電通デジタルは、電通グループのマークル社が世界13市場のCMO1,900名を対象に実施した「CMO調査レポート2024：CX版」の日本語版を発表した。

　調査によると、人工知能（AI）などの新しいテクノロジーによってDX変革への大きな機会がもたらされている一方で、CMOは自社のデジタル推進力に対する不安を抱えており、64％の企業はテクノロジーの最適化や、コンタクトポイント全体のCX統合に課題を抱えていることが明らかとなった。

　また、テクノロジーよりも組織的な制約に妨げられていることも判明し、70％以上のCMOが、「DXに対する全社的な目標と戦略の欠如」、「社内スキルや予算の不足」などを、変革を阻害する要因として挙げていた。

89％が2025年のマーケティング予算増額を見込む

　CMOの89％が、2025年のマーケティング予算の増額を見込んでいることが判明。同社は、予算の増額により、AIの普及とよりインパクトのあるCXの実現が期待されるという。また、CMOの59％が「将来の利益の半分以上は、まだ自社のポートフォリオにないプロダクトからもたらされる」と予想しており、将来への投資がビジネスに与える効果を認識していることがうかがえる。

　さらに、未来への変革ビジョンについての質問をCMOと生活者に実施したところ、CMOの18％が生活者のビジョンと一致していた。生活者インサイトへの理解を深めたDXビジョンを持つことで、CX向上に対して積極的かつ洞察力のあるグローバルCMOが、今後登場すると同社は予測している。

日本のCMOは幅広いマーケティング責務を担う傾向

　電通グループの全世界4事業地域別（Japan、Americas、EMEA、APAC）分析では、日本のCMOは他3事業地域と比較し、より幅広いマーケティングの責務を担う傾向が顕著だと明らかになった。

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