業績悪化を受けて退社する社員が続出しているというシャープ。社内取締役の役員報酬も最大で55%削減した〔PHOTO〕gettyimages
これ以上はもう後がない—。膨れ上がる赤字で破綻の可能性すら浮上してきたシャープに注目が集まっている。彼らは一体どこで道を間違えたのか。同社の主力工場を運営してきた前副社長が語る。
大丈夫なわけがない
シャープは、完全に背水の陣に立たされています。赤字はみるみる積み上がり、20%で健全と言われる自己資本比率もいまや約10%しかない。そんな状況で大丈夫ですかと聞かれても、大丈夫なわけがないでしょう。ことここに至ってしまったいま、死にもの狂いでやらないと、もう二度と立ち直れなくなってしまう。その窮地から抜け出すために、最終ステージの構造改革に乗り出そうとしているんです。
こう危機感をあらわにするのは、'08年から'12年までの4年間、シャープ副社長を務めた井淵良明氏だ。
この3月期決算で、300億円の黒字予測から一転、2000億円規模の赤字を計上する見込みのシャープ。ダムが決壊したかのように溢れ出る赤字を前に、再度銀行からの支援を受けなければ破綻してしまう事態にまで追い込まれている。
現在、シャープはメインバンクであるみずほ銀行と三菱東京UFJ銀行に1500億円の支援を要請中。ところが、高橋興三社長が両行に提出した再建案には具体的な施策が示されておらず、銀行としては支援を行える状況ではないという。
銀行にも消費者にも見放され、シャープはこのまま消えてしまうのか。三重県の亀山工場と並んで同社の代名詞とも呼ばれた大阪・堺工場の責任者を務めてきた井淵前副社長が、本誌の取材に対しその胸中を明かした。
シャープは今、不採算事業から撤退し、膿を出し切ろうとしている。昨年末、ポーランドの液晶テレビ工場を売却し、先月にはアメリカで買収した太陽光発電のリカレント・エナジー社も売り払った。それらの整理にかかった費用を考えると、数千億円の赤字に達するのは当たり前です。