアで首位に立った。３位以下も聯想（レノボ）や華為技術（ファーウェイ）などの中国メーカーが躍進。勢力図が塗り変わった。
京セラは従来サムスン向けの部品出荷比率が高かったが、中国向けに転換して平成２６年９月中間決算で売上高が中間期としては過去最高となった。サムスンからの受注は低迷しているが、山口悟郎社長は「通期では中国スマホメーカー向けの部品売上高が前期比３倍に増えそうだ」という。村田製作所も中国スマホメーカー向けが前年同期比５ポイント増の１２％を占め、９月中間決算で売上高が中間期として過去最高になった。日東電工はサムスンからの受注減を中国メーカーでカバーして通期予想を上方修正した。
