【6月19日 AFP】米国で50年超にわたって行われた研究の結果、母親の胎内にいたときに殺虫剤DDTに大量にさらされた子どもは将来、乳がんを患うリスクが4倍になるとの研究結果が16日、専門誌「臨床内分泌学・代謝学（Journal of Clinical Endocrinology and Metabolism）」電子版に掲載された。

 DDTは数十年前に多くの国々で使用が禁止されたが、アフリカやアジアではいまだに広く使われている。

 論文の共著者で、米カリフォルニア（California）州公衆衛生局のバーバラ・コーン（Barbara Cohn）氏は「環境中の化学物質は長い間、乳がんを引き起こす原因として疑われてきたが、人間を対象としてこれを裏付ける研究はほとんど行われてこなかった」と説明。54年間にわたる研究について「妊娠した女性が化学物質にさらされると、その子どもたちが乳がんにかかるリスクに生涯、影響を与える可能性を初めて証明した」と述べた。

 研究対象となったのは、DDTが米国で広く使用されていた1960年代に母親の胎内でDDTにさらされた女性たち。当時、2万754人の女性の妊娠を調査した「小児の健康と発達に関する研究（Child Health and Development Studies）」のデータを分析し、このうち産んだ娘たちが52歳までに乳がんと診断された母親118人に着目。保存されていた血液サンプルから、妊娠中もしくは出産直後にDDTにさらされた程度を調べた。

 その結果、「母親の乳がん既往歴にかかわらず、母体の血液中のDDT濃度が高いと、その娘が乳がんにかかるリスクが4倍近く高まる」ことが判明した。

 また乳がんと診断された娘たちのうち83％は、ホルモン感受性が陽性の乳がんだった。さらに、DDTへの暴露が最も多かった母親グループの娘は、暴露がなかった母親の娘たちに比べ、進行がんと診断される確率が高かった。

 内分泌かく乱物質（通称、環境ホルモン）として知られるDDTは体内に取り込まれると、「女性ホルモン」と呼ばれるエストロゲンのように作用し、ホルモン作用を乱す恐れがある。（c)AFP