戦争の経済学 | ポール・ポースト, 山形浩生 |本 | 通販

戦争はペイするものなのか?
戦争は経済に貢献するか?

憲法9条改正? 自衛隊を軍隊に? でもその前に一度、冷静になって考えてみよう。戦争は経済的にみてペイするものなのか? ミクロ・マクロの初歩的な経済理論を使って、巨大な公共投資である戦争──第一次世界大戦から、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラク戦争まで──のバランスシートを丸裸にする。
「戦争が経済を活性化する」は本当か? 徴兵制と志願兵制ではどちらがコストパフォーマンスが高い? 軍需産業にとって実際の戦争にメリットはあるか? 核物質闇取引の実際の価格は? 自爆テロはコストにみあっているか?……などなど、戦争についての見方がガラリと変わる、戦争という一大プロジェクトを題材にした、まったく新しいタイプの経済の教科書。図版多数。

訳者・山形浩生による付録「自衛隊イラク派遣の収支分析」も必読。

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本の長さ

430ページ
言語

日本語
出版社

バジリコ
発売日

2007/10/30
ISBN-10

4862380573
ISBN-13

978-4862380579
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商品の説明

著者について

ポール・ポースト(Paul Poast)
マイアミ大学(オハイオ州オックスフォード)とロンドン・スクール・オブ・エコノミクスより学位を取得。オハイオ州立大学で経済学と国際関係論を教え、現在ミシガン大学政治学部博士課程に在籍。2001年9月11日の同時多発テロを期に戦争の経済的な側面についての研究をはじめる。政治科学や経済に関する雑誌論文多数。

山形浩生(やまがたひろお)
1964年東京生まれ。東京大学工学系研究科都市工学科修士課程修了。マサチューセッツ工科大学不動産センター修士課程修了。大手調査会社に勤務のかたわら、科学、文化、経済からコンピュータまで、広範な分野での翻訳と執筆活動を行う。著書に『新教養としてのパソコン入門』(アスキー新書)、『新教養主義宣言』(河出文庫)、『山形道場』(イーストプレス)、翻訳書にロンボルグ『環境危機をあおってはいけない』(文藝春秋)、『クルーグマン教授の経済入門』(日経ビジネス人文庫)など多数。

登録情報

出版社 ‏ : ‎ バジリコ (2007/10/30)
発売日 ‏ : ‎ 2007/10/30
言語 ‏ : ‎ 日本語
ハードカバー ‏ : ‎ 430ページ
ISBN-10 ‏ : ‎ 4862380573
ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4862380579

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ポール・D．ポースト

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鈴木伸吾
読みやすい
2023年5月6日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
読みやすいしわかりやすい。

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役に立った

レポート
RoU
軍事と経済の関係を分かりやすく解説した良書
2017年4月23日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
安全保障関連の勉強を始めたころに本屋でこの本を見つけ、読んでひっくり返る思いをしました。
私の中であった戦争や紛争、軍隊や民兵というどこか特殊な理屈で動く得たいの知れない事象というイメージをガラリと変えられ、安全保障を考えるための新たな知見を得られた1冊です。

内容は概して、アメリカ軍関連の諸数値に経済学的な法則を当てはめ解説したものです。経済学の知識の無い私にも大変分かりやすく読めるものでした。

安全保障・軍事分野をお勉強なさる方には大変興味深いものかと思います。強くお勧めします。

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15人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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レポート
kwsmpo
西側視点での話
2013年11月1日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
ww1から湾岸戦争、核兵器のコストパフォマンス、そして自爆テロを経済的面から分析しているはとても面白い
内容はアメリカが中心であり、各戦争でのアメリカの経済についてや、アメリカ政府の兵器購入の契約方法によってメリット・デメリット等、徴兵制なども論じている。
東側が視点は、少ないが冷戦後頻発する紛争に関する内容はあった。

