Google傘下のNest Labsとサムスンを含む数社が協力し、いわゆる「モノのインターネット（Internet of Things：IoT）」の実現を目指す新たな標準化団体を結成した。IoTの団体が次々と設立される中で、新たにその動きに加わった形だ。
米国時間7月15日に結成された非営利団体のThread Groupは、家庭内の機器に主眼を置いた取り組みを行う計画だ。創設メンバーは、ARM、Freescale、Big Ass Fans、Silicon Labs、Yale Securityなど。
Threadは、IoTという極めて大きな概念の取り組みを効率化し、改良することを目指す団体として、新たにその名を連ねた。IoTという言葉は、家庭や職場などにある家電製品や電子機器同士などを相互に、あるいはインターネットに接続する考え方を表している。
新しい団体が設立される1週間前には、Intelとサムスンが後押しする別のIoT団体Open Interconnect Consortium（OIC）が発表されたばかりだ。また、2013年12月には、Qualcommからの支持を受けて、第3のグループであるAllSeen Allianceが設立されている。
業界ウォッチャーは、将来、数十億ものオブジェクトが接続されるようになると予測している。しかし、そうした目的を達成する上で課題となるのは、本質的に機器が違えばやりとりする言語も違い、Wi-FiやBluetoothなど、接続に使用するシステムも違うということだ。AllSeenとOICはいずれも、こうしたさまざまな種類の接続や言語の橋渡しとなる規格を開発し、機器間の通信を向上させることを目指して結成された。
Threadの場合、同団体が提供するのは無線ネットワークのプロトコルであり、AllSeenやOICのようなIoT向けプラットフォームではないと、事務局側は明らかにしている。Threadの幹事らは、AllSeenやOICのプラットフォームがThreadのプロトコル上で動作する可能性もあることを指摘した。この点は、サムスンがThreadとOICの両方に加盟している事実からもうかがえる。Threadによると、同団体が提供する規格は、サーモスタットや照明制御といった電池式デバイスの消費電力を抑える低消費電力型接続のほか、セキュリティ機能や堅牢なネットワークを可能にするという。これは、ルータなど、1台の機器だけに依存して接続を提供するネットワークではないという。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
