図書館員のコンピュータ基礎講座

インターネット関連年表

【2022-02-10更新】
年 出来事
1958 ARPAが設立 DARPAの歴史外部へのリンク
1961 マサチューセッツ工科大学のレナード・クラインロック(Leonard Kleinrock)がパケット通信に関する最初の論文を発表 論文外部へのリンク
1969 最初のRFCを発表 RFC 1外部へのリンク
最初のTelnetの仕様を発表 RFC 215外部へのリンク
ARPAがARPANETを開始(カリフォルニア大学ロサンゼルス校、スタンフォード研究所、カリフォルニア大学サンタバーバラ校、ユタ大学を接続) DARPAの歴史外部へのリンク
1971 BBN社のレイ・トムリンソン(Ray Tomlinson)が最初の電子メールシステムを開発 レイ・トムリンソン氏略歴外部へのリンク
1972 ARPAがDARPA外部へのリンクに改称 DARPAの歴史外部へのリンク
ICCCにおいて世界初のチャット
1973 最初のFTPの仕様を発表 RFC 454外部へのリンク
Xeroxパロアルト研究所(PARC)のロバート・メトカーフ(Robert Metcalfe)とデイヴィッド・ボッグス(David Boggs)がイーサネットを発明 解説動画外部へのリンク
ARPANETが初の国際接続(ノルウェーの王立レーダー施設NORSAR) NORSARの歴史外部へのリンク
1974 ヴィントン・サーフ(Vinton Cerf)とロバート・カーン(Robert Kahn)がTCPのアイデアを発表 論文外部へのリンク
1976 AT&Tベル研究所のマイク・レスク(Mike Lesk)がネットワーク接続用ソフトウェアUUCPを開発し、翌年UNIXで配布を開始
1979 Usenetが考案され、ノースカロライナ大学チャペルヒル校とデューク大学をUUCPで接続して開始
1980年代
「ニュー・メディア(New Media）」という言葉が流行。その後、1990年代にかけて「マルチメディア(Multimedia)」という言葉が流行
1981 NSFがCSNETを開始 NSFの歴史外部へのリンク
ニューヨーク市立大学とイェール大学を接続し、BITNETを開始 BITNETの歴史外部へのリンク
1982 ARPANETでTCP/IPが通信プロトコルに決定、翌年から完全に切り替え
1983 CSNETとARPANET間のゲートウェイ接続開始
ARPANETから軍事用ネットワーク(MILNET)の分離を開始し、翌年完了
ISIのポール・モカペトリス(Paul Mockapetris)とジョン・ポステル(Jonathan Postel)がDNSを開発 RFC 881外部へのリンク RFC 882外部へのリンク RFC 881外部へのリンク
1984 インターネットへの接続ホスト数が1,000台を突破
日本でJUNETを運用開始 WIDEの歴史外部へのリンク
1985 日本で電気通信法の改正により通信の自由化が実現し、電子メールが可能に 電気通信事業法外部へのリンク
1986 IETF外部へのリンク発足 会議録外部へのリンク
日本のJUNETがCSNETに接続(日本初の海外接続) WIDEの歴史外部へのリンク
NSFがCSNETを再構成し、NSFNETを開始 NSFの歴史外部へのリンク
SGMLがISO規格化 ISO 8879:1986外部へのリンク
1987 インターネットへの接続ホスト数が10,000台を突破
学術情報センターが学術情報ネットワーク(NACSISネットワーク)の運用を開始 国立情報学研究所沿革外部へのリンク
世界初の商用インターネット・サービス・プロバイダUUNETが設立
1988 Z39.50がANSI規格化 Z39.50-2003外部へのリンク
日本でWIDEプロジェクト外部へのリンクが発足 WIDEの歴史外部へのリンク
世界初の大規模拡散と言われるMorrisワーム事件が発生し、インターネット上の約60,000台のコンピュータのうち約6,000台に影響 解説外部へのリンク
IANA外部へのリンク設立 RFC 1083外部へのリンク
1989 インターネットへの接続ホスト数が100,000台を突破
1990年代
「ダウンサイジング(Downsizing)」や「オープン・システム(Open System)」という言葉が流行。これに対してメインフレームやオフィスコンピュータなどは「レガシー・システム(Legacy System)」と呼ばれた。
1990 ARPANETが終了
1991 ブリュースター・ケール(Brewster Kahle)がWAISを開発 開設講演動画外部へのリンク
ミネソタ大学のマーク・マッケイヒル(Mark McCahill)らがGopherを開発 RFC 1436外部へのリンク
CERNのティム・バーナーズ・リー(Tim Berners-Lee)がWorld Wide Webを開発 WWWの提案書外部へのリンク
