市谷船河原町
東京都新宿区の町名
市谷船河原町（いちがやふながわらまち）は、東京都新宿区の町名[5]。丁番のない単独町名である。住居表示未実施。
| 市谷船河原町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度41分53秒 東経139度44分24秒 / 北緯35.698031度 東経139.739911度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 新宿区 |
| 地域 | 牛込地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 197 人 |
| 世帯数 | 77 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.037474405 km² | |
| 人口密度 | 5256.92 人/km² |
| 郵便番号 | 162-0826[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 練馬 |
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地理
編集新宿区北東部に位置する。北で若宮町、北東部の外堀通り沿いで神楽坂、東で外濠を隔てて千代田区富士見、南で市谷田町、西で市谷砂土原町と接する。逢坂を上がると市谷砂土原町三丁目・払方町に連なる元祖山の手の高級住宅地が造られている。飯田橋駅と市ケ谷駅の中間にあたる外堀通り沿いの一角にあたる。この外堀通り沿いを中心に高層建造物が建ち並ぶ。
地価
編集住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、市谷船河原町19番8外の地点で151万円/m2となっている[6]。
歴史
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世帯数と人口
編集2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 198
|
| 2000年（平成12年）[8] | 205
|
| 2005年（平成17年）[9] | 234
|
| 2010年（平成22年）[10] | 231
|
| 2015年（平成27年）[11] | 260
|
| 2020年（令和2年）[12] | 237
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 72
|
| 2000年（平成12年）[8] | 78
|
| 2005年（平成17年）[9] | 94
|
| 2010年（平成22年）[10] | 95
|
| 2015年（平成27年）[11] | 102
|
| 2020年（令和2年）[12] | 93
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2018年8月時点）[13]。
- 区域 : 全域
- 小学校 : 新宿区立津久戸小学校
- 中学校 : 新宿区立牛込第三中学校
交通
編集町域内には鉄道駅は置かれていないが、飯田橋駅と市ケ谷駅が利用できる。また外濠端を外堀通り（東京都道405号外濠環状線）が南北に縦貫する。
事業所
編集2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
- 事業所数 : 30事業所
- 従業員数 : 605人
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 34
|
| 2021年（令和3年）[14] | 30
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 649
|
| 2021年（令和3年）[14] | 605
|
施設
編集- 東京理科大学5号館・11号館
- アンスティチュ・フランセ東京（アンスティチュ・フランセ日本事務局、旧東京日仏学院）
- 家の光会館
その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “市谷船河原町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P872
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
関連項目
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外部リンク
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