最後に帯での煽り文句で戦争はペイするのか？とあったが、結論は分からないであったのは残念

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6人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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レポート
カーマイン
アメリカの軍事費は総額は増えているが、ＧＤＰ比ではどんどん減っている
2015年2月27日に日本でレビュー済み
　原著は２００６年。著者はミシガン大学政治学部博士課程に在籍、とのこと。訳者の山形浩生さんは、この本は別に新しいことを述べた本ではない、まったく新しい理論があるわけでもないし、著者も別に高名な経済学者ってわけでもない、だが、ありそうでなかなかない本、と述べている。
　曰く・・・
　開戦時点での低経済成長、開戦時点での低リソース利用度、戦時中の巨額の継続的支出、長引かない紛争、本土以外での戦争、資金調達が充分、であるとき、戦争は経済にとって有益となりうる。
　アメリカの場合、軍事支出は巨額ではあるものの対ＧＤＰ比では一貫して減少中であり、政府支出額に占める軍事費の割合もどんどん減っている。
　米国国防省予算の６割は支援と物流（兵站）部隊に向けられている。陸軍は戦闘員６万人、支援要員は４７万人。空軍では１万６０００人が戦闘員（パイロットや航空士）で、３６万人が支援要員。
　非皆兵制は、徴兵制ではあるが出自、教育、労働条件に応じて兵役が免除される制度。兵役逃れ活動（結婚、移民、無駄な学校通い、適性のない職業選択）による非効率さがあり、予算費用の２倍の社会的費用が発生する、という研究もある。
　ＰＭＣ（民間軍事会社）はここ数年で急成長している。１９９１年当時は兵員５０人に民間業者１人くらいだったが、２００３年のアメリカ主導のイラク占拠ではこれが１０：１くらいになっている。年間の世界売上は１０００億ドルを超える。ＰＭＣは有能。賃金が高いので経験豊かな軍人をスカウトできる。米軍高官はＰＭＣが特殊部隊の兵員を引き抜くのではないかと懸念している。
　男性の教育水準が高いほどその人は武力紛争に従事しなくなる。だから、男性の教育水準が上がるだけで、紛争リスクは下がる。
　政府軍はゆっくりまとまればよいが、反乱軍は一気にまとめねばならない。急成長が必要な反乱組織は、労働市場に敏感となる。仕事がたくさんあれば、反乱組織は充分な人材を手早く確保できないので、反乱も起こりにくくなる。
　紛争リスク要因としてもっとも強力なのはその国のＧＤＰの相当部分が原材料（鉱物、宝石、石油などの天然資源）の輸出からきているという条件。天然資源は反乱軍の資金源になるし、天然資源が特定地域に集中している場合には、不満分子はその部分だけで分離独立したくなる。また、天然資源による富が不公平分配されることも不満を生む。課税ではなく天然資源に頼る政府はきちんとした行政組織を作ったり市民の要望に応えるインセンティブがはたらかない。しかも、天然資源依存経済は交易条件の変化からくるショックに弱い。
　パレスチナの自爆テロリストのうち、貧困家庭出身者はたった１３％。パレスチナ全体では貧困世帯は１／３もいる。テロリストは貧困国の中でも市民権の弱い国から来ている。所得はテロリズムとはまったく関係がない。政府から邪魔されずに集まって平和なかたちで抗議する自由がテロ行動の代りになっているのではないか。裕福だが抑圧の厳しいサウジアラビアは、貧乏だが市民権を守る伝統的な国よりもテロリストの温床になりやすい。
　イスラム金融システムにおいて、ハワラとは信頼に基づく国際決済手段。ハワラでは物理的にお金は動かない。各地のハワラ商人同士が電話やファックスでやりとりする。法的契約はなく、受け手はコード番号やコーランの一節などの目印（合い言葉）をもらうだけ。それがお金を受け取る資格の証拠となる。行き来するお金は大部分が相殺され、貸借がたまってきたら宝石や現金を運んだり銀行送金をおこなう。手数料は送金額の１～２％程度で非常に安い。送り手は、ハワラ業者Ａに金額と手数料を渡し、合言葉をもらう。受け手側のハワラ業者Ｂは合言葉と金額を知らせてもらう。顧客は、受け手に合言葉と伝える。受け手はハワラ業者Ｂに合言葉を告げてお金をもらう。送金記録は破棄される。この仕組が機能するのはコニュニティに根ざしているから。信用できる人、できない人の情報は情報網を通じて急速に広まる。信用出来ない人は、この取引費用の低い仕組みを使えなくなってしまうし、ムスリム社会からも村八分にされてしまう。ハワラを使い続けるために評判を維持するインセンティブが働く。
　生物兵器は非常にコスト効率がいい。それでもあまり使われないのは使いづらいから。化学兵器のコストは生物兵器の６００倍だが、それでも化学兵器を選ぶ国の方が多い。
　使用済み核燃料からプルトニウムやウランを分離濃縮すれば燃料を再利用できる（再処理）。ただし、現状では、再処理するよりも、ウラン鉱を採掘して濃縮する方が安上がり。
　日清戦争の収益率は約５８％（賠償金／戦費－１）。この戦争はハイリスク・ハイリターンなので、５８％は高いともいえない。９０％の勝率を見込んでこの戦争をしたときの期待収益率は３７％、８０％だと期待収益率はわずか５％となる。
　みたいな話。

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7人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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レポート
Amazon カスタマー
勉強になる！面白い。
2018年7月11日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
経済学とか全然興味無くても分かりやすいです。経済的な面で戦争を考えることができます。新たな発見が多い...考えさせられます。

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2人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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レポート
上田清之
絶対に戦争は儲からない！
2015年7月24日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
現在において戦争は儲からないということを一つ一つ詳細な記述とデータによって、論証されている本です。

いまだに戦争は儲かるなんてことをおっしゃる人がいる。これは大きな間違い。戦争ではなにも儲からないのです。それは資源獲得によってもです。もうそろそろ僕たちは学ばなくてはなりません。戦争をしてまで獲得するもなんて、必要なものなんてありません。もし、資源が必要ならば、食料が必要ならば、暴力ではなく、平和的な方法によって獲得するほうが得だし、誰も傷つかないということを。

反戦ということ、センチメンタルなことからのアプローチではなく、経済という損得勘定の側面から訴えたことにこの本の意義は大きいと思います。この本は世界の政治家や行政官にぜひとも読んでほしい一冊です。

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14人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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レポート
どいーku
頭の体操（だけでは終わらない）
2008年1月31日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
戦争を経済性という切り口だけでクールに考察しているのが、新鮮。
新しい戦争と呼ばれた9.11以降の話や内戦、核の拡散など、
広範な話題を含んでいるのも良い。

経済学的には初歩的な内容だそうだが、“人間が合理的に行動する”ことを
前提にしている学による考察だけに、変な感情論の入り込む余地が無く、
いっそすがすがしい。

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24人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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レポート
Amazonのお客様
軍事、防衛産業の人にはお勧め
2009年10月19日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
この本は経済学の教科書で、その題材に戦争を使っている。経済学について素人の私でもそれなりに読んで理解できる。経済学の基礎を学ぶ上でもよいかと思う。
軍事産業の特性についても詳しく書かれているので、軍事、防衛産業の関係の人にはお勧めです。たとえば、戦闘機などの兵器のビジネスにおいては、一般のビジネスとは大きく違う。買手は政府でそれ以外にはなく、売り手も数社、もしかしたら1社しか無い場合もある。こういう場合の、兵器の価格がどのようにして形成されているのか経済理論を用いて説明してくれる。

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戦争の経済学ハードカバー – 2007/10/30

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