JNICが発足 JPNIC沿革外部へのリンク
1992 インターネットへの接続ホスト数が1,000,000台を突破
日本で最初のホームページ外部へのリンクを発信
日本初のプロバイダIIJ外部へのリンクが設立 IIJ沿革外部へのリンク
1993 1990年代に米国のアル・ゴア(Al Gore)副大統領が提唱した情報スーパーハイウェイ構想(Information Superhighway)に基づく全米情報基盤(NII)構想を開始
NSFがInterNIC外部へのリンクを設立 InterNICについて(アーカイブ記事)外部へのリンク
NCSA外部へのリンクがMosaicを発表 Mosaicについて外部へのリンク
JNICがJPNIC外部へのリンクに改組 JPNIC沿革外部へのリンク
IETFがHTML仕様書の草案を発表(一般的に「HTML 1.0」と呼ばれる) 仕様書外部へのリンク
1994 Amazon.com外部へのリンクが設立(Cadabra.comとして)。翌年からAmazon.comとしてサービスを開始
首相官邸外部へのリンクがウェブ・サイトを開設
W3C外部へのリンク設立 W3Cの歴史外部へのリンク
ホワイトハウス外部へのリンクがウェブ・サイトを開設 当時のキャプチャ画像外部へのリンク
JUNETが終了 活動停止のお知らせ外部へのリンク
Netscape CommunicationsがNetscape Navigator 1.0を発表
1995 米国がインターネット接続を完全商業化
Yahoo!外部へのリンク設立
NSFNETが終了 NSFの歴史外部へのリンク
Sun MicrosystemsがJava言語を発表
MicrosoftがInternet Explorer 1を発表
1996 Yahoo! JAPAN外部へのリンク設立 Yahoo! JAPAN沿革外部へのリンク
CSS1 仕様書外部へのリンク
1998 XML 1.0 仕様書外部へのリンク
CSS2 仕様書外部へのリンク
Google外部へのリンクが設立 Googleの歴史外部へのリンク
ICANN外部へのリンクが設立
1999 NTT Docomoがiモードのサービスを開始 iモードの歴史外部へのリンク
Melissaウイルスの被害続出 解説外部へのリンク
RSS 0.9
2000年代
Xeroxパロアルト研究所のマーク・ワイザー(Mark Weiser)が1988年に最初に提唱した概念「ユビキタス」という言葉が2000年代前半に流行
2000 Webの総ページ数が1億を突破
日本の中央官庁ホームページの改ざんが続発し、内閣官房情報セキュリティ対策推進室(現内閣サイバーセキュリティセンター)を設置 解説外部へのリンク
XHTML 1.0 仕様外部へのリンク
日本国政府が「e-Japan」構想を発表 第150回国会所信表明演説外部へのリンク
2001 1999年から国内の都市部を中心にADSL、CATV、FTTHなどの広帯域高速通信サービスが普及し、「ブロードバンド元年」と呼ばれる。ブロードバンドに対してアナログ電話回線やISDNなどの低帯域ダイヤルアップ接続サービスはナローバンドと呼ぶ。
Wikipedia外部へのリンクが設立 Wikipediaについて外部へのリンク
Internet ArchiveがWayback Machine外部へのリンクを公開
Nimdaワームが流行 解説外部へのリンク
2002 ブログが流行
2003 AppleがSafari 1.0を発表
2004 MySpace外部へのリンク、Flickr外部へのリンク、Facebook外部へのリンク、mixi外部へのリンクなどのSNSが流行
Mozilla FoundationがFirefox 1.0を発表
2005 Googleマップ外部へのリンクがサービス開始 Googleの歴史外部へのリンク
YouTube外部へのリンクがサービス開始
ジェシー・ジェームス・ギャレット(Jesse James Garrett)がAjaxに関する論文を発表 論文外部へのリンク
Google Earth外部へのリンクがサービス開始 Googleの歴史外部へのリンク
ティム・オライリー(Tim O'Reilly)が論文で用いたウェブ2.0という言葉が流行 論文外部へのリンク
2006 マイクロ・ブログやミニ・ブログと呼ばれる短文を投稿するブログの1つであるTwitter外部へのリンクがサービス開始
Googleのエリック・シュミット(Eric Schmidt)が会議で用いたクラウド・コンピューティングという言葉が流行
ニコニコ動画外部へのリンクがサービス開始
2007 USTREAM外部へのリンクがサービス開始 Ustreamについて外部へのリンク
Googleストリートビュー外部へのリンクがサービス開始 Googleの歴史外部へのリンク
AppleがiPhoneを販売開始
