梶原 (鎌倉市)
梶原(かじわら)は、神奈川県鎌倉市深沢地域にある大字。現行行政地名は梶原一丁目から梶原五丁目と大字梶原。住居表示は一丁目から五丁目は実施済み区域、大字梶原は未実施区域[5]。湘南モノレール江の島線の湘南深沢駅を挟んだ東西の地域である。
梶原 | |
---|---|
町丁・大字 | |
湘南深沢駅 駅舎 | |
北緯35度19分57秒 東経139度31分10秒 / 北緯35.332456度 東経139.519369度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 神奈川 |
市町村 | 鎌倉市 |
地域 | 深沢地域 |
人口情報(2023年(令和5年)9月1日現在[1]) | |
人口 | 6,030 人 |
世帯数 | 2,686 世帯 |
面積([2]) | |
1.25 km² | |
人口密度 | 4824 人/km² |
郵便番号 | 247-0063[3] |
市外局番 | 0467(藤沢MA)[4] |
ナンバープレート | 横浜 |
ウィキポータル 日本の町・字 ウィキポータル 神奈川県 ウィキプロジェクト 日本の町・字 |
地理・歴史
編集平安時代中期に編纂された『倭名類聚抄』に鎌倉郡内の七郷の一(梶原郷)として記録がなされており、律令制下の国郡郷制の郷だったと考えられる。現在の梶原よりも広く、深沢地域をほぼ指していたと比定される。
『尊卑分脈』によると鎌倉景通がここに住み梶原氏を称し、その嫡子景久が住んだとされ、梶原氏出自の地とされる[6]。景通の玄孫である景時の墓と伝えられるやぐらが深沢小学校の裏庭に存在する。一方、『新編鎌倉志』では鎌倉景正が居住した旧地に同族の梶原氏が居住したと記録されている[7]。
戦国時代には後北条氏の支配下になり、松山衆太田豊後守の知行地となる。『小田原衆所領役帳』では116貫22文と記される。永禄年間に州崎郷に、『新編相模国風土記稿』では小松郷に属するとされる[6]。
1960年代には野村グループ(野村不動産の梶原山住宅地、野村総合研究所研究センター)等による開発が進んだ。
昭和58年(1983年)2月7日の住居表示に伴い梶原一丁目-五丁目となった。
地価
編集住宅地の地価は、2023年(令和5年)1月1日の公示地価によれば、梶原2-5-4の地点で13万8000円/m2となっている[8]。
世帯数と人口
編集2023年(令和5年)9月1日現在(鎌倉市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
大字・丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
梶原 | 200世帯 | 420人 |
梶原一丁目 | 355世帯 | 717人 |
梶原二丁目 | 866世帯 | 2,140人 |
梶原三丁目 | 588世帯 | 1,395人 |
梶原四丁目 | 292世帯 | 604人 |
梶原五丁目 | 385世帯 | 754人 |
計 | 2,686世帯 | 6,030人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[9] | 8,128
|
2000年(平成12年)[10] | 7,485
|
2005年(平成17年)[11] | 6,748
|
2010年(平成22年)[12] | 6,526
|
2015年(平成27年)[13] | 6,234
|
2020年(令和2年)[14] | 6,203
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[9] | 2,902
|
2000年(平成12年)[10] | 2,852
|
2005年(平成17年)[11] | 2,651
|
2010年(平成22年)[12] | 2,664
|
2015年(平成27年)[13] | 2,654
|
2020年(令和2年)[14] | 2,703
|
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2017年7月時点)[15][16]。
大字・丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
梶原 | 200~243、249~251 268~278、321~1930 |
鎌倉市立富士塚小学校 | 鎌倉市立深沢中学校 |
1~199、244~248 252~267、279~320 |
鎌倉市立深沢小学校 | ||
梶原一丁目 | 全域 | ||
梶原二丁目 | 全域 | ||
梶原三丁目 | 全域 | ||
梶原四丁目 | 全域 | ||
梶原五丁目 | 1~12番、13番1〜9号 13番11号・14〜18号 17番1〜12・14号〜35号 | ||
13番10号、13番12〜13号 14〜16番、17番13号 |
鎌倉市立御成小学校 | 鎌倉市立御成中学校 |
事業所
編集2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[17]。
大字・丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
梶原 | 23事業所 | 723人 |
梶原一丁目 | 40事業所 | 343人 |
梶原二丁目 | 30事業所 | 305人 |
梶原三丁目 | 21事業所 | 99人 |
梶原四丁目 | 8事業所 | 89人 |
梶原五丁目 | 15事業所 | 38人 |
計 | 137事業所 | 1,597人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[18] | 152
|
2021年(令和3年)[17] | 137
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[18] | 1,473
|
2021年(令和3年)[17] | 1,597
|
交通
編集鉄道
編集施設
編集寺社・旧跡
編集その他
編集- 中外製薬 鎌倉研究所
- 鎌倉市立深沢小学校
- 鎌倉市立深沢中学校
- 鎌倉梶原郵便局
- 野村総合研究所研究センター跡地
- 東日本旅客鉄道大船工場跡地(寺分・上町屋にまたがる)
- 湘南モノレール 深沢車庫
その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “町丁字別・地域別人口と世帯数(国勢調査基準・各月・平成13年~)” (XLSX). 鎌倉市 (2023年9月12日). 2023年9月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ “令和4年(2022年)版 鎌倉の統計” (PDF). 鎌倉市. 2023年8月14日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “梶原の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “鎌倉市の町名称及び住居表示の実施状況”. 鎌倉市 (2017年2月7日). 2018年2月22日閲覧。
- ^ a b 新編相模国風土記稿 1932, p. 167.
- ^ 新編鎌倉志 1915, p. 96.
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “鎌倉市の市立小学校通学区域”. 鎌倉市. 2017年7月6日閲覧。
- ^ “鎌倉市の市立中学校通学区域”. 鎌倉市. 2017年7月6日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。
参考文献
編集- 奥富敬之 『鎌倉史跡事典』 新人物往来社 1999
- 三浦勝男編 『鎌倉の地名由来辞典』 東京堂出版 2005
- 「深澤庄 梶原村」『大日本地誌大系』 第40巻新編相模国風土記稿5巻之105村里部鎌倉郡巻之37、雄山閣、1932年8月。NDLJP:1179240/90。
- 河井恒久 等編 編「巻之四 梶原村」『新編鎌倉志』 第5冊、大日本地誌大系刊行会〈大日本地誌大系〉、1915年、96頁。NDLJP:952770/63。