想像してほしい。部下が突然，うつ病で休職したら…。戸惑うばかりでは，部下の回復を妨げる恐れがある。マネジャーやリーダー向けに，部下のうつ病の早期発見から治療・復帰までの対処方法を解説する。
仕事熱心で，どんなときも弱音を吐かない——。中堅のシステム・インテグレータに勤める課長のAさんにとって，Bさんは頼りになる部下だった。
そんなBさんから「心療内科でうつ病と診断されたので，治療のため3カ月ほど休ませて欲しい」という電話があった。A課長が人事部に相談すると，治療を最優先させて休ませるよう強く言われ，A課長としても従わざるを得なかった。といっても，Bさんの代わりになる人の補充はなし。A課長の部署は“火の車”になった。
どうにかやりくりしてきた3カ月後，ようやくBさんが職場復帰を果たした。A課長も含め部署の皆が復帰を待ち望んだBさんだったが，以前とは様子が違う。暗い雰囲気でボーッとするばかり。誰も，Bさんにどう接していいか分からず，Bさんは職場で“浮いた存在”になってしまった。
復帰後しばらくの間，Bさんは主治医の指示に従い，簡単な仕事だけで午後6時前には会社を後にしていた。しかし，もともとまじめな性格だったBさんは，復職後1カ月が経過した時点で「通常の勤務に戻りたい」と，A課長に願い出た。「やっとやる気が出てきたか」。A課長は喜んで，以前のように責任のある仕事を任せることにした。ところが1週間もするとBさんの病状はぶり返し，また会社に来られなくなった。それから1年を経過した今も，Bさんは休んだり，復職したりを繰り返している。A課長は，どうしたらよいか分からず，途方に暮れるばかりだ…。
メンタル面での配慮は義務
筆者は長年，ITベンダーを含む様々な企業の産業カウンセリングに従事してきた。冒頭のエピソードは，筆者がカウンセリングをしたITエンジニアの実話をベースに，典型的な職場復帰の失敗例を示したものだ。残念ながら，どの会社にもよくある話である。
うつ病をはじめとする心の病は，本人だけの問題ではない。上司や同僚など，周囲の人も否応なく巻き込まれる。つまり「組織として対処すべき問題」でもあるのだ。そこで重要になるのが，マネジャーやリーダー，ラインの管理職などの上司が，部下の心の病の「兆候」を早期に発見して適切に対処することと，治療や職場復帰をバックアップすることである。
上司の立場にある読者のなかには，「健康管理は本人が責任を持って行うもの。そこまで上司として面倒を見ていられない」と，考える人がいるかもしれない。しかし企業（実際は管理監督者である上司）には，社員の生命・健康を守る義務がある（これを「安全配慮義務」と呼ぶ）。
2000年3月に最高裁判所は「電通裁判」注1）の判決で，うつ病で自殺した元社員のメンタル面の管理について，電通側が安全配慮義務を怠ったことを認めた。つまり上司は，部下の身体面の健康だけではなく，精神面の健康（メンタルヘルス）についても配慮する，法的な義務を負っている。
では，マネジャーやリーダー，管理職は，部下のメンタルヘルスにどう配慮すべきだろうか。次回から，心の病の中で最も多い「うつ病」を対象として，早期発見，治療，職場復帰の順に，正しい対処方法を説明していこう。
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菊地 章彦／臨床心理士 日本産業精神保健学会常任理事 ヒューマンリエゾン社長 中央大学文学部教育学専攻心理学専修卒，筑波大学大学院教育研究科修士課程（カウンセリング）修了。25年間にわたり大手通信会社のカウンセラーを務めたのち，1998年にヒューマンリエゾンを設立。大手電機メーカーなどのカウンセラーを務めつつ，個人向けにもカウンセリングを行っている。日本におけるカウンセラーの草分け的な存在。日本産業精神保健学会・常任理事，産業カウンセリング学会・理事 |
