材木座 (鎌倉市)
神奈川県鎌倉市の地名
材木座（ざいもくざ）は、神奈川県鎌倉市の地名。現行行政地名は材木座一丁目から材木座六丁目。住居表示は六丁目の一部以外は実施済区域[5]。
| 材木座 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 材木座海岸 | |
 北緯35度18分27秒 東経139度33分07秒 / 北緯35.307419度 東経139.552008度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川 |
| 市町村 |
 鎌倉市 |
| 地域 | 鎌倉地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）9月1日現在[1]） | |
| 人口 | 6,538 人 |
| 世帯数 | 2,997 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.98 km² | |
| 人口密度 | 6671.43 人/km² |
| 郵便番号 | 248-0013[3] |
| 市外局番 | 0467（藤沢MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
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地理
編集鎌倉市の南東部に位置し、西に滑川をはさんで由比ガ浜、北西の一部で御成町、北に大町、東に逗子市小坪と接している。南は材木座海岸で相模湾に面する。
河川
編集地価
編集住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、材木座4-1-6の地点で23万8000円/m2、材木座6-12-27の地点で23万円/m2となっている[6]。
歴史
編集名称は鎌倉時代に鎌倉七座（米座、相物座、博労座、炭座、材木座、絹座、千朶積座）という商工組合があり、これに由来する。江戸時代には材木座村と内陸側の乱橋（みだればし）村に分かれていたが、のちに合併して大字「乱橋材木座」となり、これが住居表示に伴い材木座一丁目-六丁目となった。
世帯数と人口
編集2023年（令和5年）9月1日現在（鎌倉市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 材木座一丁目 | 449世帯 | 999人 |
| 材木座二丁目 | 462世帯 | 986人 |
| 材木座三丁目 | 696世帯 | 1,521人 |
| 材木座四丁目 | 287世帯 | 645人 |
| 材木座五丁目 | 641世帯 | 1,362人 |
| 材木座六丁目 | 462世帯 | 1,025人 |
| 計 | 2,997世帯 | 6,538人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 6,371
|
| 2000年（平成12年）[9] | 6,361
|
| 2005年（平成17年）[10] | 6,703
|
| 2010年（平成22年）[11] | 6,775
|
| 2015年（平成27年）[12] | 6,703
|
| 2020年（令和2年）[13] | 6,561
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 2,399
|
| 2000年（平成12年）[9] | 2,466
|
| 2005年（平成17年）[10] | 2,701
|
| 2010年（平成22年）[11] | 2,798
|
| 2015年（平成27年）[12] | 2,820
|
| 2020年（令和2年）[13] | 2,892
|
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年8月時点）[14][15]。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 材木座一丁目 | 全域 | 鎌倉市立第一小学校 | 鎌倉市立第一中学校 |
| 材木座二丁目 | 全域 | ||
| 材木座三丁目 | 全域 | ||
| 材木座四丁目 | 全域 | ||
| 材木座五丁目 | 全域 | ||
| 材木座六丁目 | 全域 |
事業所
編集2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[16]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 材木座一丁目 | 35事業所 | 351人 |
| 材木座二丁目 | 26事業所 | 146人 |
| 材木座三丁目 | 37事業所 | 162人 |
| 材木座四丁目 | 12事業所 | 38人 |
| 材木座五丁目 | 36事業所 | 173人 |
| 材木座六丁目 | 53事業所 | 316人 |
| 計 | 199事業所 | 1,186人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[17] | 200
|
| 2021年（令和3年）[16] | 199
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[17] | 1,129
|
| 2021年（令和3年）[16] | 1,186
|
交通
編集施設
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “町丁字別・地域別人口と世帯数（国勢調査基準・各月・平成13年～）” (XLSX). 鎌倉市 (2023年9月12日). 2023年9月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “令和4年（2022年）版 鎌倉の統計” (PDF). 鎌倉市. 2023年8月14日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “材木座の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “鎌倉市の町名称及び住居表示の実施状況”. 鎌倉市 (2023年1月13日). 2023年8月14日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
- ^ 下川耿史 家庭総合研究会 編『明治・大正家庭史年表:1868-1925』河出書房新社、2000年、403頁。ISBN 4-309-22361-3。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “鎌倉市の市立小学校通学区域”. 鎌倉市. 2023年8月14日閲覧。
- ^ “鎌倉市の市立中学校通学区域”. 鎌倉市. 2023年8月14日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。
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