2008 開発プロジェクトのソースコードを管理（保存、公開、共有等）できるプラットフォームあるGitHubがリリース
Google Chrome正式版を発表
2010年代
2006年頃から提供が開始された、Amazon Prime Video、Apple TV+、Disney+、Hulu、Netflixなどの有料動画配信サービスの普及が進む
2010 iPadなどの電子書籍リーダが流行し、日本で電子書籍元年と呼ばれる。
エコノミスト誌で用いられたビッグ・データという言葉が流行
Instagramがサービス開始
日本でスマートフォンが多数発表される。
2011 チュニジアやエジプトをはじめとする国でFacebookでの呼びかけをきっかけとする政変が発生
東日本大震災の発生により、TwitterなどのSNSの活用や震災の映像のYouTubeへのアップロードなど、日本で災害時のネットの有用性が再認識される。
CSS2.1 仕様書外部へのリンク
LINE外部へのリンクがサービス開始 LINE沿革外部へのリンク
Appleの創設者の1人であるスティーブ・ジョブズ(Steve Jobs)が他界
2012 タブレット端末(タブレットPC)が普及
2013 中央情報局(CIA)および国家安全保障局(NSA)の局員であったエドワード・スノーデン(Edward Snowden)が、米政府による個人情報収集活動を告発
4月19日の改正公職選挙法により、日本でインターネット選挙が解禁 改正公職選挙法外部へのリンク
日本でSNSの「炎上」(不祥事等をきっかけに非難・中傷の投稿が集中する状況)が続発
2014 HTML5 仕様書外部へのリンク
2015 P&Gのケビン・アシュトン(Kevin Ashton)が1999年に用いたIoT(モノのインターネット)という言葉が流行
標的型メール攻撃により、日本年金機構で大規模な個人情報流出事案が発生
2016 HTML5.1 仕様書外部へのリンク
Nianticとポケモンが共同開発したスマートフォン向けゲームアプリPokémon GOが世界的に流行
2017 身代金要求型ウイルスであるランサムウェア「WannaCry」が流行。世界150ヵ国で20万台以上の被害が発生
TikTokが国際版サービス開始
HTML5.1 第2版 仕様書外部へのリンク
HTML5.2 仕様書外部へのリンク
2018 仮想通貨取引所のコインチェックで仮想通貨流出事件が発生
暗号化技術であるSSL/TLSに対応し、URLスキームを「http://」から「https://」に変更するウェブサイトが増加。主に7月リリースのGoogle Chrome 68から、暗号化されていないウェブサイトに対して警告が表示されるようになることに対応するため
個人情報漏洩など、facebookのセキュリティ対策上の問題が相次いで発覚
2019 国内でキャッシュレス化(電子マネー)が普及。10月の消費増税に伴う景気対策として導入されたキャッシュレス・ポイント還元事業などがきっかけ
2020年代
スウェーデンのウメオ大学教授エリック・ストルターマン(Erik Stolterman)が2004年に提唱した概念「デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation; DX)」という言葉が流行
2020 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大により、Zoom、Skype、Microsoft Teams、Cisco Webexなどのウェブ会議システムの利用が普及
国内で第5世代移動通信システム(5G)の商業サービス開始(一部、2019年にプレサービス開始)
2021 2020年にアメリカでリリースされた招待制の音声SNSであるClubhouseが、日本でも流行
2010年代に開発されたNFT（non-fungible token = 非代替性トークン）への関心が高まる。NFTは、ブロックチェーン（後述）で管理できるトークン（暗号資産）のひとつで、デジタルアートなどのデジタル資源の真正性や所有権の証明に利用できるとされる。ブロックチェーンは、分散型台帳などとも呼ばれるデータベース技術のひとつで、ブロックと呼ばれる単位のデータを、鎖状に連結した多数の端末で分散管理するため、データの改変に強く、仮想通貨の基盤技術となっている。
日本の行政機関デジタル庁が発足
ネット上の3次元仮想空間・サービスを指すメタバース（Metaverse。MetaとUniverseを組み合わせた造語）が話題に。Facebookが社名を「Meta」に変更
参照・参考文献
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CyberLibrarian : tips on computer for librarians, 1998-